では『畝傍』はどうして沈んだのか?

 David B. Larter 記者による記事「Here’s how the destroyer Zumwalt’s stealthy design handles stormy seas」。
    タンブルホーム形で凌波性がある。『ズムウォルト』級は、不思議な軍艦だ。

 「シー・ステイト6」のコンディションというのは、波高が13~20フィートになる荒天である。『ズムウォルト』はその海象を敢えて求めてアラスカ湾へ。艦長のアンドリュー・カールソン大佐いわく、タンブルホーム形の本艦の凌波性は、旧来艦型の駆逐艦と同等であると。

 艦長室で感じられるローリングの程度は「シー・ステイト3」、だいたい波高1~4フィートぐらいにしか、思えないほど。

 タンブルホームの傾き復元モーションが、旧来型よりも、機敏なのだ。

 在来艦型の巡洋艦の艦橋トップでは、艦が15度も傾斜すると、このままいつまでも復元しないんじゃないかと思われるくらいに、中正に戻るのに時間がかかる。しかしタンブルホームでは、すぐに元に復帰する。

 旋回もクイック。舵が固く効いて、しかも安定的。「トーキョー・ドリフト」と呼んでいる。

 大波に艦首を突っ込んだときの、なじみの震動も、『ズムウォルト』には皆無。不思議な感覚である。

いったい俺は、サブマリンテンダーの中で何をすりゃいいんだよ?

 CAITLIN M. KENNEY 記者による2020-1-24記事「Secretly recorded videos of sailors, Marines posted on porn site」。
    グァム島を根城にしている潜水艦補給艦(サブマリンテンダー)『USS Emory S. Land』のシャワールームで脱衣しているムキムキ水兵や海兵隊員たち多数の裸体を勝手にビデオ撮影して Pornhub に投稿した阿呆について、もっか、米海軍は捜査中。
 容疑者は、退役した元水兵。
   ※THEY WANT YOU!

 過去の類似ケース。原潜『USS Wyoming』のシャワールームに隠しカメラが置かれ、2013-8~2014-6の二度の航海の間に女子乗組員のハダカが盗撮され、そのビデオは、艦内の男たちによって共有されていた。関係者複数が2015年に処罰されている。

 地中海配備の揚陸輸送艦『USS Arlington』で2019-3に類似事件発生。現在捜査中。

地面から残雪がどんどん消えていく! まだ1月なのに? 野鳥は春が来たと勘違いしている。

 ストラテジーペイジの2020-1-24記事。
   中共の二つの造船所、CSSCとCSICが2019末に合併した。これらの会社はもうなくなって、新しく、CSGにまとめられた。

 造船業界ライバルの韓国も2019に大手2大造船所を合併させている。

 ※中共も韓国も、燃費の良い舶用エンジンは日本やドイツから輸入しなければならない。こいつらが船舶を造れば造るほど、先進国のエンジン屋は儲かる。中共海軍艦艇のエンジンについては詳しく知らないが、ウクライナ侵略の咎で経済制裁を受ける以前のロシアにはドイツから軍艦用エンジンが売りまくられていた。

 造船業界は、2008をピークとして、世界的に、長期の不況である。
 中共の造船所は、政府から軍艦を大量に受注することで、保っている。しかし人手不足はどうしようもない。それが賃金を上昇させる。

 ※もともと異なる派閥の共産党の利権であった2大造船所を統合したというのは、たいへんな力技で、危機感の強さが分かる。今後の予想をしてみよう。「海警」用の7万トン級警備船が発注されるんじゃないか? 戦艦『大和』サイズの巡視船だ。エンジンは中共国産のディーゼルとするから、Maxでも13ノットくらいしか出せない。だが、それでいい。なぜなら、そのフネの用途とは、尖閣領海にいつまでも居座って日本にイヤガラセをすることだからだ。長期の居住性が備わるなら、航洋性能など、どうでもいいのである。いまどきの巨大船舶は、ガラのわりには、人手を要しない。だから高賃金の罠に手足を縛られることなく、国威を発揚するであろう。造船所の経営も安泰だよね。

さすがに1月下旬の気温。

 Franz-Stefan Gady 記者による2020-1-20記事「India Test Fires Intermediate-Range, Submarine-Launched Ballistic Missile」。
    インドが中距離SLBM「K-4」の試射に、1-19に成功した。

