Opinion: A next-level container unloading system with no cranes on pier 埠頭上のクレーン類を必要としないコンテナ荷捌きシステムは、可能だ。

 新概念の中型コンテナ船と、地方港の《Ro-Ro埠頭》化整備事業の組み合わせで、港湾荷役の待ち時間は半減され、ターミナル港の滞貨&渋滞の問題が解消されるだろう。

 仰山なコンテナ荷物を、ただA港からB港まで届けるだけなら、コンテナ船は、サイズがマンモス化すればするほど、商船会社としては営業コストが合理化されるはずだった。

 だが、これは罠だった。

 世界の特定の巨大ターミナル港ばかりに、巨大コンテナ船が集中豪雨的に押し寄せる事態を招いてしまった。しかもこの豪雨は、「止み間」がないのである。

 トラックドライバーの成り手が減ったのも、あたりまえである。港のコンテナヤードに入る前の何日間もの待ち時間や、荷物の届け先倉庫前での数時間の待ち時間が、給料に反映されないのだ。しかもそこではトイレも貸してくれないという(米国の話)。やってられるか!

 トラックドライバーたちがうんざりするような「待たされ時間」を減らせないならば、現下の物流の渋滞は、流通の諸段階におけるコストのラッチアップによってしか調整されない。それは貧乏人には辛いインフレ経済を意味するだろう。

 解決策があるはず。

 「擬似《RoRo》」設計だ。

 中型のコンテナ船の、吃水線上4・5m前後のデッキの中央に、船首ランプから船尾ランプまで縦通する「トラック廊下」を設ける。

 この縦通路こそは、《待たないの廊下》である。

 空荷のトレーラートラックが、船尾ランプから船内に入り、「廊下」を、船首ランプへ向かってゆっくり走らせると、途中で、船内施設のミニ・ガントリーが、適切なコンテナを車両荷台に積載してくれる。もちろんガントリーは半自動のロボットである。

 ようするに、ドライブ・スルーのトレーラートラック積み取りシステムだ。

 この方式だと、山積みされたコンテナのいちばん上にあるものからどけて行く必要もない。下の方から積んだり卸したりもできる。

 逆に、この新型貨物船にコンテナを積み込むときは、トラックは船内に入る必要はない。
 船尾ランプ前で、トレーラーの荷台を切り離し、「チェーン・ドライブ」に荷台を拘束させる。すると、あとはチェーン・ドライブがトレーラー荷台だけを船内に引き込んで「廊下」を前進させ、船首ランプに至る前に、コンテナを摘み取る。
 トラックドライバーは、シャシを船首ランプの位置に動かして暫時待機し、出てきた空荷のトレーラー荷台を、じぶんで結合すればよい。

 このようなシステムにするなら、埠頭上、岸壁上には、「ガントリークレーン」も「ジブクレーン」も、設備としては、もう無くともOKだ。

 こうしたコンテナ荷役のための大型クレーンは、初期投資もメンテナンスもコストがかかっていた。それも1基だけだと故障したときに目も当てられないから、バックアップが必要で、地方の貧乏港湾には、アフォーダブルでもリーズナブルでもなかった。

 ところが、この新システムにするなら、地方のすべての中小港湾が、たちまちにして、使い勝手のよいコンテナ荷役港に機能変貌するのである。

 中型貨物船にとっては、岸壁の水深もそんなに必要ない。大型トラックの「ロールオン&ロールオフ」=自走乗船&自走退船 ができる高さ・広さの岸壁となっていさえすれば、十分だ。

 中型貨物船が、最終届け先に最も近い地方の港湾に、コンテナを荷揚げできる。トラックドライバーは、待ち時間ゼロでそれを積んで走り出せる。
 トラックの走行距離も、従来よりは短くなる。
 どこにも渋滞は起きない。

 これぞ、真正の「モーダル・シフト」と言うべきだ。

 新型中型コンテナ船は「デュアル・ユース」である。
 チェーン・ドライブと台車を使い、この後部ランプから、40フィートのドライコンテナを次々に、離島の沿岸に投入する。
 40フィート・コンテナの中身が30トン以下なら、コンテナは余裕で水に浮くであろう。
 それを、島嶼の守備隊が、ケーブル・ウインチ類でたぐりよせ、岸に引き揚げる。

 こうすることにより「ガダルカナル島」の二の舞は、二度と起こらないのである。

 海自は、このような新タイプの「輸送艦」を、造船所に発注できるはずである。


リチウム電池のもうひとつのネック。

 Matthew Cappucci 記者による2021-11-27記事「New Earth observing-satellite beams back first images」。
    9月27日にヴァンデンバーグから打ち上げられた最新の地球観測&資源探査衛星「ランドサット9」が稼動開始し、その映像が公開された。

 「ランドサット」事業は1972に資源探査目的でスタートし、先代の「ランドサット8」は2013に軌道投入されて、まだ稼動している。企画と運営は、NASAと米国地理調査局USGSの合同。

 「ランドサット6」は軌道投入に失敗したので欠番だ。
 1999に稼動開始した「ランドサット7」も、まだ生きている。「ランドサット5」から前は死んでいる。

 何が見えるのか。陸水の利用状況。山火事の影響。珊瑚礁の劣化。氷河・氷棚の後退具合。熱帯雨林の伐採。
 80年代、中共が毛沢東路線からトウ小平路線に切り替えたことは、シナ全土の都市開発の模様を経時的に観察すれば確認ができた。

 ランドサットの周回高度は400マイル。解像度は30m。
 センサーのひとつは、可視光から赤外線まで、9つの波長帯に分けてイメージを受光する。
 もうひとつのセンサーは、輻射熱の相違を検知する専用の赤外線センサー。

 「ランドサット9」の軌道は、「ランドサット8」がスキャンしたところを正確に5日後になぞる。高度は「ランドサット8」より6マイル低い。

 したがって、まず「ランドサット8」で気になった場所を、「ランドサット9」で改めて精査することが容易にできる。5日間の変化量も把握できる。

 この軌道の微調整のためにNASAにはまだ時間が必要で、その仕事は2022-1に終わる。そのあとはUSGSに運用を任せてしまう。

 次。
 AFPの2021-11-25記事「Russia launches classified military satellite」。
    ロシアは早期警戒衛星を打ち上げた。火曜日にプレセツク宇宙基地から。

 おそらく「ツンドラ」衛星を放出したのだろう。
 「ツンドラ」は2015年、17年、19年に、計3機、投入されてきたもの。それに加えた。

 ロシアの衛星による弾道弾飛来警戒網は「Kupol」という。キューポラ=天蓋 の意味。

 次。
 ワイヤードの2021-11-2記事「Cars Are Going Electric. What Happens to the Used Batteries?」。
    この夏、オクラホマで「シヴォレー・ボルト」を所有するスピアーズ氏はニュースに注目した。メーカーからリコールがかかったのだ。理由は、そこに使っている韓国LG製のリチウム電池が、夜間充電中に発火するおそれがあるからだという。

