Robert Farley 記者による2019-8-18記事「Last Battleship: The Royal Navy’s Final Battleship Was a Real Navy-Killer」。
　　　　　　　第一次大戦が始まると、海軍卿フィッシャーは考えた。浅吃水の大型軽巡に、上陸作戦を支援できる火砲を持たせる。それによってポメラニア（ポーランドのバルト沿海地方）に英軍を上陸させることができれば、ベルリンが脅かされるから、ドイツは西部戦線から兵力を引き抜くしかなくなるだろう……。
　かくして建造された『カレジアス』『グロリアス』は、15インチ連装砲塔×２基となり、続く『フュリアス』は18インチ単装砲塔×２基になった。
　英政府はフィッシャーに対し、巡洋戦艦の新造は許さんぞとタガを嵌めていたのだが、この計画艦は、その禁制を迂回するカテゴリーだった。
　特急工事で艦はできたものの、さすがにバルト海の上陸作戦は、ＷＷI中にはとうてい実行不可能だった。
　ベルサイユ媾和後、３艦ともに主砲を撤去して空母に改装された。これはワシントン海軍軍縮条約に基づく。そのうちＷＷII後までも生き残ったのは『フュリアス』だけだ。
　ところで撤去された４基の15インチ連装砲塔（砲身は38口径長）は、軍艦の中でも最も建造コストのかかるパーツである。これをただ倉庫に置いておくのは勿体無いのだが、華府条約の決まりにより、それを新造艦に載せることは許されなかった。
　やがて、ロンドン海軍軍縮条約が失効すると、縛りは無くなった。
　無条約時代の第七番目の新造戦艦として計画された『ヴァンガード』は、もしこの余剰砲塔がなかったら、完成はもっと遅れていただろう。というのはＷＷIIはすでに戦艦の時代ではなく、空母と対潜システムに英海軍の資源を優先配当すべきことはハッキリしていたからだ。
　英海軍は『ヴァンガード』を太平洋で使おうと考えた。『金剛』級の巡戦に、それは対抗できるはずだった。
　１９４１年、造船所に竜骨が据えられた。
　だが新戦訓が次々と得られたために設計も二転三転。１９４４年に進水はしたものの、とうとうＷＷII中には竣工はしなかった（この進水式が、現エリザベス女王が立ち会った最初の進水式である）。
　１９４６年後半、「最後の英戦艦」は完成。ちなみにフランスの『ジャン・バール』がその１時間後に完成し、世界最後の戦艦だとされている。
　『ヴァンガード』は英国がかつて建造した最大の戦艦（４万４５００トン）で、これよりデカいのは『アイオワ』級と『大和』級しかなかった。
　ＷＷII後の英国財政は危機的であった。大緊縮政策により、『ウォースパイト』『ロドニー』など、かつての戦艦は次々とスクラップ業者に売られた。
　『キングジョージ』級の４隻も、ついに１９５８にスクラップにされ、その時点で『ヴァンガード』が、ただ１隻の、英国戦艦（ただし1956から予備艦登録）になった。
　残念ながら同艦は、防錆のための予算を十分につけてもらえなかった。ＷＷIIで大活躍でもしていれば、扱いは違ったのだだろうが……。そのためついに１９６０年に、スクラップ化が決定している。
　次。
　ストラテジーペイジの2019-8-19記事。
　　　２０１８年に米陸軍は、７万６５００人の新兵を募集したが、その目標の達成に失敗した。計画未達におわったのは、２００５年度いらいである。
　ただちに米陸軍は手を打っている。基準能力以上の新兵が６年間勤めてくれるなら、４万ドルのボーナスを与えよう、と言い出した。
　また、特科の隊員が歩兵科に転科してくれるなら、報奨金を出そう、とも言っている。
　※けっきょく対テロは歩兵の仕事だからな。
　２００５年はどういう年だったか。失業率は今よりも高かったが、徐々に減りつつあった。そして中東での戦死傷者は、今よりも多かった。
　また２００５年に足りなかったのは歩兵ではなく、特科だった。歩兵は充足できていた。
　２０１８年の米陸軍は、歩兵が足りなくなっている。他方で戦場ではあまり歩兵の死傷は発生しなくなっている。戦闘自体が下火であり、むしろ交通事故で兵隊が多く死んでいる。
　２０１８の米陸軍は、海外派兵する兵隊の資質基準を高く設定している。その基準に満たない者は、軍隊にいてくれなくてよいというスタンスだ。
　不思議な現象のようだが理由がある。米国の若者は、国家が危機にあると思うと、軍隊に志願したくなるのだ。2005年から2007年にかけては、まさにそんな感じだった。
　しかし今は、米国が「対イスラム戦争」のさなかにあるとは、米国市民は感じてない。だから志願率が低調なのだ。
　対テロ戦争中は、中東最前線からの帰還兵の存在が、銃後米国社会に対する宣伝役にもなっていた。
　しかし今の米国社会にはその影も薄い。
　※この変化はアメドラのキャラ設定を長い目でフォローすると確認できるだろう。「元軍人」とは言わなくなっている。
　米陸軍は、電気系のスキルのある新兵の募集のために、ボーナス予算を使わねばならない。良い歩兵をボーナスで釣ろうとするのは無駄である。というのも、米国内には、最良の歩兵分隊長だった者を高額で雇ってくれる民間警備会社がたくさんあるからだ。

　「はたらく車」のイベントに出かけて、高機動車のボンネットを開けてもらい、右側の、エンジンの空気取り入れ口を撮影して帰ってきた。ついでにその地上高も、シャツに鉛筆で印を付けて、後でメジャーをあててみた（１１３センチ＋　でした）。
　ところがこのエアインテイク、どうみても「シュノーケル」構造になっていない。
　どういうことなんだ……？
　あと、世界で２台しかないという函館市電用の除雪車（大雪時に出動するササラ電車ではなく、委托されている民間会社が毎日早朝４時から始発までの間に運用する、路上／軌上の両用車）を仔細に撮影できたのはラッキーだった。
　次。
　Kyle Mizokami 記者による2019-8-16 記事「To Prevent Cyber Snooping, the U.S. Navy Is Relying on WWII-Era Communications」。
　　　　　　　　米海軍は、ビーン・バッグ・ドロップ＝「投下通信袋」による秘密連絡手段を復活させる。
　絶対に傍受・解読されることのない作戦命令伝達ができる。
　艦船同士の連絡にこれを使う。艦載ヘリが運搬する。
　先週、ＭＨ-60Ｓシーホークが、艦隊司令官からの文書メッセージを入れたビーンバッグを、強襲揚陸艦『ボクサー』の飛行甲板に、ホバリング高度から投下した。文書の宛て先は艦長。シーホークは着艦することなく飛び戻った。