 民航機への事前警報であるNOTAMは、ベンガル湾で3400km飛ばす予定であることを公示していた。

 このSLBMは最大で3500km飛び、弾頭重量は2トンという。
  ※インドの実力では、2トンの余裕がないとキロトン級の核弾頭を載せられないという事実は重要である。インドよりずっと後から核武装している北鮮がそれより軽くコンパクトに水爆をまとめられるものかどうか、常識で判断することだ。

 不明な点。インド国産のSSBN『アリハント』の船殻径は10.4mである。それに対してK-4の全長は12mある。収まらないのだ。
 水中発射試験は、原潜からではなく、水没させた筏状構造物からなされたのではないかという疑いが晴れない。

 インドの開発当局によれば、K-4のCEPは40mだそうだ。
  ※試射は何度も失敗したり、説明なしに延期されたりしてきた。CEP以前の信頼性が、ぜんぜん足りぬと見るべきだろう。

中共国内では世界仕様のTikTokは禁止されていて、国内専用の似非バージョンだけが流通許可されている。

 Caroline Delbert 記者による2020-1-17記事「18 Things You Probably Don’t Know About Prohibition」。
      百年前の1月17日、合衆国憲法修正第18条が発効し、酒類の製造と販売が禁止された。

 今、ニューヨーク市には、酒類販売ライセンスを受けている酒場が1万2000軒ある。しかし禁酒法時代のピークには、3万2000軒の闇酒場(スピークイージー)が蔟生した。

 ブートレッガーたちが国境外から高速艇によって違法な酒瓶を密輸入してくる、アトランティックシティとNY港の間の海域は、「ラム酒通り」と呼ばれた。
 密輸船取締りのため、海軍の軍艦36隻が動員されている。

 カナダからデトロイト川を使って密輸する者、バハマから英国産ウィスキーをフロリダへ荷揚げする者、なども、ギャングとして繁盛した。

 禁酒賛成をドライ派といい、禁酒反対はウェット派と呼ばれた。ハーバート・フーバーvs.アル・スミスの1928の大統領選挙戦で、論争は盛り上がった。フーバーは禁酒に賛成であった。

 メリーランド州は、禁酒法にもとづいた法の強制執行は徹頭徹尾、しなかった。
 逆に、禁酒法が廃止される流れにいちばん抵抗したのは、ミシシッピ州だった。

 酒類業界は、関係従業者の数では米国内で5番目に大きい産業だった。それが全員失業の危機に瀕し、かつまた、アルコールにかけていた税収もゼロになった。これまた「大恐慌」の下地であった。また、フーバー大統領がその穴埋め政策を何も持ち合わせていなかったことが、次の民主党FDRの地すべり勝利をもたらした。

 禁酒法は、酒の消費を禁じてはいなかった。
 個人が、ストックの酒を自宅で消費するのは自由であった。

 ウィスキーのソーダ割りのことをハイボールという。これは独特なグラスとともに、禁酒法時代に普及した。

 禁酒法の適用例外は宗教だった。シナゴーグとカトリック教会内では、礼拝用のワインが飲めた。

 禁酒法はたしかに人々に「酒=罪」のイメージを刷り込んだ。撤廃された後も人々は自制した。ようやく酔っ払いが見咎められなくなるのは1970年代である。

 カナダ、アイスランド、フィンランド、ノルウェー、ロシアでは、国家ぐるみの禁酒が推進された時期がある。
 また今日でも、米国内の10州が、その州内に、完全禁酒のカウンティを擁している。

 禁酒法時代、医師が処方箋を書いてやると、人々は、薬局でウィスキーを買うことができた。有名チェーン店のウォルグリーンズは、禁酒法時代に急成長したのである。

 米国の開拓時代にウィスキーが飲まれていたというのは作られたイメージで、初期の人々はマイルドな醸造酒をたしなんでいた。それが時代とともにハード・リカーに移ってきて、社会問題が生じた。南北戦争の直後から、婦人が立ち上がって禁酒運動を起こし、それは全国規模で支持されるに至った。だからこそ改憲すら可能になったのである。
 禁酒法が撤廃されたあと、この歴史が隠されるようになった。

 1933まで続いた禁酒法の最大の弊害は、人々が法律を尊重しなくなってしまったことだった。またエリート階級が禁酒法違反で摘発されることが無く、法の下の不平等があからさまに人民に知られてしまった。