 GMが米国内外で2017から販売した「ボルト」は14万1000台にもなる。

 搭載されているリチウム電池のセル1個はトースターオーブンの大きさだが、それが車両の床一面に並べられていて、総重量は960ポンドだ。

 これら多数のバッテリーを取り外すときには細心の注意が必要である。もしうっかり短絡させてしまうと、有毒煙が立ち昇り、さらには火災になる。

 スピアーズは11年前、GMの技術開発部長をつかまえて質問攻めにした。電気自動車のバッテリーが故障したり、寿命になったら、どうする気なのかと。
 そこで掴んだ。GMには特に計画がない。これは商機だと考えて「スピアーズニューテクノロジーズ」社を起業した。米国内で売られる、テスラ社以外の全メーカーの、廃バッテリーや中古バッテリーを扱うショップだ。
 劣化したバッテリーをユーザーから引き取り、状態を調べ、可能ならば分解修理し、再生する。

 再使用不可能な廃電池も、社有地内に於いてリサイクルする。
 こうして、いまやオクラホマシティにあるメインの倉庫には、電気自動車用の中古バッテリーが、地上から30フィートの高さにまで積み上げられている。資源回収技術の進歩を待っているうちに、これが資産になるかもしれない。
 だがおそろしいことに、リチウム電池火災には「放水」は厳禁であるはずなのに、この倉庫の天井には消火水の配管が配列されている。

 GMのボルトのリコールにより、このようなストックはいっそう増えるはずだ。

 国際エネルギー機構IEAの試算では、2020年代末には、1億4800万台~2億3000万台の電池駆動自動車が世界を走っているはずであると。すなわち全世界の自動車の12%が電池式だろうと。

 EPAのしらべによると、昨年、全米の市町村営のごみ集積場ですくなくも65件の、蓄電池が原因の火災が発生している。ただし、そのほとんどはスマホやラップトップPC用の小型のリチウムイオン電池であった由。

 リチウム電池の中にはリチウムやコバルトが使われている。これらの地下資源は海外で採掘・精錬されている。そのさいに、好ましくない労働力が駆使され、第三世界で余っているわけではない水が大量に消費され、二酸化炭素が放出される。つまり先進国がグリーンになる代わりに、レアアースの輸出地域は汚染を増す。

 だから、使用済みバッテリーから希少元素を回収して再利用する工程が、これから求められる。

 この目的で設立・運営されている企業がすでに複数ある。そのひとつはテスラ社の元重役がスタートしたものだ。

 カリフォルニア大学の環境工学の教授氏いわく。2040年までの新品バッテリーが必要とするコバルトとリチウムとニッケルの半分以上は、古いバッテリーのリサイクルによってまかなえるはずだ、と。

 従前の鉛硫酸バッテリーは、英国では95%がリサイクルされている。しかしリチウムイオンは複雑すぎて、そうはいかない。しかも電圧が高い。鉛バッテリーで感電死することはないが、リチウムだと致死的になり得るのだ。

 EVの電池から希少元素を取り出すための作業は難かしく、したがってコストがかかる。

 砕片化が必要である。そのためには、発熱と化学物質の放散を、封じ込めてしまえる本格施設が要る。

 リサイクル事業のコストの4割は、輸送費だ。死んだバッテリーをどうやって、再生設備の整った工場まで集めるのか?

 車両から取り外したリチウム電池(重さ約1000ポンド)は、安全上の問題から、長距離輸送を規制されるはずである。安全対策された特殊な仕様の輸送車でなくては運べない。だったら、事故で壊れたクルマまるごと、すなわち4000ポンドの大荷物を運んだ方が、話が早くなる。これでコストが低く収まるはずがない。

 それだけの費用をかけて、廃電池から抽出したわずかな量の希少金属が、第三世界で採掘・精錬される希少金属の値段より安くなることはない。現状、コバルトだけが、リサイクルしても採算に乗るのだそうである。

 ガソリン車でもディーゼル社でも、米国内で走れなくなると、廃中古車として海外に転売される。米国で売られた内燃機関自動車の4割以上が、最後は国外へ海送される。EVもそうなる。すでに、日産がまだ直接に輸出していない「リーフ」の中古車がウクライナを走っている。これは止められない。

 EUは、バッテリーと自動車のメーカーに、最後にバッテリーの回収とリサイクルを義務付けたがっている。昨年、それを提言した。その最終所有者が誰になるかに関係なく。また、あたらしく製造するバッテリーの中に使われるレアメタルの何割かはリサイクルされたものにしなくてはならない、という規制も考えている。

 ※ソース不明だが、米国のガテン系の時給ランキングは次の如くであるという。いちばん稼げるのが配管工で、時給27ドルから45ドル。以下、クレーン技師、ウインドタービン技師、商業トラックドライバー(25から37ドル)、重機オペレーター、空調工事(HVAC Tech)技師、自動車の鈑金工(22ドルから34ドル)、溶接工、大工(16から52ドルと幅が大きい)、自動車修理工(22ドルから32ドル/時)であると。すなわち単に人並み以上の生活がしたいのであれば、いまや、敢えて普通の大学には行かずにこれらの職種の修行を開始した方がずっと悧巧かもしれないのである。


タキトゥスいわく。「悪い平和は戦争よりも悪い」—miseram pacem vel bello bene mutari—

 Mia Jankowicz 記者による2021-11-27記事「Report casts doubt on claim a North Korean was sentenced to death for smuggling ‘Squid Game’」。
   SDチップにコピーして密輸された『スキッドゲーム』のビデオを視聴した北鮮の高校生が銃殺刑を宣告された――とかいう与太話が、米国務省が出資している「ラジオ・フリー・アジア」からニュースとして堂々と放送されてしまったのだが、やはりというか、それは韓国人が捏造した無根拠なルーモアにすぎなかった。

 韓国内の『NK News』いわく。時間の常識で考えれば、そもそも『スキッドゲーム』は未だ北鮮内に持ち込めていないばずだと。

 要するに「死刑判決」とやらが出されたとされるタイムフレームが非現実的なまでにクイックすぎる。
 北鮮では、最速の死刑でも、逮捕→裁判→処刑のプロセスで2ヵ月かかるものなのである。

 超高速裁判がなされたと報じつつ、その死刑が執行されたとは「ラジオ・フリー・アジア」は言っていない。ぜんぜんおかしすぎる。

 「ラジオ・フリー・アジア」は、ビデオを記録した媒体は、船荷に紛れ込ませて持ち込まれているという。げんざい北鮮は、武漢肺炎を水際で阻止するために、あらゆる載貨の流れを不自由にしていて、ネトフリで放送されたばかりのビデオが即座に北鮮内に持ち込まれるようにはなっていない。

 「NK NEWS」いわく。南浦港の場合、積み荷の殺菌消毒と通関で2ヵ月かかっている。『スキッドゲーム』のネトフリ初放送から、まだ2ヵ月も経過していない。

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 Philipp Boll 記者による2021-11-27記事「Female Thai boxers conquer tradition」。
    タイでは、ムエタイ(=タイ式キックボクシング)の試合は、武漢ウイルスのおかげで20ヵ月、おこなわれていなかったが、このほど、ようやくバンコックの由緒あるスタジアムで、興行試合(賭け試合)が再開されった。

