そこには人間の未来が見えてくるかもしれない。もちろん♂同士。
　次。
　Gideon Lichfield 記者による2018-10-23記事「Facebook’s ex security boss: Asking Big Tech to police hate speech is “a dangerous path”」。
　　　人々が何を言ってよいか、何を言ってはいけないか、それを決める権能をＳＮＳ運営会社などに与えてはいけない――と、フェイスブック社の元セキュリティ部長、アレックス・ステイモスが警告。
　フェイスブックやグーグル社はすでに巨大すぎる影響力をもっている。そのうえにさらに、ヘイトスピーチをチェックさせる仕事まで人民から授権させられれば、えたりかしこしと、こんどはそれら巨大ＳＮＳ企業が、世界の言論を統制する時代が、開幕してしまうだろう。
　民主体制諸国でそんな仕組みができたならば、専制体制国家はもっと堂々とそれをやる。結果、世界はどうなるか？
　ある人が書き込む文章が、フェイスブック社やグーグル社等がサーバーを監視させているそれぞれのＡＩマシーンによって、瞬時に自動的に、中庸な、無難な表現に、勝手に書き変えられてウェブに表示されるようになる。10年以内に、そのぐらいはできてしまう。
　したがって、今人々が巨大テクノロジー企業に、言論統制を求めるような余計な要求をすれば、却って、それらの企業が全人民の思想を支配する、恐怖の専制政府へと成長する。
　ステイモスは、もはや2018中間選挙に対するロシアの干渉は行なわれてしまっており、米国は阻止に失敗したともいう。
　2016の大統領選をふりかえる。
　ＧＲＵが米民主党委員会から盗み出したＥメール記録をリーク・ネタに使い、ロシアの「インターネット・リサーチ・エージェンシー」という工作機関が、ディスインフォメーションとプロパガンダを展開したのだ。
　フェイスブックやツイッターのような大手企業がＳＮＳを寡占しているからこそ、「狙い撃ち広告」は選挙前にすこぶる有効である。
　いくつかの州では、紙のバックアップなしの電子投票を採用しているが、これはとてつもなく危険である。ＧＲＵはそうしたシステムに細工ができるのだ。
　選挙干渉への対策（主犯たるロシア政府への懲罰を含む）はすぐに立てないと、こんどは2020に共和党が、中共、イラン、北鮮から、2016の民主党と同じ目に遭わされるだろう。