 NASCARという自動車レースは、酒を違法に輸送するための改造車同士で、私的に競走していたのが始まりだった。インディカーなどと違い、NASCARが「ストック」車体をベースにしなければならぬのは、この来歴から説明される。もともとは、ガソリンタンク車などに偽装して、ウィスキーを運んだのだ。

サーマルサイトは要するに高額なので、富裕国しか大量装備させられない。

 Owen Amos 記者による2020-1-16 記事「Why are Chinese fishermen finding so many ‘submarine spies’?」。
     江蘇省の11人の漁師が、3つのスパイ無人機を網にからげたというので当局から賞金を貰った。中共テレビが報じた。

 これはいまにはじまったことではない。2018年には18人の漁師が、9機のスパイドローンを捕獲したとして褒賞されている。

 その賞金額はすごいもので、50万元=7万2000ドルである。平均的シナ人の可処分所得のざっと17倍。

 江蘇省の海岸線は1000kmもある。対岸には韓国や沖縄がある。

 同地域の専門家、アレグザンダー・ネイルによると、網にひっかかったUUVはおそらく米海軍や日本の自衛隊が放ったものであり、可能性としては台湾からのこともあろうという。

 昨年、インドネシアの漁民が、中共製のミサイルのような形のUUVを網にかけている。海水調査用のUUVと見られる。

 いまや中共の周辺海域はUUVだらけになりつつあるのか。

 次。
 Barbara Starr 記者による2020-1-17記事「Saudi Arabia has paid $500M toward the cost of US troops in country」。
     サウジアラビア政府は、同国内で活動する米軍のために支援金5億ドルを、昨年12月に払っていたことがわかった。

 先週、トランプは、フォックスニュースのインタビューに答えて、サウジはすでにこの決済のために銀行に10億ドルをデポジットしていると話した。

 湾岸戦争にさいしては、サウジなどGCC諸国は360億ドルの米軍軍事費を負担している。

げんざい、全米の大学生の33%が、1コマ以上の「オンライン授業」を受講している。

 Franz-Stefan Gady 記者による2020-1-15記事「Russia: Delivery of T-14 Armata Main Battle Tank Delayed」。
    ロシア陸軍は、いまだに、12両発注したアルマタT-14戦車の最初の量産バッチすら受領できていない。

 計画では2022年までに、新IFVや戦車回収車とあわせて132両が納品されるはずなのだが。

 遅れの原因は、エンジン、トランスミッション、サーマルサイトにあるという。

鮭の子は鮭。

 Samantha Masunaga 記者による2020-1-13記事「The Battle Against Rust a $3 Billion Problem for the Navy」。
     船の防錆のために昔の西洋人は、羊毛から得られる天然油脂のラノリンを、今のグリスの代わりにしていた。
 1880年代には、シェラックワニス含有石綿布が当てられたこともある。

 軍艦は5年から7年ごとにドライドックに入る必要がある。
 錆びの進行が高速なのは、水線付近だ。塩水と酸素がよくまざるから。

 なぜ水線下のエポキシ系防錆コーティングは赤い色なのか。これはダイバーの目にわかりやすくして潜水作業を助けるためだった。

 錆び落とし作業は、米海軍の艦船オーバーホール費の四分の一近くを占める。2014年の総額だと30億ドル。さいきんの契約例だと、サンディエゴの軍艦2隻の錆び落とし作業をBAE社が1億7000万ドルで受注している。

 側面作業の吊り台のことは「塗装フロート」と呼ぶ。

 ズムウォルト級の艦長をやってた人の証言。錆び落とし作業くらい、考えるたび憂鬱なものはなかった。全身に騒音と汚れを浴びる、危険で疲れる、無限に続く力仕事。真っ暗な狭所の作業も多い。外壁はカンカン照りの太陽に炙られていて、クーラー無し。もちろん粉塵だらけで、特殊マスク越しに息するしかない。誰もあんな作業にかかわりたくはない。しかし、それはどうしても必要な工程なのです。