 しかも、この伝統ある競技場で、初めて、女子選手の試合が許可された。

 ルンピン・スタジアムはタイ陸軍の所有で、これまで女子のムエタイは許可されてこなかった。リングに女が手を触れることもゆるされない、とされてきた。

 地方興行では女子のムエタイはとっくにおこなわれてきている。ある21歳のタイ人女子選手いわく。1試合で100ドルは稼いでいたのに、パンデミックのおかげで商売あがったりだったと。

 このタイ人女子選手は、スタジアムで、豪州人の27歳の女子選手に勝った。この敗者の写真が添えられている。前額部をカットされてしまい、上半身が血しぶきまみれである。だが本人はこの歴史的な試合をやれたことに深く満足していると語る。

 公式には、ムエタイの試合に客が金を賭けることは禁じられている。しかし長い慣行なので、政府がいくら禁じても、闇やオンラインで賭博は行なわれているだろう。

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 Donavyn Coffey 記者による2021-9-5記事「Why is alcohol used to preserve things?」。
   ワインができる仕組み。イースト菌が葡萄の糖分をアルコールに変える。ところがアルコール濃度が、あるレベルより高くなると、こんどはイースト菌が死んでしまい、ワインが残る。

 14%のアルコールは、他の雑菌の成長を何年も阻害する。
 ただし今日では、硫黄などの防腐剤が加えられるのだが。

 アルコール漬けの魚の標本。
 これをつくるときは、まずフォルマリン水溶液を魚の体内に注入して、そのあと、エタノール70%の水溶液の瓶の中に沈める。
 これで、標本が生きているときのようなみずみずしさを保ちつつ、雑菌は繁殖しなくなる。

 もしエタノールの濃度を95%にしてしまうと、組織の中の水が追い出され、蛋白質が不自然に硬化して脆くなり、形が崩れて、おもしろくないのだという。

 さりとて、アルコールに対する水の比率が大きすぎれば、腐敗が進行してしまう。

 重要なコツ。アルコール瓶に漬けてから24時間後に、一回、アルコール水溶液を全部入れ替える。その後は、長持ちする。

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 Randyn Bartholomew 記者による2021-7-25記事「Why do nuclear bombs form mushroom clouds?」。
    なぜ原水爆が炸裂すると、キノコ状の雲ができるのだろうか。

 それは、加熱された外縁部の空気よりも、中心部の空気がより熱く、より希薄になるため、上昇速度が、中心付近ほど大きいためなのである。

 この温度差と密度差のために、オーブンの中でカップケーキが柱状に立ち上がるような形に、雲が形成される。ガスの流体挙動。

 熱せられた球状の空気塊の外縁は早く冷やされ、そのため、全体があぶくのように浮揚するなかにおいて、あぶくの底の方へ下がろうとする。

 この結果、大きな円環ができるのだ。

 もし月面で核爆発を起こしたらどうなるか。その場合、キノコ雲が立ち上がることはない。
 そこには大気が存在しないため、流体現象が伴わないから。

 広島や長崎の爆発景況の写真を見ても確かめられるのだが、「きのこの傘」の白雲部分と、「きのこの柄」の茶色いダスト部分は、じつは、くっついてはいない。離隔があるのである。

 これは、広島や長崎での核爆発は、火球を地表に接触させない、空中爆発であったから。

 もし火球が地面に接したのならば、きのこの傘と柄が接続されたように見えるという。

 現在、世界には1万発の核兵器がある。これは1980年代の6万発よりは、減っている。


大きなオーだからオーメガ。小さなオーはオーミクロン。ギリシャ語アルファベット。

 AFPの2021-11-26記事「Iran militia unveils George Floyd video game」。
    イランの「Basi j」というイスラム民兵隊は、ソフトウェア開発もやっていて、このたびジョージ・フロイドを主役とする3Dゲームをリリースした。「自由を守れ」というタイトル。

 イランには8000万人の人口があるが、そのうち少なくも3200万人はゲーマーだという。

 ※英語版を無料でリリースしなければ、対米作戦にならないだろ。

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 Sommer Brokaw 記者による2021-11-22記事「Feeding sugar to bacteria may lead to less harmful fuel for cars, trucks」。
    糖を、ガソリン成分である炭化水素に変える。遺伝子改造した大腸菌にグルコースを食わせてやるだけで、その大腸菌が、石油に似た燃料を製造してくれるという。

 バッファロー大学。
 遺伝子改造した大腸菌と4種の触媒により、グルコースが、水素3個を含む脂肪酸に変わった。

 その生成物から余計な脂肪酸を除去する触媒としてはニオビウムを使う。それによってオレフィンという炭化水素が得られる。
 オレフィンはガソリンの中に含まれる分子のひとつである。

 開発者いわく。グルコースは植物が光合成で作り出すものである。その中に含まれる炭素は、空気中の二酸化炭素が原料だ。したがって、この改造大腸菌が製造したオレフィンの中の炭素は、元は、空気中の二酸化炭素だったのである。

 米国では1978年いらい、ガソリンの中に10%のエタノールをバイオ燃料として混ぜて売ってよいことになっている。これを「E10」といい、全米のGSで普通に売られている。

 2001年モデル以降の乗用車には「E15」――アルコールが15%混ぜられている――も給油できるようになった。2011年から。

 ※別なニュースでは、水素を生成する藻もあるそうである。

 次。
 Tony Tran 記者による2021-11-16記事「Doctors Alarmed to Discover Tapeworm Inside Man’s Brain」。
   健康そうにみえる38歳の患者。2分間の大発作を起こして、病院にかつぎこまれてきた。
 脳をCTスキャンしたところ、脳内に3つの石灰化した部位を認めた。

 どうやら、豚につくサナダムシ(条虫)の幼虫の嚢胞が引き起こした、脳嚢虫症であった。何年も前に入り込んだのであろう。

 患者の故郷であるグァテマラで、不潔な食事をしたときに、とりこんだもののようだ。

 よく火を通していない豚肉の中に嚢胞があれば、人体内に入ってしまう。

 多くは人の上部腸で、長さ数mの条虫に育ち、そこで産卵する。

 ところがこの患者の場合はちょっと違う。豚の糞の中に存在する寄生虫の卵を飲み込んだようなのだ。この場合、嚢胞は人の筋肉や目や脳に入り込むことがある。

 おそらくこの患者は、豚の糞で汚染された何かの料理を口にし、その結果、脳の中でサナダムシが育ってしまったのだ。それが何年かして石灰化したことで、発作を引き起こしたのだろう。

 原因が分かってしまえば、こういうケースは、投薬だけで治るものだそうである。患者は5日間入院し、快癒した。

 医師たちはこの患者をそれから3年以上、経過観察している。その後、発作は起きていないそうだ。

 次。
 Minnie Chan 記者による2021-11-27記事「Why wind tunnels are key in China’s race for hypersonic weapon supremacy」。
   中共国営のAVIC傘下の空力研究所ARIは、11-21に、「FL-64」という、1m級のハイパーソニック風洞のカリブレーション試験が終わったと「ウィーチャット」上で公表した。この風洞は2年がかりで建設されていた。

 その前からある「FL-63」の2倍の直径。マッハ4から8を30秒、シミュレートできる。高度は4万8000mまで再現できる。温度は摂氏626度までを。

 次。
 ストラテジーペイジの2021-11-27記事。
   露軍の120ミリ迫撃砲弾、240ミリ迫撃砲弾、122ミリ榴弾、152ミリ榴弾、155ミリ榴弾には、レーザー誘導砲弾がある。
 米軍がGPSを信用しすぎているのに比して、露軍はレーザー誘導の方が、面倒でも、頼りになると考えている。