　1942-4に東京を初空襲する『ホーネット』の護衛についていた『エンタープライズ』搭載のＳＢＤドントレスが前路哨戒中に日本の民間船１隻を視認した。それを『ホーネット』に知らせるために無線を使うわけにいかなかったので、ドントレス機はビーンバッグを『ホーネット』に投下して知らせている。
　※そもそもドゥーリトル隊を乗せた空母艦隊の司令官に対する東京爆撃の密封命令書が、米本土陸上の司令部から、米海軍所属の「飛行船」によって「通信筒」の手渡しによって、加州のはるか沖合いで伝達されていたことを、この記事はスルーしている。そしてもうひとつの事実。日本本土の無線傍受部隊は、米空母が茨城沖に近づいていることを早々と察知していた。つまり連中は「無線封止」を破っていたのだ。その理由はおそらくシンプルで、『ホーネット』から『エンタープライズ』に宛てて文書伝令のＳＢＤを飛ばしたくとも、飛行甲板が「Ｂ-25」で埋まっていて、どうしようもなかったのだ。発光通信の逓伝は、通信に時間がかかりすぎてダメだと判断されたのだろう。
　なお米海軍は2016に「六分儀」教育も再開した。ＧＰＳは妨害され得るという前提を受け入れて。
　次。
　Kyle Mizokami 記者による 2019-8-13記事「Why the U.S. Abandoned Nuclear-Powered Missiles More Than 50 Years Ago」。
　　　　　　グリーンピースは独自の調査により、セヴェロドゥヴィンスク市で測定された放射線レベルのスパイク値は、通常の20倍であったとつきとめた。
　米国は1960年代にＳＬＡＭを非実用的であるとして諦めた。
　ＳＬＡＭとは、超音速・低高度ミサイルの略。核動力であった。
　ＳＬＡＭは「ビッグスティック」とも仇名されていた。
　まず普通のロケットブースターで加速し、超音速に達したところで、核熱源のラムジェットに切り替える。
　巡航スピードはマッハ3.5にする計画だった。
　敵地に近づくと、この巡航ミサイルは高度を１０００フィートまで下げる。
　単弾頭ではない。プリプログラムされたコースを飛んで、26発もの水爆を点々と投下して行くことになっていた。無人爆撃機だったのだ。
　ＳＬＡＭは、試作機すらもこしらえられることはなかった。放射性の排気を撒き散らす超音速巡航機をテスト飛行させられるような余地は、北米上空にも無かったのだ。ショックウェーヴだけでも下界はえらいことになるはずだった。
　たった30分でロシアのどこにでも水爆を撃ち込めるＩＣＢＭが完成したのに、このような無人爆撃機は無用だと上層部は判断した。
　次。
　David Grossman 記者による2019-8-16記事「Three Years Later, the French Solar Road Is a Total Flop」。
　　　　　　　　『ルモンド』紙によると、2016にスタートした、道路そのものをソーラーパネルで舗装してみる実験は、「失敗」と結論された。
　このソーラーストリート、2016に「ワットウェイ」と名付けられていた。
　ノルマンディ地方の町が実験場だった。道路１kmあたり、２８００枚のソーラーパネルを、タイルのように貼った。
　パネルはレジンで包まれていて、巨大トラックで踏みにじられても平気だというのが施工者の売り文句であった。
　まず最初の問題は道路騒音だった。このパネル舗装の上を車が走ると、大きな音がするのである。
　住民の苦情により、最高速度は70km／時、ところにより43km／時に制限された。
　しかもパネルとパネルの間のつなぎめから徐々に破壊が進んで、結局、パネルも剥がれるようになり、それが踏まれて砕け、さんざんな景況に……。
　仏政府は、米ドルにして５５０万ドルをこの実験に投じた。
　建設前の話では、この発電道路は５０００戸分の消費電力に匹敵する電力を生み出すはずだったが、実績は、それに遠く及ばなかった。
　近くのカーン市のデータだと、年間で快晴の日は44日しかない。これがノルマンディ地方である。
　そして欧州は高緯度であるので日光は夏でも斜め横から来る。道路に貼り付けたパネルでは、それに正対させることができなかった。
　また、送電線路も耐候性でなく、嵐の襲来ですぐに破壊された。
　2018年には中共もソーラー道をつくってみた。１週間にして、パネルは盗まれてしまったという。
　次。
　Kristina Libby 記者による2019-8-13記事「This Bill Hader Deepfake Video Is Amazing. It’s Also Terrifying for Our Future」。
　　　　　　　　動画上の誰かの顔に、別人の顔をインポーズしてしまう技術は、イアン・グッドフェローが院生時代の2014年に完成した。
　ＧＡＮ技術を用いることで、どんどん自然になった。
　現在、米国人の47％が、オンライン媒体によってニュースビデオを視聴している。そのニュースビデオが簡単に捏造加工されて拡散されるようになったら、アメリカの自由政体にとっては危険である。
　もしも著名な政治家がニュースフッテージの中で、暴力を扇動したりパニックを誘導する発言をしたら？　もちろん捏造なのだが、たとえば外国政府が捏造された脅威を信じて、すばやく軍事的な反応をしてしまったら？　真相を察したときには、遅い。
　２０２０大統領選挙の期間中には、必ずこの手が使われる。今から対策が求められているのだ。
　ディープフェイクを見破れるというソフトも開発されてはいるのだが、作者たちは、またそれを超克する技術を洗練させる。ウィルスとアンチウィルスの進化のように、その競争には、果ては無い。
　※こういう記事を読んだ後には、マーヴィン・ゲイの『Ain’t nothing like the real thing』を聴きたくなる。特に若い二人に捧げたい。

　ストラテジーペイジの2019-8-17記事。
　　　すでにイスラエル空軍、米海兵隊、米空軍、英空軍の４団体が、中東でＦ-35Ａ／Ｂ型を実戦飛行させた。
　すべてのＦ-35パイロットが認識したこと。この飛行機の最大の利点はステルスではない。
　作戦飛行がとても楽にできること。そして、シチュエーショナル・アウェアネス把握の容易さ。なにしろ、じぶんがどこにいるのか、自機周辺で何が起きているかをマシンがパイロットに分かりやすく示してくれる。
　アドバンテージは、これに尽きるのだ。
　増槽と爆弾をやたらに吊下してステルス性を捨てた「ビースト」姿態でも、Ｆ-35の環境承知サポートソフトがパイロットを助け、卓絶したパフォーマンスを易々と可能にしてくれるのだ。