 ズムウォルト級は、上構部分に、錆びないガラス繊維複合素材を用いるなど、長期の錆び対策を最初から考えてある。それでもだ。

 古いフネだと亜鉛ブロックが鉄板の上に固定されている。しぜんの電気化学反応を利用し、鉄錆を阻止しようとする智恵で、こうすればいいことは19世紀から知られていた。

 次。
 Patrick Howell O’Neill 記者による2020-1-14記事「The NSA found a dangerous flaw in Windows and told Microsoft to fix it」。
      ウインドウズ10の欠陥がNSAにより発見され、警告されている。
 悪党がその欠陥を利用すれば、マルウェアをあたかも正規のソフトウェアのようにみせかけてユーザーのPCへ送り込める。

すくなっ……ゆきすくな……

 ストラテジーペイジの2020-1-12記事。
    米会計年度は9-30で終わったが、果たして米陸軍は、新兵募集目標を、FY2019において達成できたであろうか?
 集計がまとまった。達成できたことが確認された。

 FY2018の陸軍の実績がひどかった(未充足数7000人。かたや陸軍以外の三軍は、ぜんぶ目標達成)ので、陸軍は考えを切り換えてリクルートにとりくみ、それは実を結んだのだ。

 まず陸軍は2019年度の募集目標数を引き下げた。6万8000人だけ募集すると決めた。
 
 次に欠格基準を緩和した。身体不健全、精神不健全、犯歴、心理テストの結果等について、うるさいことはいわぬこととした。

 最大の成功ファクターが、デブの許容だった。肥りすぎていても、ちゃんと高校卒業証書はもっているし、ドラッグはやってないし、逮捕暦もないという人材は、とても多い。そんなポテンシャルがあるのに、肥満体であるというだけで門前払いしていたら、兵隊なんていまどき集められない。

 リクルーターが足りない地域へは、助っ人として、下士官を臨時のリクルーターに任命して、応援に派遣した。
 これをやらなければ、地域担当のリクルーター将校たちにかかる残業圧力が過剰になり、それら将校の離婚率増加にまでつながってしまうということが分かっているのだ。

 地域担当将校ばかりに仕事を押し付けず、しっかり休養がとれるように全体でサポートしてやることによって、プロパーのリクルーターも、士気が上がるのである。

 おもしろい統計もある。海外に展開して実戦をしていた部隊からの若年除隊者は、いったん市井人となっても、また軍隊に志願して、戻って来てくれる率が高いのだ。その逆に、苛烈な実戦とはほぼ無縁なヒマな配置で軍隊生活を過ごしてから辞めた兵隊は、除隊したら、もう、軍隊には入りたがらない。

ハケット小説は、台詞がクールだった。それに尽きた。

 Dr Martin Brown 記者による2020-1-9記事「Why the future of history still matters. An addendum」。
  英国のハケット将軍が書いた『第三次世界大戦』。未来史、というスタイルの、テクノ・スリラーだった。70年代からよく書かれたジャンルだが……。

 記者は、ハケットがこれを書いた動機は政治的な大衆プロパガンダであったと証明できる。
 当時、英国内で、もうデタント時代になったんだからNATOがソ連軍に対するガードを高くしている必要はないという風潮があり、それに対抗する必要を感じた。

 「ハケット研究」と区分けすべき評論が、ローレンス・フリードマンや、ジェフリー・ミカエルズ、アダム・セイップらによって書かれてもいる。

 ハケットの文書は、ロンドン王立大学のリデルハートセンターに収蔵されているが、それを確かめると、彼は、ソ連軍に対するNATOの抵抗力がおそろしく限られていると見積もっていたことがわかる。

 ハケットは、この小説の草稿の段階では、西ドイツ駐留のNATO軍はいったんフランスまで退却させられてしまって、ふたたび西ドイツを取り戻すまでに2年以上かかったというあらすじを考えていた。

 もしその線で完成させていたなら、書籍は、NATO各国首脳を不快にしただろうことは間違いない。

 ハケットと彼の執筆協力者グループは、さまざまなシナリオを検討した。18日で終わる電撃戦。1年以上の長期戦。核兵器が海上や宇宙空間だけで爆発。あるいは核がNATO内の小国に脅しとして落とされるといったケースまで。

 けっきょく「欧州限定で、勝てる、通常戦争」という枠内におちつけたのだが、ハケットご本人にとっては、これは不本意だった。

 じつはハケットは草稿を米軍のウィリアム・デュピュイ将軍(1982にエアランドバトルをまとめることになる人)と、西ドイツの退役将軍ユルゲン・ベネッケに見せていた。すると2人とも、これでは希望がなさすぎる、とダメ出ししてきた。