 米軍が155ミリのレーザー誘導砲弾「カッパーヘッド」を開発したのは1970年代だが、なにしろ1発30万ドルというふざけた値段なので、国外にも買い手はゼロだった。
 米軍じしん、嫌気がさし、GPS誘導のエクスカリバー系を好んでいる。安いし、ほどほどの精度もあるのだが、スプーフィングに弱い。

 ※座標入力を間違えると味方を精密に吹き飛ばしてしまうという大問題もある。レーザー誘導でも誤爆はゼロにはできないが、FOが見ているという安心感はある。

 ロシアは1990年代の後半から、砲弾に後付けするレーザー・シーカーの部品性能を洗練させた。

 ロシアは70年代に米国がカパーヘッドを開発開始するとすぐにそれを真似してレーザー誘導砲弾の研究をスタートさせ、ソ連崩壊後も、これだけは、たゆみなく改善し続けてきた。

 80年代、露軍が最初にレーザー誘導を適用したのは240ミリ迫撃砲(それを1970年代に自走化したのが2S4)で、弾丸重量130kg、充填炸薬34kgを精密に着弾させることには価値があると信じられた。総重量30トンの2S4は1988まで生産され、シリアにも輸出されている。
 最大射程は9700mと短く、装填は前装式であるため、自走砲車台にクレーンがついているという代物。

  ※射程の長いMLRSにとってかわられたのはとうぜんか。

 1987年頃にソ連の240ミリ用のレーザー誘導部品は完成したのだが、「視野」が狭いために、レーザー誘導の初弾を放つ前に、ほんとうに砲身が標的の方角を向いているかをFOが確かめるために、無誘導のタマを1、2発、試射させる必要があった。これでは最初の着弾で敵守備兵は用心して塹壕内に入ってしまうので、そのあとからレーザー誘導弾を陣地に直撃させても壊滅的な人的被害を与えてやることは不可能だった。

 次。
 Ken Scott 記者による『エア&スペース マガジン』の2021-12月号記事「The Ugliest Airplane: An Appreciation」。
   1950年代、ニュージーランドの農家は、小型軽便飛行機で土壌改良剤や肥料を散布できないものかと考えた。

 ちょうど、デハビランド・モスなどの旧すぎる機体を更新すべき時代にさしかかっていた。

 米国から新型機を輸入するのは困難だった。為替レート、関税率、懐事情は、禁止的であった。

 そこで、農夫が買える値段の超小型輸送機を、なんとかNZ国内で国産できぬかということになった。

 NZの「ノーザンエアサービス」社を経営していた二人の男、ワーシントンとベネットは、豪州のシドニー工場で組み立てられた「PL-7」に注目する。イタリア人のルイジ・ペラリニが設計した飛行機だった。

 ペラリニは、WWII直後でイタリア人がクルマすら買えないときに「フライング・カー」を開発し、まったく売れずにみごとにコケたという仕事歴を有している。ふらりと豪州を旅したときに、彼は、ここでは農業用の超小型機の需要があることを理解した。

 できるだけ多くの粉体や液体の荷物をバラ積みし、畑の隣の空き地から離陸して、畑に肥料や薬剤等を散布できる、空飛ぶ小型トラックともいうべき、安価な単発単座機だ。

 ペラリニの発明は、薬剤で腐食するとまずい飛行機の胴体後半をスッパリと切り捨てたことである。とうぜんそれだけでは尾翼がなくて操縦が不可能だから、左右の主翼から2本のブームを後方へ伸ばして、その末端にそれぞれミニ尾翼をとりつけた。ブームとブームの間には、トラックが入れるぐらいの間隔がある。だから離陸前の肥料や農薬の積み込み作業は合理化された。この形状ゆえ、尾輪式にはできない。また、揚力をかせぐため、複葉機であった。

 主脚間のスペースも荷台にした。豪州では、やたらに広い農場に柵をめぐらす仕事が、骨である。多量の杭を遠くまで運ばねばならない。その杭の運搬に、特に便利な荷台だった。

 「PL-7」は、決して軽量機ではない。ウイングスパンは41フィートあったし、離陸重量は5000ポンドであった。

 これを浮かせるために、英国の「チーター」という星型7気筒400馬力エンジンを載せた。このエンジンは英国のアヴロ・アンソン双発練習機のために大量生産されていたので、安く、コモンウェルス内では部品入手が容易だった。

 しかし1958年に格納庫火災が起き、ペラリニの試作機は事業の立ち上げ前に喪われてしまった。
 それでこの企画は、ニュージーランドの会社によって拾われる。

 ペラリニは、こんどはNZ空軍の練習機であったハーヴァード(米国製でT-6と同じ)と部品をできるだけ共通化することでコストを下げようと考えた。だからエンジンも、プラットの星型600馬力だ。
 こうして「PL-11」ができた。
 「PL-7」では肥料用のスチールタンクを無骨に継ぎ足していたけれども、「PL-11」では肥料タンクは完全に胴体と一体に整形。主翼は単葉とした。

 この「PL-11 エアトラック」こそは、ニュージーランド初の国産商用機なのである。
 初飛行が1960。型式証明を取るのには、さらに3年かかった。

 ペラリニは、型式証明が遅いのに嫌気がさして、初飛行から2年後にまた豪州へ帰ってしまった。それで、ベネットがあとを引き継いだ。

 ペラリニは豪州で「PL-12」をスクラッチビルドした。こちらは一・五葉である。今日でも現役だ。
 エンジンはコンチネンタルの水平対向285馬力。
 寸づまりの胴体の末端、ホッパーのさらに後方に、手伝いの作業員2人を乗せられる狭いキャビンがあるが、そこの乗り心地は最悪だそうである。主翼のフラップが引き出されているあいだはドアを開くことはできなくなるという恐怖のオマケ付き。飛び降りて逃げることが不可能な仕様なのだ。


合衆国憲法のミリシャの武装権担保条項は、前装式のマスケット銃しか存在しなかった時代に修正成立した。近代式多連発銃を野放しにすれば、人が安全に生きる権利は簡単に侵害される。

 Prime Gilang 記者による2021-11-25記事「Supporting Smart and Green Military Concepts, PT Len Industri Introduces E-Tactical Stealth Trail」。
   インドネシア陸軍特殊部隊が、電動のダートバイクを採用するかもしれない。

 ステルス偵察が可能になる。

 国有企業の「PT Len Industri」社は、プロトタイプを完成させている。
 「E-タクティカル・ステルス・トレイル」という名がつけられている。
 すでに「2021インドネシア・エレクトリック・モーター・ショウ」ではお披露目済みだ。

 次。
 Kara Fox, Krystina Shveda, Natalie Croker and Marco Chacon 記者による2021-11-26記事「How US gun culture stacks up with the world」。
    統計は語る。
 米国は世界で唯一、国内居住人口よりも、国内銃器の数が勝っている国である。