　これが各国のパイロット仲間に知れ渡ったからこそ、次々と、Ｆ-35を追加発注するお客さんも増えている次第だ。
　Ｆ-35パイロットの訓練教程に入った外国人は一様に、この飛行機を絶賛する。ステルスだからではなく、とにかく楽に戦争できるゴキゲンマシンだから。
　パイロットが意思決定するしかない問題というものが軍用機には最後まで残される。すなわち、ステルス性のマネジメントと、脅威のマネジメント。このふたつだけにパイロットが集中することを、Ｆ-35のマンマシンインターフェイスは可能にしてくれる。
　ステルス性のマネジメントとは、ひらたくいうと、敵レーダーに見つかりにくい飛行コース、高度、速度の選択である。敵レーダーがどこにあるのかは、マシンが教えてくれる。
　脅威のマネジメントとは、敵機のパイロットに気づかれることなく、敵機の後方や側面に占位してしまうための、最適の飛行コース、高度、速度の選択である。敵戦闘機は後ろ向きのレーダーを積んでいないので、必ず、このようなうまい機動の方法が、こちらにはある。
　Ｆ-35のシチュエーション・アウェアネス能力はＦ-22を凌ぐ。Ｆ-22よりもステルス性で劣る点は、これでカバーされてしまう。同等の技倆のパイロットが搭乗した場合、マシンに助けてもらえるＦ-35の方が、マシンに助けてもらえないＦ-22よりも、効率的に戦闘ができる。
　実戦になったら、Ｆ-35が常に空中で敵機を先に見つけ、先にＡＡＭを発射することになるだろう。敵機の速力や機動力は、紙の上でしか意味がないだろう。
　過去、実戦で撃墜されたパイロットの８割以上が、その瞬間まで、自分が狙われていたことに気づいていなかった。
　これが現実なのである。
　米軍は、ドイツと日本の生き残りパイロットからの聞き取り調査で、この統計学的真実をいちはやく掴んだ。
　だから、どこの空軍でも、実戦飛行時間の短いパイロットがよく戦死し、老兵は死なずに生き残っていたのだ。新人たちは、後方や周囲の警戒が甘いのである。
　この、後方や周囲の警戒を、人間ではなく、マシンが「センサー・フュージョン」でやってやれというのが、Ｆ-35のコンセプトなのだ。
　１９８０年代から米軍は、Ｅ-３の得たデータを味方戦闘機にデータリンクによって与え、シチュエーション・アウェアネスを共有する試行を始めた。
　これをＪＴＩＤＳと呼ぶが、これを実装した戦闘機は、これを実装していない同じ機種の戦闘機に対して、空戦訓練で、４対１のキル・レシオを示す。
　ＷＷIいらい、空軍関係者には尽きない興味があった。なぜ全戦闘機パイロットの５％だけが「エース」となり、他の95％はダメなのか？
　さいきん仮説が立てられており、おそらく「エース」たちは脳の働きが違っていたのではないかと。ユニークな脳の使い方ができる者たちだったのではないかと。
　だが残念なことに、その仮説を証明することができない。今現役のエースはおらず、その脳をじっさいにモニターできないからだ。
　※これが解明されれば、航空学生になる前から、否、小学生の段階から、将来の撃墜王の候補者を選定できるわけである。
　これまで分かっていることもある。ＷＷIのエースたちは、とにかく「正確無比な狙撃者」であった。敵パイロットを正確に射殺している。無駄撃ちはしない。反面、機体操縦の腕前については、周辺からはむしろお粗末であると評価されていたということが。
　※機体操縦が下手なのにタマがよく当たるということは、要するに敵に気付かれずに後ろを取っていたということ。なぜそれが可能になるのか。それはシチュエーション・アウェアネスの判断が他人よりも速くできたから。つまりセンサー・フュージョンする脳の構造もしくは機能に差があった。
　さらにＷＷII後の調査で、眼球の動静を調べれば、そいつがシチュエーション・アウェアネス／情況判断の速くできる奴かどうか、だいたい見当がつくことも分かってきた。
　シチュエーション・アウェアネスを早く把握できる奴が、名人と呼ばれる。これは、戦車でも歩兵でも艦長でも、サッカー選手でも、同じなのだ。

　ＫＡＴＵＳＡは入営時点ですでにエリート大学２年生であるので、除隊後、復学して、そのまま留学コース、さらに帰国して大学教官とか外交部の官僚になるケースも多いだろう。これまでさんざん反日言説を垂れ流し、対外工作の尖兵を買って出ているのは、その連中だ。
　ＫＡＴＵＳＡなどという屈辱的な兵制をなぜ韓国政府が維持させているのかと考えると、このシステムから吐き出された人材が反日外交宣伝に大活躍してくれるというメリットが安定的に実感できているためだろう。
　支那事変当時、朝鮮人のトリリンガル通訳を、日本軍は頼りにせざるを得なかった。その弊害は甚大だった。朝鮮人は逆に味をしめた。朝鮮戦争後のＫＡＴＵＳＡの確立も自然なのだ。
　米国ももう、同じ弊害を蒙っている。
　ロシアからＳ-４００技術を受け取り続けている韓国軍が、どうして同時に米国からＦ-35を受領できるのか？　誰かが、それを米国に対してうまくごまかしている。その主体は「元ＫＡＴＵＳＡ」だろう。
　外国から大掛りなごまかし工作を受けたくなければ、自軍の中に、外国語通を育成するのでなくてはならない。
　その反対に、ＫＡＴＵＳＡのように、外国人に、外国語通訳を頼むのは、楽な道だろうが、みずから騙されに行くようなもので、きわめて危険な道なのだ。
　これに米国国務省や国防総省が揃いも揃って気付けないのだとしたら、これからますます、困ったことが増えるだろう。
　次。
　Will Knight 記者による2019-8-16記事「The world’s top deepfake artist is wrestling with the monster he created」。
　　　キャリー・フィッシャーが『Roge One』〔よく知らないがスター・ウォーズの最新作のひとつ？〕の終盤に十代のプリンセス・レイアとして登場して観客を驚かせた。撮影時点でご当人は60歳に近かったのに……。
　この、ビデオ動画の上で人間の《顔だけを変えてしまう》ディープ・フェイク技術を開発した先導者がハオ・リ〔漢字にすると黎顥なのでシナ式に読めばリ・ハオ。台湾人の移民を両親として1981年に西ドイツで生まれた〕である。
　今日ではＡＩソフトが発達してくれたので、ラップトップＰＣのパワーがあれば、２人の人物のライブ動画を加工し、首から上だけ、たがいにさしかえてしまうことまでできる。
　リは頭髪はモホーク刈りにしており、常に黒Ｔと革ジャケットのいでたち。
　リは12歳のときに『ジュラシック・パーク』を観て、いまや、この世に存在しないものであろうと、何でもかんでも、動画上でクリエイトできるのだと悟った。