 その1年前、フランスのゴリゴリの反共将軍ロベール・クロスが『防備のないヨーロッパ?』を公刊し、そこではソ連軍が48時間でNATOに勝利してしまうと主張していて、多数の人々を憤激させていたのだった。

 ハケットの目的意識は明瞭で、誰にも隠されていない。世論を喚起し、もっと駐独英軍の通常戦力に予算を投じていかないと危険だ――と、同意してもらいたかった。

 英労働党内閣は1975年版の国防白書で、デタント時代なのだから通常戦力の予算は削減していいんだという方向を打ち出していた。まさにこの白書に対するアンチテーゼとしてハケットの『第三次世界大戦』は書かれている。

 ハケットの最終目標は、通常戦力の再強化、モスクワの動機を健全に疑い続けること、NATOのガードを高く維持させること。

 おもしろいことに、マックス・ブルックスの『世界戦争Z』は、ゾンビ黙示録の未来記だが、この著者が、ハケットから影響を受けたんだと言っている。

 そのブルックスは今、ウェストポイントの近代戦研究所のフェローとなっており、SFを通じて軍事科学を教授するテキストも2冊、共編している。

 次。
 Gregory B. Poling 記者による2020-1-10記事「The Conventional Wisdom on China’s Island Bases Is Dangerously Wrong」。
    中共は砂盛島を軍事基地として対米戦争に活用しようと思っているわけじゃない。
 砂盛島を足がかりとして、周辺における、軍隊ではないパラミリタリーなプレッシャーをMaxにして、東南アジア諸国に、南シナ海のEEZについての権利要求をあきらめさせようとしているのだ。

 しかし、すでにスプラトリーの3つの砂盛島に72棟の航空機格納庫が整備されている。パラセルのウッディ島には16棟だ。

 比島沖まで、沖縄の米空軍基地からは1300海里、グァムからは1500海里もある。
 緒戦の有利がどっちにあるかは、あきらかだ。

 スプラトリーにはシナ軍のミサイルが300基、ウッディ島には100基、展開されている。 ダンカン島には、中共は、対潜ヘリ用のヘリポートを整備した。

 米軍は潜水艦で密かに近寄って、水中から巡航ミサイルを発射することで対抗するしかないが、潜水艦には他に攻撃したい目標がいっぱいある。

 ※そこで次のような武器が西側には必要になる。途中まではごく低速のUUVで、長距離を潜航し、敵の砂盛島にじゅうぶん近づいたところで、弾頭のロケット部分だけが分離して水上へ飛び出し、そこから先は、短射程の巡行ミサイルとなる、使い捨て・射ち放し式のシステム。これなら、貴重なSSNアセットを無駄使いせずにすむだろう。

 巡航ミサイルによる滑走路攻撃というものが、いかに一時的な効力しかないのかは、2017年にシリアで実証された。米軍は59発のトマホークを放ち、うち58発がシリアのシャイラット空軍基地に着弾した。ところが、同基地の滑走路機能は、被弾後、たったの数時間にして復旧しているのである。

 次。
 ストラテジーペイジの2020-1-11記事。
 米軍自殺統計。
 米軍は2011年にはイラクから、2014年にはアフガニスタンから、基本的に撤収を開始し、それにともなってこれら地域では戦死者は減っている。ところが両地域にかかわった将兵の自殺者は2015年からどんどん増えている。なぜか。

 ストレスだ。
 海外の遠隔地に長期間、それも何度も派遣されることは、軍人を精神的に疲弊させる。

 ※いま、米国では、「イランとの戦争が近づいたので選抜徴兵が始まる。こんどから女も徴兵される」といった嘘情報が乱れ飛んでいて、民心を撹乱している。つまり、80年代にはあれほどイランを憎んでいたアメリカ人だったが、それじゃ明日、戦争しますかと言われると、イラク=アフガン帰りの廃人たちをさんざん見ているから、誰もそんな気になれない。イラン内部も、失業と麻薬蔓延でとんでもないことになっている。いつ、反聖職者特権暴動が起きてもおかしくない。IRGCの本質は、聖職者特権に不平を鳴らす平民どもを処刑する治安機関なのだ。だからスレイマニ爆殺というのは、いいところを衝いた。あれはイランの大衆にはウケたのである。というわけで、もうどちらも、戦争なんかできやしない。