 2017年の調査で、だいたい米国人が100人いれば、小火器は120.5梃あるという計算になった。

 軍用ではなく、民間人が保有している小火器は、全世界で8億5700万梃あるであろう。そのうち米国の民間人が保有している数は、3億9300万梃と見られる。

 メキシコには、銃砲店は1軒しかない。しかもその経営者は、メキシコ軍である。
 中米の麻薬組織等が所持している小火器は、その半数以上が、米国から流出したものである。

 米国人の銃器購入意欲は右肩上がりである。2008年とくらべて、2018年に米国内のメーカーが製造した小火器は2倍以上の900万梃であった。これは米政府ATF規制局の統計値。

 2019年に銃器暴力によって死んだ米国住民は、10万人あたり4人であった。これは先進36ヵ国の平均の18倍である。

 2021-4の世論調査でわかった。米国成人の三人に一人は、人々が全員銃器で武装すれば、犯罪は今よりも減ると信じている。
 米国では成人の半数しか、銃の規制法を強化することを願っていない。

 米国で最も高い率で銃器殺人が起きている地方は、首都ワシントンDCである。だいたいブラジルと同じ。

 2019年の統計。米国の人口は世界の4%だが、世界の銃器自殺の44%は、米国で起きている。
 件数で言うと、米国の2019の銃器自殺者は2万3365人。

 意外なところではドイツで889人が同年に銃器自殺している。これはカナダの686人より多い。
 中共本土では、あくまで公式統計だが、2019年の銃器自殺者は467人であった。

 カリフォルニア州で2020年まで11年以上にわたって調べたところでは、拳銃を保有する女性は、保有しない女性にくらべて、35倍の比率で、銃器自殺する。

 1996年4月、豪州のタスマニア島で「ポート・アーサー・マサカー」と呼ばれる銃乱射事件があった。23人が殺され、犯人は懲役35年に。※豪州に死刑なし。

 この事件から2週間経たずして豪州政府は、セミオートマチックライフル、セミオートショットガン、ポンプアクションショットガンを禁止する法改正を行なった。

 その結果、次の10年、豪州における銃器による死者数は半減したと。

 ※偶然にも2021-11-7にタスマニアで2人が死に1人が負傷する銃撃事件が発生したばかりである。死んだうちの1人は犯人。

 ニュージーランドでは2019にクライストチャーチのモスクで51人が殺される大事件が起き、それを承けて政府は、軍の自動小銃をセミオートにしただけの銃器を禁止した。

 英国では1996年に自動拳銃による乱射事件があり、拳銃所持の免許が厳しくされた結果、次の10年間、銃による死者数は四分の一に減った。しかし2021-8に、免許を得て拳銃を保有していた男がプリマスで5人を殺している。

 ※このCNNの記事を読んで中共中央は覚ってしまったはずだ。米国社会を内側から崩壊させるには、黒人にチープな銃器を湯水のように与えるに限ると。米国社会には銃器犯罪と麻薬犯罪に関しては自浄能力は無いことが証明されているのだから、そこを衝かない道理がない。樹脂製のデリンジャータイプの3Dプリンティング銃が、車載の「地下工房」で密造されるようになるのではないかと思う。


今月前半、フランス全土のワイン葡萄畑を早霜が襲ったことから、作柄は8割壊滅するかもしれない。

 Tara Patel 記者による2021-11-25記事「Paris Plans Electric Flying Taxi Routes in Time for Olympics」。
    フランスは、電動式の「エア・タクシー」の試験をパリ郊外で開始し、2024年五輪までに2路線で旅客営業を開始させるつもりである。

 ひとつの路線は、シャルルドゴール空港とルブルジェ空港をリンクするものだ。

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 Jason Scott 記者による2021-11-26記事「Australia kept ‘close eye’ on China spy ship, Morrison says」。
    中共の『Dongdaio』級の電波収集艦『Yuhengxing』が8月から9月にかけて豪州沿岸をうろつきまわった。領海侵入はなかった。

 中共は、豪州産の石炭、ワイン、ロブスターの輸入について露骨なイヤガラセを仕掛けた。
 豪州は9月のAUKUS結成で、北京に屈しない意志を示している。

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 Nicholas LePan 記者による2021-11-22記事「Rare Earth Elements: Where in the World Are They?」。
    米国地理学会USCGは、レア・アース・エレメントREEs の世界地図をつくっている。

 レアアースと定義されているのは、17の金属元素。いずれも外見は銀色で、重く、やわらかい。
 すなわち、ランタン、セリウム、プラセオディミウム、ネオディミウム、……《中略》……スカンディウム、イットリウム。

 このうち最後のスカンディウムとイットリウムは周期表の上ではランタン属に入らないのだが、埋蔵鉱床がいっしょであることが多く、化学的性質も似ているので、ひとくくりにされる。

 「レア」は誤解を招く。量的には、レアアースは、ありあまるほど、地殻中に存在している。ところが、ほとんどの場合それは、一箇所からそれのみの鉱物としてかたまって出てこないのだ。他の鉱物の中に薄く混ざっている。それを発見して掘り出して選り分ける作業が容易ではない。ゆえに、産業利用するときのコストの面から見て、レアになっちまうのである。

 伝統的にレアアースは、触媒や磁石に使われてきた。特殊な合金、特殊なガラス等にも混ぜられる。

 ネオディミウムやサマリウムを使えば強力な磁石ができる。しかも高温に耐えてくれるので軍用には重宝だ。
 知られている最強の永久磁石は、ネオディミウムと鉄とボロンからできる。そこにディスプロジウムやプラセオディミウムを加えると、さらに変わった特性の磁石ができる。

 永久磁石の性能が、たとえば風力発電タービンの発電能力を左右してしまう。ハードディスクやスマホも、高性能永久磁石によって軽薄短小にできる。

 げんざい、1メガワット級の風力発電施設の中には、171kgのレアアース類が用いられている。戦闘機の「F-35」には、1機につき427kgのレアアース類が必要だ。『ヴァジニア』級原潜だと、1隻に4.2トンのレアアースを使っているのである。

 レアアースの埋蔵量と採掘量でダントツなのはシナである。

 埋蔵量において、それに続くのは、ベトナムとブラジルである。ただし採掘量は少ない。
 ロシアのレアアース埋蔵量はブラジルより少ないが採掘量はインドの次に多い。
 オーストラリアの埋蔵量は米国より多いが、米国は豪州の2倍以上の採掘を続けている。

 産出量で目立つのは、マダガスカルとビルマとタイである。

 2010年時点でレアアース供給者として中共は世界の92%を支配していた。危機感を抱いた諸外国は2020年までに、中共の採掘シェアを58%以下にすることに成功した。つまり、地面を掘りまくったのである。とはいえ、精錬されたレアアースのサプライで見れば、2020年でも依然として中共が世界の85%を支配している。

 中共は国策として、国内の6つの企業だけに、レアアースの採掘を許可している。採掘量は、政府によって、割り当てられている。

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 Nancy Lapid 記者による2021-11-22記事「Experimental chewing gum may reduce virus spread; Booster shot protection may be longer lasting」。
   ある蛋白質を含む「チューインガム」を噛むことにより、新コロのウイルスをトラップできるのではないかという研究。

