2機のドローンで運搬させたって、いいだろう。
これは土地境界の有刺鉄線のようなものである。
徳間書店 最新刊の『封鎖戦――中国を機雷で隔離せよ!』は、現実の対中共紛争への対処案をプランニングするための、資料の宝庫となっています。
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JOSEPH DITZLER 記者による2020-8-28記事「Coronavirus travel incident in Japan gets US family barred from military bases for 10 years」。
検疫期間を無視して羽田から岩国(錦帯橋空港。岩国基地と滑走路を共有)に国内線で直行した、海兵隊の家族について、在日海兵隊司令部は、これから10年間、米軍施設への立ち入りを禁じたと発表。
この4人家族は羽田到着時に新コロテストを受け、その結果が出ていないのに岩国へ直行した。
新コロテストの結果、4人のうち3人は陽性であった。
この家族は8-28に米国へ帰った。4人のうち1人はDoDに雇われた軍属だったが、解雇されている。
※「切り札」というと、自国軍隊に直接戦闘加入させることかと短絡イメージする人が多いことだろう。だが日本の場合は、そうじゃないのだ。無限にオプションを増やすことのできる「のびしろ」がいくらでもあるのに、誰もそのオプションの存在じたいに気づこうとせぬことが、先の大戦より以前からの、日本人の不思議な短所である。今日、たとえば日本のカネで、日本の弾薬庫に大量の弾薬をストックしておき、必要に応じてそれを米海兵隊や米空軍のために、無代提供することができる――といったスキームを平時に構築しておくだけで、どれだけ対中共の抑止力が増すか知れない。その「特別提供弾薬」の筆頭が「機雷」であるべき理由も、こんどの新刊を一読すれば、理解することができますよ。