　リはチューリッヒの大学で博士号を取った。すでに手に負えない悪戯者だったという。
　南カリフォルニア大学にて、リは、『フュリアス７』の撮影途中で交通事故死した俳優ポール・ウォーカーを、残りのカットに死後出演させるための「顔トラック」技術を開発し、映画会社に提供した。
　ウォーカーの顔は生前に精密スキャンされてはいなかった〔つまりＣＧとしてゼロからクリエイトしにくい〕。そして、取り残しのカットは２００以上もあった。非常にハードルは高い。
　けっきょく、ウォーカーの兄弟の胴体にウォーカーの顔をペーストしたのである。それは大成功だった。
　ライブで切り取った人の顔を別のパペットに貼り付ける技術は、リが、2009年に開発した。まだその頃にはディープフェイクの概念はない。
　いま、アイホンで「アニモジ」が使える。ウンコが語ったりするやつだ。この元の技術は、リがつくった「フェイスシフト」というソフトウェア。それを2015年にアップル社が買い取った。
　現在、リは「ピンスクリーン」というスタートアップを運営している。
　１枚の静止画像があれば、それをもとにして、３Ｄの動くアヴァターを創出できる。わずか数秒にして。そのようなアプリを開発した。
　たとえばスマホカメラがライブで撮像している自分の顔面画像をもとに、自分そっくりのアヴァターを作る。そのアヴァターに躍らせてみたり、変わった服装をさせてみる。それが第三者の目にどのように映るか、自分でまずチェックできるわけだ。
　ピンスクリーンはすでに有名衣料店に利用されている。来店前に、商品のヴァーチャル試着ができるシステムとして。
　また近い将来、これがヴァーチャルビデオ会議とかゲーム（たとえば「フォートナイト」というダンスのゲーム）に応用されることも間違いない。
　※いやその前に、人気テレビドラマの登場人物の一人だけを自分の顔にしてしまう技、あるいは誰か任意な別の人の顔に変えて楽しむという視聴者側での馬鹿遊びが、自由にできるようになるではないか！
　ロシア企業が開発した「フェイスアップ」というアプリ。ワンクリックで、あなたの顔写真を激変させることができる。真面目顔を笑顔に変えたり。にきびを除去したり。年齢を若くしたり老けさせたり、ジェンダーを転換することも。何でもワンクリックで可能。
　次。
　ストラテジーペイジの2019-8-16記事。
　　　　平壌市内の官公署のビルはせいぜい５階建てだ。
　それを倍以上凌ぐ高層ビルが、官公署街を見下ろす位置に、建った。民間の富裕階級が出資したらしい。バルコニー付きで眺望は最高であった。
　だが窓から事務所を覘かれるのを嫌った労働党幹部たちは、このマンションのバルコニーをコンクリート壁で封鎖するように改築命令を出した。
　これによって分譲価値の６割は喪失したと考えられる。眺望も陽当たりもなくなったので。

　日本に旧石器時代なんてねえ　と思われていた戦前、それを昭和24年に岩宿で発見した、非大卒の離散家庭出の労働青年。黒曜石の槍の穂の周囲から土器が出てこない。だから縄文以前だと結論した。日本の考古学会ぜんぶを出し抜いた快挙。
　本職は浅草の履物屋の小僧。しかし昭和19年５月に武山海兵団に入り、筑波航空隊を経て、年末に横須賀で『蔦』の擬装員になった。この擬装員時代の見聞もまた貴重。最後の整備が終わると、民間工員たちは、貴重な金槌やねじまわしを、艦に置いていった。兵隊以上に、艦の武運長久を願って。
　最後はマルロク＝回天の搭載艦になっていた。原爆の雲も目撃。玉音放送は甲板に総員集合して聞いた。
　『蔦』は山口県で対空偽装接岸していたのだが、すぐに根拠地呉に集結命令。
　夕刻。呉港の周辺の山腹に、灯火管制をかなぐりすてた、電燈がまたたいていた。港内のすべての艦船からも、あかあかと灯が漏れていた。そして隣の大型潜水艦からは、帰郷上陸前の最後の酒宴らしい歌声が……。生きて帰れると分かったとたんに、艦長の新品の半長靴はじめ、衣類なども消えてしまう。ガメられたのだ。それから数日、主のいなくなった吊り床だけが、白い棒となって室の隅に立てかけられていた。これが18歳か19歳の体験。
　次。
　MATTHEW M. BURKE 記者による2019-8-15記事「Intruder shot, security forces member stabbed during incident at Andersen Air Force Base on Guam」。
　　　アンダーセン基地で、ＤｏＤ雇いの民間警備員が15日朝に刺された。グァム警察から逃げようとしていた侵入犯人の逮捕に協力しようとして。
　逃亡犯人は銃弾を浴び、民間病院に担ぎ込まれた。
　犯人は前日の水曜日の朝、警察から車で逃走していたのだが、基地の緊急バリアに激突。そこで車を捨てた。
　この騒ぎで基地は全ゲートが閉鎖され、敷地内に逃亡犯が潜んでいないか、捜索された。翌15日午前２時までに「オール・クリア」が宣言された。
　ところが15日の朝６時35分にその犯人が敷地内で発見されたため、再びメインゲートが閉じられた。
　この男を基地内で逮捕しようとする過程において犯人は攻撃的に反応し、民間雇い警備員を刺した。
　※どうもグァム基地の空軍スポークスマンは、アプリヘンド＝逮捕する　の名詞がアプリヘンションだと思っているみたいだが、アプリへンションは「憂慮」である。正しくはアプリへンディングではないのか？
　次。
　JOSEPH MARKS 記者による2019-8-14記事「Hackers just found serious vulnerabilities in F-15 fighter jet」。
　　　　米空軍は民間から７人のハッカーを招き、２日にわたって、Ｆ-15の情報ダウンロードステーションＴＡＤＳ（飛行中のＦ-15から動画のデータを受信する）に敵が割り込める脆弱性があるかどうか、検分してもらった。その結果、脆弱性が発見された。有能な敵ならば、このステーションをシャットダウンさせられると判明した。
　次。
　Richard E. Caroll 記者による2019-8-14記事「Lend-Lease and Chinese Containment」。
　　　　米国は、加州北部にもやっているモスボール艦隊を、対支のアジア友邦諸国に「対支版レンドリース」として進呈するべきだ。それによって対支の「封じ込め」体制をつくるべきだ。
　たとえばインドネシアはナツナ諸島とその北部ＥＥＺを中共から防衛するために、『タラワ』級の軽空母（強襲揚陸艦）は必要としておらず、そのかわりＬＨＡ（ヘリ空母）を必要としている。
　※「拡大しらね型」でいいんだよ。