 ※そこまでしてマスクを外していたいのだな。

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 ストラテジーペイジの2021-11-26記事。
   米陸軍が15年かけて開発してきた、120ミリ戦車砲用の新しい多目的砲弾「AMP」がようやく仕上がり、2020-9から部隊に試験的に支給され始めている。

 このあと、さらに細部を改善するであろう。

 AMPは、基本はHEATであるが、信管をいろいろに切り替えられる。そのままだと瞬発の着発榴弾だが、遅発にすればビル壁を貫通させた後に壁の裏側で炸裂させられる。空中爆発モードにすれば稜線の向こう斜面に伏せている敵歩兵を破片で制圧できる。さらにゼロ距離曳火に近い使い方もできるらしく、砲口から近いところで炸裂させることによって前方500mの敵兵を薙ぎ倒せるようだ。

 この目的のためには以前から米軍のM-1は「M1028」弾をもっている。それをイラクで多用してきた。「M1028」は径10mmのタングステン散弾が1100個詰まったもので、最大700mまで敵兵を殺傷できる。

 イスラエル軍は、藪や小麦畑の中に隠れているパレスチナ兵を掃討するのに、この「M1028」弾をメルカバから発射するそうである。


ERA対策の究極版は、サーモバリックで戦車のセンサーだけ破壊してしまうATGMだろう。

 Thomas Newdick 記者による2021-11-24記事「Russian T-80 Tank With Improvised Anti-Drone Armor Reportedly Appears In Crimea」。
    クリミア占領中の露軍のT-80戦車に、トップアタック対策の「屋上屋」が架設されている模様が動画で報じられた。現地部隊の自作と見られる。

 ツイッターにすでに指摘があるように、これは「TB2」対策だけでなく、「ジャヴェリン」対策だ。
 米国からジャヴェリンがウクライナ軍へ相当数、供給されているので。

  ※ジャヴェリンは歩兵1名で携行できる対戦車ミサイルで、射ち放し式。至近距離では水平に直撃するが、一定距離以遠では湾曲弾道になり、装甲の薄い戦車天板を真上から直撃できる。センサーは赤外線イメージ・ロックオン。何でも真似しんぼの中共メーカーも、ジャヴエリンのコピーは未だに出来ていないことからも分かるように、このハイテクをこの価格で実現したのは米国だけ。

 別なツイッターの指摘。単に砂袋を天板に載せているだけの戦車もある。戦車ごとに工夫しているようだ。

 ※露軍は現地の戦車兵たちにいろいろなものを自作させて、どれがトップアタック防御として有効・有望なのか、実戦で検証する気だろう。これも「進化論」的にとても正しいアプローチだ。中央の研究所で「これがいいはず」などと決めてしまって制式装備として全部隊に押し付けても、たいていはうまくいかない。なぜなら敵側もすぐに進化して「捻って」来るからだ。時間とカネの無駄を省きたくば、日本もこの方式にすることだ。

 ※この記事に書いてないが、ナゴルノカラバフでトルコ製のTB2から投下したレーザー誘導爆弾も、とっくに「タンデム爆発型」があって、露軍式のERAでは威力を阻止できないように考えられている。このように陸戦兵器の進化スピードは速い。日本のお役所式の開発流儀では、韓国にすら劣後してしまう。

 11-22の某ツイッター報告。ウクライナ軍は、クォッドコプター型のドローンに迫撃砲弾をくくりつけたものを、露軍工作隊の陣地に対して使用し始めている。

 別なマニアのツイッターの指摘。露軍戦車の一部が、延長シュノーケルの先に熱線放射器材をとりつけられるようにしている。これはジャヴェリンのIRシーカーを攪乱させる機能を考えているのだろう、と。

 ※露軍には「煙幕」という奥の手がある。ただの軽油のミストではなく、赤外線阻害分子を混ぜたスモークだ。しかしこの微粒子を戦車乗員や味方歩兵が連日吸い込めば呼吸器官がどうなるか、想像に難くない。

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 Stew Magnuson 記者による2021-11-24記事「U.K. Reports Success Integrating F-35 into Carrier Operations」。
    さきごろ、英空母艦隊とイタリア軍が地中海で合同訓練。
 小島に戦闘機の臨時滑走路を開設し、そこにイタリア軍のC-130に給油キットを搭載した機体が降りて、地上で給油してやった。

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 2021-11-24記事「Spain: Worker dies from gas leak at nuclear plant」。
   スペインのカタロニア州にある原発で、水曜日、火災防止用の「二酸化炭素」ガスが漏れ、作業員1人が窒息死した。
 この「Asco」発電所は2007年に放射性の分子を換気システムから大気中へ漏らしたことがあるのだが、このたびは、放射能は外に出ていない—と、説明されている。

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 2021-11-25記事「China quietly developing military bases in Pacific islands」。
    中共がキリバスのタラワ島に港その他を建設してやるという話が進んでいる。『シンガポール・ポスト』紙が報じた。
 キリバスの大統領は、中共に2億米ドル(現金振込み)で漁業権を売り渡す気らしい。※北鮮と同じパターンやな。

 この話の前には、メラネシアのヴァヌアツのサント島に中共が軍民デュアルユースの施設を建設するという話があり、米国と豪州が止めにかかっているところ。

 ※このVanuatuの「tu」は「対馬」の「つ」、「アッツ島」の「ttu」と同語源に違いないという話をくどいようだがしておく。太平洋はシナ人がでしゃばるより前に、共通海洋民族の展開地だったのだ。それは古い「島の名前」が証明しているのである。

 中共は巨額融資とセットでミクロネシア諸島に海底ケーブル網を敷設する事業を進めようとしている。
 これはポリネシアのサモア、ニウエ、クック諸島、仏領諸島を結ぶ海底光ファイバー網に対抗するネットワークである。

 次。
 ドイチェ・ヴェレの2021-11-25記事「Poland to cut fuel and energy taxes in ‘anti-inflation shield’」。

  ポーランド政府は、インフレ抑制政策として、石油燃料にかける付加価値税(消費税)を、EUが許している最低レベルまで軽減する。天然ガス、電力についても同様。

 木曜日に声明された。

 ポーランド国内は今、過去20年間で体験したことのないインフレに襲われている最中である。

 この燃料減税は12月20日から5ヵ月間、続けられる。
 施行中、燃料にかかる消費税率は8%になり(現行23%)、電気は5%になる(現行23%)。

 ポーランド政府の税制見直しはまだ続く。なんと2022年から、約900万人のポーランド市民は所得税を払う必要がなくなる。また、年金生活者の70%は、いかなる税金も支払う必要がなくなる。

 ※ポーランド万歳!