　また、インドネシアのＧＤＰは１兆ドルなので、『ペリー』級フリゲート艦隊を維持するのに不足はない。
　日本には中古『タラワ』級２隻と、それを護衛させるための中古『ペリー』級６隻を、改修整備して運用する資金力があるだろう。日本のＦＹ2018ＧＤＰは４兆９０００億ドルもあったのだから。
　露支両国と対峙する日本には、Ｆ-22も与えるべきである。輸出禁止措置は再考されるべきだ。
　※ちょっと待てよ。ここまで中古装備のレンドリースの話をしていたのに、Ｆ-22はモスボール機じゃないだろう？　生産ラインもとっくに消滅しているし、米空軍の現役機であるＦ-22をタダで貸してやれとでも主張するのか？　おまえはいったい何を言っているんだ？
　インドは国産空母艦隊を増強しようとしているが、そのペースは支那に負けている。このスピードギャップを埋めるため、「新レンドリース法」を活用して、中古空母『キティホーク』も『ジョンＦケネディ』もインド海軍に引き渡すがよい。『タラワ』級強襲揚陸艦も加えていいだろう。
　護衛用には『ペリー』級を４隻、リースしてやってもいいだろう。
　インドの2018ＧＤＰは２兆７０００億円である。
　米国は旧装備の改装費用を負担し、インドはその運用コストを負担するのだ。
　※中古艦を現役復帰させる改修工事にいくら必要になるのかこの記者は調べてもいないのか？　大型ドックを１年も２年も占有して、要部を新品に取り替えねばならず、その間の工員の人件費だってぜんぶかかってくるんだぞ？　間違いなくトランプ大統領が一蹴する案件だろう。
　次。
　NANCY MONTGOMERY 記者による2019-8-6記事「Army halts boat auctions, suspends plans for getting rid of maritime fleet」。
　　写真によると、ＬＣＵ２０１０というのが那覇にはあるらしい。
　国防予算法は７月に連邦下院を通過したが、そのさい下院は、陸軍の海上輸送部隊の処分に関する予算を否決。９月末まで保留。つまり来年度に持ち越し。
　先月、米政府は１３０隻ある古い陸軍の輸送艇の半分近くをオークションにかけるとネットで公示していたが、これはキャンセルされた。
　すくなくも18隻のＬＣＵが競売されるところであった。
　※この記事をストラテジーペイジで補うと以下の如し。
　米陸軍は６０００トンのＬＳＶをオークションで売り払うなどして陸軍舟艇輸送部隊を人員とともに大整理するつもりだったが、議会の利権屋が反対して、凍結されてしまった。
　『ＬＳＶ-７』は2006年に２６００万ドルで竣工した。
　第二次大戦中のＬＳＴのような外見である。
　米陸軍は、18隻のＬＣＵと、36隻のＬＣＭも持っている。タグボート20隻、クレーンバージ×２隻も。
　※韓国がなぜ英文反日宣伝工作が得意なのかというと、その秘密はＫＡＴＵＳＡにある。男子の一流大学生が徴兵されると、大概、ここに志願する。志願できる条件は、すでにＴＯＥＩＣ７８０点以上を得ていること。すなわち、すでに語学エリートだ（昭和62年にオレが受けてみたときは７５５点だった）。その上に18ヶ月も「米兵」として生活するのだ。英語の達人にならない方がおかしい。卒業後、米国留学するのも簡単になる。そんな人材プールが何千人（かつては１万人以上）も毎年、強制的に養成されている。その中からほんのひとにぎりが、米英メディアに就職すればいい。そして米英メディアの内部で、反日記事を量産しまくればいいのだ。

　現行の、狩猟や銃刀や警察官職務執行や鳥獣保護関係の諸法令は、羆［ひぐま］クラスの害獣が住宅地内を跳梁する事態を想定していなかった。
　だから北海道各地で困ったことになっており、法律の改正を急がねばならないのだが、その法益の金額も、また受益者人数も、たいして多くもないために、そんな仕事に汗を流してくれる政治家も官僚も、まずいないだろうね。
　「アイヌの附子矢」はトリカブト毒を骨鏃の溝に塗りこめ、弱い丸木弓で射るもので、命中後、３分ぐらいで羆はシビレ始め、やがて動けなくなり、そのまま10分放置していれば、死ぬ。必ず胴体を狙うのが鉄則という。
　即効性の猛毒ではないというところがポイントだ。すなわち、カエシ（逆トゲ）のついていない鏃を用いれば、万々が一、無関係な人や家畜に刺さってしまったときも、ただちに万全の治療ができる。弓も非力なものなので、「跳弾／流れ弾」が人家の外壁を貫通するといった心配はほぼ無い。また毒は、もし野外に飛び散ったとしても、時間とともに自然に効力がなくなってしまう。
　北海道の政令で、特例的にこれを使えるようにできるのではないだろうか？
　次。
　Bill Gertz 記者による2019-8-14記事「Russian Nuclear Accident Highlights New Cruise Missile」。
　　　　　ロシアの吹かし情報。リアクターで数千度にした空気を噴出するのだと。
　『ワシントンフリービーコン』によると2018-4に２回テストしてどちらも失敗。
　『ザ・ディプロマット』の２月の報によれば、スカイフォールは2019-１月29日にもテストされて部分的に成功した。それは13回目のテストであったと。
　ロシアのニュースによると、ネノクサ村の住民は、当局から、放射能除染作業が終わるまで、村を離れろとアドバイスされた、と。
　このエバキュエーション命令は、しかしその後、撤回された。
　米国は1950年代に核動力のスクラムジェットエンジンをミサイル用として企画しているが1960年代に諦めた。
　スカイフォール／９Ｍ７３０ を開発している企業は 「ＯＫＢ　ノヴァトール」社だという。
　『ワシントンポスト』によると、開発主体は「ロシア連邦原子力センター」であると。
　次。
　Robbin Laird 記者による2019-8-12記事「Reshaping Perimeter Defense: A New Pacific Island Strategy」。
　　　　　　　　　マーク・エスパーは、中距離射程の通常弾頭のミサイルを、太平洋地域に、数ヶ月以内に配備したいと述べた。
　海兵隊の新型重輸送ヘリのＣＨ-53Ｋは、機内に３万ポンド、スリングだと３万６０００ポンドを離島へ運べる。
　Ｋ型は空中受油プローブを持っているので、距離は問わない。
　米陸軍のＴＨＡＡＤの発射車両は、全装填状態で40トンである。それは8万8184ポンドであり、米式のショートトンで表すと44トンである。
　空荷だと6万6000ポンドである。
　ＭＶ-22は、完全武装の海兵隊員24名を乗せたときのレンジが約７００マイル〔海里換算で1250km、陸マイル換算で1126km〕である。
　Ｋ型の諸元。武装兵なら30人分の座席。担架なら24床。
　空中受油なしだと４時間滞空できる。そして４０６海里〔752km〕飛べる。
　増槽を１個、機内に積むと、５５０海里飛べる。
　実戦では、艦を発して片道１１０海里の洋上を飛び、敵地陸上に至り、そしてまた洋上１１０海里を艦まで戻る……といったところが、常識的な運用となる。
　次。
　ＣＮＮの記事。
　　　　中央アフリカにはロシアの傭兵部隊が堂々と入って政府軍に稽古をつけてやっている。ラジオではロシア語講座。
　ワグナー社というロシアの傭兵派遣会社に所属する者たちだ。
　次。
　Simon Lester & Huan Zhu 記者による記事「Closing Pandora’s Box: The Growing Abuse of the National Security Rationale for Restricting Trade」。
　いかなる国際貿易合意も、諸国家が国家安全保障のために貿易を制限することを邪魔することはできない、とＧＡＴＴが宣言している。
　米国の場合、これは1962年の国内法たる「貿易拡大法」によって、補強されている。
　※文左衛門は日本と戦争して勝ちたいのかというとそうじゃないんだ。みんな、ここがわかっていない。文左衛門は「対日戦争」の状態を惹き起こすことによって、在韓米軍を麻痺させ、戒厳令特権を手に入れ、兵務庁の徴兵権を操ることで、韓国財閥と韓国陸軍をぶっ壊し、続いて米軍を半島から追い出し、北の三代目以上の英雄になるつもりなんだ。なんで自国の陸軍が敵かというと、そこには大統領室の直接統制が効かぬ。米国は「戦後の韓国は戦前の日本」だと見抜いていて、韓国陸軍を徹底的にがんじがらめにしてきた。まあ詳しくは月末の某別冊記事でも読んでくれれば、納得できるだろう。しかし特戦司（大使館に対するなりすましテロもやってくれる）やミサイル・コマンド（日本の全原発を射程1500kmの巡航ミサイルで攻撃可能）や海兵隊や空軍の高射部隊（Ｓ-４００の技術をロシアからもらい続け、いまやＦ-35情報をロシアに流せる立場なのに、トルコと違って米国からの制裁をなぜかまぬがれている）は、大統領が事前の共同謀議で勝手に動かしやすいんだ。竹島海域で演習すればそこには米軍の「御目付け役」もついて行くのを遠慮するしかないので、韓国海軍と海兵隊は好きなことができる。逆倭寇が始まる。それを2020東京五輪前の、海保警備が裏日本で手薄くなる時期に始めればいい。日韓戦争状態となれば日本は東京大会を返上するしかなくなる。文左衛門はそれだけでも半島でヒーローだ。徴兵権は、自分に従わない陸軍将官の部隊（師団・旅団・連隊）の充員をさまたげ、それどころか（選別的に新兵の徴兵年季を短縮してやることにより）解隊を強制し、自分に従う若手将校の隊だけを大増強して、親衛隊に仕立てることを可能にする。その親衛隊が、空弾倉のライフルだけ担いだ北鮮の乞食陸軍を38度線から招き入れ、いっしょになって米軍基地をひしひしと包囲する。ここにおいて米軍も、もはやおん出て行くしかない。文左衛門主導で、高麗人民民主主義共和国連邦の樹立が宣言される。北鮮には核爆発装置はあっても、通常弾薬も糧食も燃料ももはやない。文左衛門親衛隊（武装ＳＳ）が半島を統一できるだろう。いったん戒厳令が敷かれたあとは、赤紙召集で予備役を選別的にイヤガラセ徴兵できるので、国内で逆らう者は誰もいなくなる。それでも逆らう者は、軍法会議で銃殺か、街頭大衆リンチにかけるのみ。同時に中共には済州島の軍事基地租借を許し、ロシアには釜山港の99年間租借を認める。これで露支にも文句は無く、いろいろ援助もしてくれる。日本は半島とはすっかり縁が切れる。めでたしめでたしだ。

　ＢＢＣ による2019-8-12記事「Rocket mystery: What weapon was Russia testing in Arctic?」。
　　　　巡航ミサイル爆発事故で死亡した５人の核技師たちは、モスクワの東３７３kmのサロフ市に埋葬された。サロフ市は、核弾頭の工場町である。
　巡航ミサイルの実験は、沖合いの、海軍の試射場で行なわれていた。北極海。
　この爆発で、セヴェロドヴィンスク市では、放射線監視センサーの計測値が40分間にわたって跳ね上がった。同市は、ニョノクサ試射場の40km東。白海に面する。
　いったん ２マイクロ シーベルト／時に達し、そこからふたたび平常値である０.１１ マイクロ シーベルトに復帰したと。
　ただし、２マイクロごときでは、ただちに人体に影響は無い。
　専門家いわく。テストは「９Ｍ７３０　ブレヴェストニク」（意味は「ミズナギドリ」）。
　王立研究所Ｒｕｓｉの専門家いわく。航空用の原子力エンジンはリスキーなチャレンジで、飛びながら放射能を吐き出しているおそれがある。
　じつは旧ソ連時代から、連中はそれにとりくんでいた。プーチン時代になって、お蔵入りのその設計資料がもういちど取り出され、新たな開発資金がそこに注ぎ込まれたのだ。
　プーチン自身の言葉によると、ブレヴェストニクの核推進機関は、無制限の航続距離を与えてくれる。
　※この理系オンチの独裁者のアマチュアな発想に、プロの技師たちがふりまわされているのか。たいへんだな。
　しかし、こんどの爆発事故は、ブレヴェストニクとはまるで違った核弾頭運搬体の事故であるのかもしれない。
　すなわちその候補としては、ジルコン。対艦超音速巡航ミサイル。ロシア人はマッハ８で飛ぶと吹かしている。これに核弾頭を載せていたのが爆発したのかも。
　もしくは、潜水艦から発射される戦略レンジの核魚雷であるポセイドン。
　５人の名前は判明している。その専門領域も。一人はソフトウェアエンジニア。一人は電気技師。三人は試験の専門家。
　ロスアトムによれば、試験が終わったあと、とつじょ、火炎が噴き出し、エンジンが爆発。衝撃で現場の技師たちを海中に吹っ飛ばした。
　このニュースで近くの住民たちは薬局へ走り、沃素錠剤を買い求めた。
　ロシア国防相は、９月半ばまで、ドゥヴィナ湾の民間船の航行を禁止していた。つまり、洋上テストは９月まで続く予定だった。
　ノルウェーのウェブサイト Barents Observer によると、ロシアの核燃料運搬船『セレブリャンカ』は８月９日に、その航行禁止区域内に在り。
　放射能汚染されたデブリを海面から拾い集めているのではないか。
　ＲＵＳＩの専門家のマーク・ガレオッティいわく。ブレヴェストニクは永久に実現しないのでは、との疑いを抱く。たとえば弾道ミサイルの「ブラヴァ」にロシア開発陣が本腰を入れているのは疑いもないけれども、これまでテストは失敗続きである。