 インフレ優等生を自負してきたドイツすら、今のインフレは、過去28年間で最も高い。

 インフレ抑制策としては、公定金利の引き上げがある。先月、ポーランド国営銀行は、チェコ、ハンガリー、ルーマニアの中央銀行に続いて、それを実施した。


原油の国家的戦略備蓄は、「社会分散形備蓄」を最善とす。

 特定少数の備蓄基地に集積させていては有事にいっぺんで破壊されて燃やされるのがオチである。
 それより、輸入、精製、そして全国の最終的な大口ユーザーに至る、すべての段階で、それぞれに、ほどほどに、原油や石油製品等の「余分なストック」を抱えているというスタイルが、不測事態が起きたときの靭強性の担保という点で、一層、望ましい。

 危険物取り扱いの諸法規がとうぜん適用されるから、これによって社会が特段に危険になることはない。

 この社会分散備蓄を推進するためには、油脂類の「在庫」に関する免税特例が必要である。
 在庫にいちいち課税されていては、市中でのストックなど、進むわけがないので。

 こういうところに頭を使うのが、大政党の「調査会」の役目だろう。

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 indomilitary の2021-11-24記事「There is an allegation that the British F-35B crashed because the Air Intake Cover forgot to be removed during take-off」。
   11-7に空母『QE』から英軍のF-35Bが発艦しようとして海中に転落したのだが、飛行甲板に引き出す前にエアインテイクのプラスチック製カバーを外し忘れ、エンジン内にそれが吸い込まれたのが原因ではないかという憶測が浮上している。
 それを最初に報じたのは英大衆紙『ザ・サン』の11-23号だ。

 海没した付近の海面に、赤いプラスチックカバーが浮いているのを、軍艦乗員が目撃しているという。

 しかしそんなミスはありえないという話も有力である。

 墜落時の模様だが、飛行甲板を滑走して、スキージャンプ台の先端をかわるかかわらないかの時点でパイロットはエジェクトしたらしい。
 そして、降りてきたパラシュートは、『QE』の舷側に絡まったそうである。

 げんざい、英空軍は21機のF-35Bを取得している。うち18機を『QE』で運用していた。

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 Steve Balestrieri 記者による記事「Retired Russian Admiral Blames the Sinking of the Kursk Submarine on NATO」。
   2000年8月に沈没した原潜『ミンスク』は、NATOの潜水艦と水中で衝突して沈んだのだと、またしても退役露軍提督がほざいている。

 『ミンスク』は、てめえで積んでいた魚雷の推進薬が艦内に漏れて火が着き、誘爆して沈没したのだが、そういう失態は認めたくないらしい。

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 AFPの2021-11-24記事「South Africa jails two Chinese for abalone poaching」。
    南ア沖で違法にアワビを乱獲しまくっていたシナ人の密漁犯人2名が南アの刑務所にブチこまれた。
 ほとんどが、香港で消費されるものだそうである。

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 indomilitary の2021-11-25記事「Replace Tiger Helicopter, German Army Lyrics AH-64 Apache Attack Helicopter」。
   ドイツ陸軍は、オーストラリア陸軍に倣うようにして、エアバス製の「ティーガー」攻撃ヘリを捨て、米国製の「アパッチ」に切り替えたがっている。
 独国防省がRFIを米政府に対して正式に求めた。

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 Taufik Rachmat Nugraha 記者による2021-11-24記事「Op-Ed: Indonesia Deserves Transparency About China’s Research Drones」。
   2018年以降だけでも、インドネシアのEEZ内でおびただしくシナ製UUVが発見されている。
 たとえば長さ225センチ、ウイングスパン50センチの「シー・ウイング」。
 全体が黄色く塗られている。


「標的」を設ければ、誘導技術など無いないことがバレてしまう。だから誰も見ていない、何も存在しない海面に落とす。

 John Vandiver 記者による2021-11-24記事「German tax collectors continue to target US airman after he returns to America」。
    米国の国税庁のことをIRSというが、それのドイツ政府版が、退役した米空軍の下士官がドイツ駐留中の所得税をドイツ政府に納めていなかったとして、執拗に罰金追徴をかけようと迫っている。いまはフロリダで家族と暮らしているマシュー・ラーソン元曹長。求められている支払い総額は30万ドルを超えるとか。

 これに対して米国務省は異論を唱える。NATOの合意によって、ドイツ政府はNATO軍将兵たる米兵やDoD職員に所得税や追徴罰金をかけられないはずだと。この退役曹長のケースは、独米政府間の揉め事になっている。

 ラーソン曹長は7月に空軍を除隊。彼はラムステイン空軍基地からフロリダに引っ越した。

 だがドイツ税務署は追いかけてくる。11月8日にクセル・ラントシュトゥル(基地所在の地)の税務署からの手紙が届いた。2019年にラムステインの基地外に住んでいたのに所得税を納めていない。だから罰金200ユーロを納付しなさいと。

 ドイツの税務署は、給与だけでなく、基地外住宅を手当てされたこと、米兵特権として安いガス料金を適用されていたこと、基地内売店の特権、米軍関係者が通学する学校の学費が無料であったこと、なども課税対象だとする。それらを合計するとラーソンがドイツ税務署に納付すべき金額は30万ドルという。

 どうしてラーソンだけこんなことになっているのか。彼がドイツ女性と結婚したことと関係はあるだろう。

 米政府の見解。「ミリタリー・ヴィザ」を発給されている米軍軍人や軍属は、その給与所得に関して、海外の現地税務当局から課税の対象とはされない。

 しかしドイツの税務署は言う。NATO合意の「アーティクルX」に明記されているじゃないかと。すなわち、その米軍軍人が、純然、軍務のために来独しているのならば、ドイツ地方政庁は彼らに課税しない。けれども、このラーソン君の場合、純然軍務ばかりしていたとは看做せないのだ、と。

 ドイツ市民と婚姻したこと、ドイツ国内を旅行したこと、不動産を購入したこと、自動車を私有したこと、ドイツの学校に子どもを通学させたこと。ドイツ当局は、これらを軍務だとは認めない。

 なお、ドイツ以外の米兵駐留国(大きなところでは、日本、韓国、英国、イタリア、スペイン)では、米軍関係者の誰も、現地の地方税務当局からこんなイチャモンはつけられたためしがない。

 ラーセン以外に、ドイツには3万2000人以上の米軍将兵と数千人の軍属が居るはずだが、彼の他にも、地元の税務署とやりあっているケースがあるのかどうかは、米国側では把握していない。が、クセル・ランドシュトゥル税務署によると、400件くらいもあるそうだ。

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 Nathan Picarsic & Emily de La Bruyere 記者による2021-11-23記事「How China Is Trying to Turn the U.S. against Itself」。
   2015年に習近平がはじめて訪米したとき、彼はまずシアトルに立ち寄った。そこでは中共と合衆国による第三回の「知事会」が開催されていた。

 中共は、全米の大小の地方自治体、地場産業、ローカル企業等に広範に地下工作を浸透させることによって、最終的に米国を転覆できると考えている。その活動のロードマップまであるのだ。

 地方のトップ3企業の経営陣、米中友好を標榜する地方の諸団体、メディア、NPO、そして知事や市長以下の地方公務員を篭絡する。この活動を、全米の規模――津々浦々で、展開するのだ。

 ようするに、強大な米国の連邦政府を打倒しようと思ったなら、まず「馬」から射て行くのが、遠回りなようでも、早道である。

 なべて地方レベルの人士は、「国防」はじぶんの問題ではないと思っているから、御し易いのである。

 この中共の仕掛ける大戦略に対抗するためには、米連邦政府はもっと積極的に地方の出来事を監視し口出しをして啓蒙しなければならないし、また地方の人士も、今ローカルに展開しつつある中共発の工作が、国家レベルの安全保障を脅かす目的に基づいているという危険意識を正しく持たねばならない。