　ガレオッティまたいわく。ポセイドンにしてもブレヴェストニクにしても、「終末の日」専用だ。米露の全面核戦争にならない限り、出番がありえない。
　ロシアの政府新聞は先月、ブレヴェストニクを「報復兵器」だと表現した。ナチスが２種類のロケット兵器を「Ｖ兵器」と呼んだのと同じ用語法である。
　同新聞によると、ロシアがＩＣＢＭを撃ち尽くした後に、この報復兵器を発射して、まだ壊れずに残っている西側の施設を虱潰しにするのだそうだ。
　いずれにせよ、米国がＩＮＦを再充実させるので、ロシアも中距離核兵器にカネをかけねばならない。またロシアは中共に対してもＩＮＦを必要としている。
　※昭和40年代まで薪で燃やす竈があった。その薪をよく燃やすために「火吹きダルマ」というおもちゃのような装置があった。加熱された水蒸気がごく小さい穴から噴出すことによって「送風」する。ひょっとしてだが、ラムジェットの初期加速に、「水」噴射を考えたりしてないか。火吹きダルマは竈の熱を吸収することで作動するのだけれども、ミサイル内部のアイソトープ原子炉を熱源とし、その周囲の水を水蒸気化してミサイル後方のノズルから噴出させ、ブースターの代わりにしたらどうかと……。そのようなメカニズムを試したとすれば「液体燃料」の説明もつくのではないか。あくまで偶懐。
　次。
　Stratfor 記者による2019-8-13記事「China May Set Its Navy on Course for the Persian Gulf」。
　　　　　　中共のＵＡＥ大使が８月６日、中共もペルシャ湾海域に軍艦を派遣して商船をエスコートさせることを検討中だと語った。ただし同海域が非常に危険になった場合に。
　次。
　ストラテジーペイジの2019-8-13記事。
　　　タイが軍艦用のクォッドコプターを自主開発。
　ペイロード１kg。滞空30分可能。本体価格６５００ドル。コントローラーとビデオカメラが１万１４００ドル。夜間用撮影器材は１万４７００ドル。
　すでにタイ軍は80機以上を調達した。
　次。
　MATTHEW M. BURKE AND AYA ICHIHASHI 記者による2019-8-13記事「Marine arrested on Okinawa after punching patrol officer, police say」。
　　　　　海兵隊の兵長、ドモニク・ブルガラ（20）が沖縄県警に逮捕された。北谷町のアラハ浜の駐車場にて8-10早朝の４時18分。右のグーパンチで日本の警察官の左頬を殴ってしまった。
　この警察官は喧嘩を引き分けようとして入った。
　警察官は負傷はしなかったが、公務執行妨害の現行犯で逮捕した。
　那覇地方検察局が取り扱う。
　ブルガラはフェイスブックに自分の情報を載せているので、出身地や原隊は、分かってしまう。

　Megan Eckstein 記者による2019-8-9記事「Navy Reverting DDGs Back to Physical Throttles, After Fleet Rejects Touchscreen Controls」。
　　　　　　ＤＤＧ-56『ジョン・Ｓ・マケイン』やＤＤＧ-62『フィッツジェラルド』が商船との衝突事故を回避できなかったのは、速力加減および操舵の端末が「タッチスクリーン」方式であって、新米水兵にはわけがわからなかったのが一因だったとして、既存駆逐艦および、今後新造される軍艦には、以前のような、レバー式のスロットルと、物理的な舵輪とが、復活することになった。
　※プリウスミサイルと同じデザインミスを米駆逐艦もやらかしていたということか。
　ＤＤＧ-51級の操舵系統のインターフェイスはクソだった。とつぜん、この真実が、米海軍の内部で、認識されたのである。２件の衝突事故の包括調査報告書に技術的な改善提言が含まれていたおかげで。
　※最先端の航空機は、いくらグラスコクピットだといっても、スロットルとスティックとペダルとブレーキにはちゃんと物理的なインターフェイスを残してある。しかるに艦艇では、操縦をぜんぶタッチスクリーンに整理してしまったのか。いったい、何を考えていたのか？　そしてまた、まさかとは思うが、ＬＣＳに無批判に追随せんとしている海自は、ブリッヂデザインでも米海軍の猿真似をしておらぬであろうな？？？
　ＤＤＧ-51級には後付けで機械式スロットルなどをとりつける。作業は2020夏から開始。
　次。
　ストラテジーペイジの2019-8-12記事。
　　　　2019年なかばに米海軍の「ＭＱ-８Ｃ　ファイアスカウト」は、作戦投入ができる初期的な状態（ＩＯＣ）になる。
　まずはＬＣＳ上から飛ばされるだろう。
　米海軍はすでに19機の「ＭＱ-８Ｃ　ファイアスカウト」を保有。2021年には38機に増える。１機の値段は、フル装備で１８００万ドルだ。
　先行して開発された無人ヘリＭＱ-８Ｂは自重1.4トン。そのメカニズムを、より大型の有人ヘリ「ベル４０７」に組み込んだのがＣ型。初飛行は2013-10。重さは2.7トンに増えている。
　70mm級のミニミサイルで武装させることもできるが海軍はそれをしないことに決めた。ペイロードは1.3トン。上昇限度4900ｍ、最高速力270km／時、巡航207km／時、滞空12時間可能（熱地では10時間に縮む）。操縦する艦艇から最大２７０km離れられる。
　小型のＭＱ-８Ｂを海軍は2009年から実戦投入している。保有機数は23機（30機買ったうちの残存数）。
　ＭＱ-８Ｂは、「シュヴァイツァー３３０」という1.5トンの有人ヘリを無人化した。
　「ＭＱ-８Ｃ」用のレーダーは、イタリア製のＡＥＳＡで「オスプレイ」という。このレーダーだけで重さ50kg。機体表面に張り付けられている。
　※ＬＣＳを模倣した海自は「ＭＱ-８Ｃ　ファイアスカウト」も調達するらしい。果たして吉か凶か？
　次。
　CHAD GARLAND 記者による2019-8-12記事「Marine Corps Exchanges to end DVD, Blu-ray disc sales」。
　　　米海兵隊のＰＸは、（ゲーム以外のコンテンツの）ディスク記録媒体の売店取扱をやめる。もはやブルーレイとかＤＶＤとか、そういう時代じゃないので。
　ビデオゲームのディスク媒体、カートリッヂ媒体については、ひきつづき、売る。
　というのも、ＸｂｏｘもＰｌａｙＳｔａｔｉｏｎも、それらが必要だからだ。

　Joseph Trevithick 記者による2019-8-9記事「Russia Admits Mysterious Missile Engine Explosion Involved A Nuclear ‘Isotope Power Source’」。
　　　　　８日のロシアのミサイル爆発事故は、核アイソトープ・エンジンを搭載した巡航ミサイルの試験中であった。だから放射能が検出されたのだ。
　国営ロスアトム社は、実験チームが「放射性同位体動力源」のテスト中であったことを認めた。５人が死亡。３人が火傷。
　2018-3にプーチンが、「ブレヴェストニク」と称する核動力巡航ミサイルの存在を、アルハンゲリスクに近いニョノクサ村でのスピーチで公表していた。ＮＡＴＯコードは「ＳＳＣ-Ｘ-９　スカイフォール」である。
　この村が、今回の事故現場である。
　ここでは、弾道ミサイルも巡航ミサイルも実験される。しかしブレウェストニクのテストがそこでされていた事実は今回、初めて確認された。
　匿名の米高官は以前から語っていた。遅くとも2017年には核実験場のあるノヴァヤゼムリャで試験飛行させていたと。
　ロスアトムのステイメントによると、放射性同位体を熱源とする「液体推進システム」であったという。
　原子力のラムジェットエンジンとはどういうものかと想像すると、まず普通のロケットで超音速まで加速させ、ついで、発熱体の廻りに前方から空気を流入させる。そこで熱膨張した空気が後方から噴出する――という仕組みなのではないかと。
　事故現場の近くには、核燃料棒運搬船『セレブリャンカ』もちょうど所在していた。
　この船は昨年は、北極海に墜落したブレヴェストニクの残骸回収に出動していたという。
　現在、同船は、白海のドゥヴィナ湾内に留め置かれている。同海域の一切の艦船の出入はロシア政府によって禁止された。
　液体燃料とはどういう意味か？　ラムジェット起動に必要な最初のスピードを与えるためのロケットブースターが液燃なのか。
　はたまた、原子炉の燃料が液体状であるのか。
　まったく不明だが、開発目的はわかる。
　超音速巡航ミサイルの射程を無限化できるエンジン。あるいは、巡航ミサイルを半永久的に在空させられるようなエンジンを、ロシアは開発中なのだ。
　このミサイルは、成功しようが失敗しようが、放射能を振り撒く。命中しても放射能。墜落しても放射能。飛んでいるだけでも放射能。
　ニョノクサ村の東にあるセヴェロドゥヴィンスク市。そこには民間防衛用の自動放射能センサーがあり、その２箇所の計器目盛りが、最高20ミリシーヴェルト／時　の短時間のスパイクを見せた。
　ちなみに平常時のバックグラウンド放射能は、同地においては、0.11ミリシーヴェルト／時である由。
　付近住民が自発的に沃素を購入する動きがある、と。
　※韓国は竹島にアイソトープ発電所を置くかもしれない。そのメリットは、上空を飛行禁止とする有力な口実がひとつ増え、ロシア機が接近したときに、撃墜しやすくなる。
　次。
　Loren Thompson 記者による2019-8-9記事「Why China Can’t Target U.S. Aircraft Carriers」。
　　　　　　　　　　　米空母が日本の商船のために南シナ海のシーレーン防衛に乗り出すとしたら、作戦は第一列島線より外側から為される。米空母が南シナ海に入るわけではないのだ。
　核空母が35ノットを出すと、中共の本土から発射されたミサイルが到達する30分後には、７００海里四方のどこかへ移動してしまう。
　その移動先を見つけ出す能力が中共軍には無い。
　90分後であれば、必要な捜索海面は６０００海里四方以上。
　中共軍はまず米空母を見つけなければならない。
　ついで、その動静を追い続けなければならない。触接が必要である。
　攻撃したら、その戦果を見届けて評価もしなくてはならない。
　これらをひっくるめて米海軍では「キル・チェイン」という。※韓国軍が使っている用語はぜんぜん原義とかけ離れていて米軍人には意味不明となっていることが分かる。
　中共はすくなくも２箇所、短波の電離層反射を利用するＯＴＨレーダーを有しているが、これは探知したものが米空母なのかどうか知るすべがない。そしてまた、施設が巨大なので、その施設そのものを米軍の攻撃で破壊されやすい。※給電を止められるだけでアウト。したがって巡航ミサイルで機能停止させることはたやすい。
　衛星による敵艦艇監視は、高度６６０マイルのＬＥＯ衛星を使わなくてはならない。ＬＥＯ軌道では衛星じたいが時速１万６０００マイルで動き続けており、すぐに水平線の向こうに行ってしまう。ふたたび元の海面に戻って来られるのは、早くとも１時間後だ。
　　米海軍の試算では、中共の沿岸部を常続的に衛星で監視したければ、中共は、３線の監視帯を地球の南北方向に設定して、それぞれの帯に常時、数十機の極軌道のＬＥＯの監視衛星が通過するよう、衛星を充満させる必要がある。
　この多量の衛星からのデータを地上局で統合することが難しい。だからいままで試されていない。
　※まさにＡＩの出番じゃね？

　ストラテジーペイジの2019-8-9記事。
　　　携帯電話からインターネットにアクセスしている北鮮人の7.5％は、端末がアイホンである。
　また、海外のネットにアクセスしたＰＣ端末の７％は、アップルのラップトップもしくはタブレットであると判明している。
　これには理由がある。二代目がファンだった。
　二代目はマックブックのユーザーだった。それは北鮮の博物館に行けば知られる。
　それで、三代目と親子続けてアップル・ファンである。
　アップル製品は高官の階級しか所持が許されていない。セキュリティがデフォルトで高いので好まれる。
　ところで現在北鮮住民の全世帯の７割が、最低１台の携帯電話を所持している。
　携帯端末の総計は数百万台。その四分の一は違法モノ。
　有線電話は頻繁な停電のため使い物にならないので、急速に普及した。
　充電には、個人用のソーラーパネルがよく使われている。
　２０１３年に北鮮当局はシナ企業に依頼して、国民に安心して押し付けられるスマホを、アンドロイドベースで開発してもらった。２０１５年にはそこに『労働新聞』をダウンロードできるようになった。たいくつな内容で、誰も関心を持たないが。
　北鮮のハッカーたちは、当局からトラッキングされないで海外のネットにアクセスできるアプリを自分たちで開発して、スマホに装填している。
　公安がそのスマホを検査しても、何も見つからないようになっている。
　※これは米国が開発に一枚噛んでいる可能性が高い。過去にイランや中共向けに、通話者が当局から特定され得ないソフトを作って闇で流布させてやっている。ＮＳＡはその交信の傍受からだけでも多大な情報が得られる。