 中共国内各地のソーラー関連企業が、めいめい、巨額の投資をチラつかせて、合衆国各地のメーカーと提携するケースが相次いでいる。とうぜんながら、これもローカルのビジネスの話ではない。地方政治を牛耳ることによって、中央政府が何もできないようにしてやれる。米国内に「米国政府の敵」を扶植して行く、大戦略なのだ。

 2015年に習近平が、ワシントンDCを訪れる前に西海岸で多数の地方要人と面談を重ねた行為は、かんぜんに、外交プロトコル違反であった。これを許認したのは、当時の国務長官のジョン・ケリーである。そして6年後にバレた事実。ケリーは、ウイグル人を奴隷労働させてソーラーパネルの低価格を実現して米国市場を席捲しようとしている中共の試みを阻止する法案に、反対するロビー活動をしている。

 ケリーは11月にインタビューで言い放った。ウイグル人などどうでもいい。俺とは関係ねえ。ソーラーの方が大事なんだ。

 このように中共は、米国務長官を取り込むこともできるのである。「地球温暖化」のようなテーマ設定にからめとられている西側の政治活動家に、そのテーマで協力しますよと申し出れば、敵は転ぶのだ。

 次。
 ストラテジーペイジの2021-11-24記事。
  タリバンの新アフガン(IEAと称す)政府が、先週から、エッセンシャルな公務員たちに対する給与の支払いを始めた。※ちなみに崩壊した旧政権はIRAと略される。

 この国庫の財源は、麻薬事業である。いまや数十億ドルは使えるはずだ。ちなみに銀行システムはパキスタンのものを使える。

 米陸軍は、解隊していた「第56砲兵コマンド」を復活させた。
 このコマンドは、射程500kmから5500kmまでの地対地ミサイルを差配する司令部だったのであるが、米ソINF禁止条約が批准されたことから、お役御免になっていたのである。
 しかし2019に米国はINFを離脱したので、昔に戻った。

 米陸軍は、2023年までに、三種類の新型地対地ミサイルを揃える計画だ。すなわち、レンジ500km級の「プレシジョンストライクミサイル」。レンジ1600km級の「ミッドレンジストライクミサイル」。レンジ2700km級の「ロングレンジハイパーソニックミサイル」。

 長射程を手早く得るために、米陸軍は、海軍の「SM-6」や「トマホーク」の既存コンポーネントも利用する。


露軍は122ミリのMLRSまで物料傘で空挺投下させるつもりらしい。

 Maritime Executive の2021-11-23記事「Israel Identifies Two Iranian Drone Bases Used to Strike Shipping」。
   イスラエルの国防大臣ベニー・ガンツはオンラインで発表した。オマーン湾で商船をしきりに襲撃している謎の無人機の発進基地は、イラン南部のチャバハールとケシュム島に在り、と。

 自爆ドローンの新型は「シャヘド」である。

 イランの攻撃手段はひとつではない。サウジ領内のアラムコの施設を攻撃したときは、無人機の発進点はシリア領内であった。またイランは、ヒズボラを教育して、イスラエル領内に対するドローン精密攻撃を実行させようとしている、と国防相。

 ヨルダン川西岸のパレスチナ人にもイランは無人機を供与し、シリア領内からイスラエルに向けた攻撃をさせようとたくらんでいる。

 イスラエルは「シャヘド141」を既に撃墜している。

 またイランは、反イスラエルのゲリラたちに武器弾薬を送り届ける手段としても、ドローンを活用しようとしている。

 イランのカシャン市の近くには、ドローン用の第三の基地があり、そこに中東じゅうからシーア派の武装グループを集めて、自爆ドローンの取り扱い術を、教育してやっているいるようだ。

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 APの2021-11-23記事「Iran appeals ban from world judo events for avoiding Israeli opponents」。
   イランの柔道連盟は、国際柔道試合への出場資格を4年間、剥奪されている。理由は、イスラエル選手との対戦を選手たちに拒否させている行為が、人種差別にあたるからだ。そのような対戦があり得る大会そのものを、イランはボイコットしているのだ。

 ※選手本人の自主判断でボイコットするのは問題ないと思われる。

 国際柔道連盟がイラン制裁にふみきったのは、前の世界チャンピオンであるサエイド・モラエイが、2019世界選手権を辞退しろと圧力をかけられたのに反発して、イランを捨てて亡命してしまった事件の直後であった。

 モラエイはドイツで保護された。その後、国際オリンピック委員会は、モラエイがモンゴルの代表として出場することを認めた。モラエイは東京五輪の81kg級で銀メダルを得た。

 この銀メダルを、モラエイは、イスラエルに捧げた。イスラエルのスポーツ界から、何年ものあいだ、支援してもらっているからだという。

 2月、モラエイはテルアビブで開催された国際グランドスラムに出場して、銀メダル。このときもCNNに向かって、イスラエルへの感謝を表明している。

 当初、国際柔道連盟は、イランを無期限資格停止にしたのだが、スポーツ仲裁裁判所が、それを4年に短縮したのである。

 次。
 Kayla Kibbe 記者による2021-11-15記事「Joe Rogan Could Suck His Own Dick, If He Wanted To」。
   テコンドーからブラジリアン柔術まで黒帯である大物コメディアンのジョー・ローガンに、あらたなる珍伝説が……。
 彼はなんと、じぶんでじぶんの股間を舐められるのだそうである。オート・フェラチオ。

 大金を稼いでいるポッドキャスターとしては、おそらく最も「軟体」である—と彼は自負している。

 できるかどうか試したことはあり、できると知っている。けれども、敢えて、そんなことはせんのじゃ—と彼はのたまう。

 彼は請合う。そんなことしても、楽しくねえんだよ。
 ちなみに彼はどストレート。ホモ嫌いで鳴らしている。

 それは非常に疲れるから、という話もあるのだが、それができる人以外、わかることではない。

 ※ナインギャグでとんでもない動画を視た。サルが観光客の前でセルフフェラチオして射精しているのだ。大昔に『がきデカ』に描いてあった話は、ただの空想ではなかったようだ。しかし、そのサルのその行為の前後の観察は、欠落している。そこが気になる。

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 indomilitary の2021-11-23記事「This is -37-800М ? Ejection Seat in Kamov Ka-50/Ka-52 Attack Helicopters」。
   ロシアのカモフ社の、二重反転ローターの攻撃ヘリ「Ka-50/Ka52」。
 複座型だが、そこになんと、エジェクション・シートを後付けした製品がお目見えした。

 この改造をやったのは、NPPズヴェズダ社。改造機は「-37-800M」という。ゼロ・ゼロ射出でも安全だそうだ。

 手順としては、まずローターが外れ、ついでキャノピーの天井が極細の導爆線により粉砕され、直後にシートがロケットで射出される。

 ※ゼロ・ゼロ射出といっても、ローターが十分に遠くへ離れてくれるまでには何秒も時間がかかってしまうだろうから、その間に地面や崖に叩きつけられたらおしまいであろう。ただし、この装置は、水上に不時着水したときには、クルーの生存率を高めてくれるかもしれない。いくらプールで訓練したって、まっ暗闇の海の中で逆さにひっくりかえったコクピット内から悠々と泳ぎ出せるわけはないので……。