2030年までに地球地図を書き換えないと、そのあとは人口動態の必然によって中共はただの「老人国」におちぶれる。
　しかし2030までに実力で台湾を占領する能力などつくわけもないから、せめてＴＶ報道用の「絵柄」だけでそれがあるように錯覚させ、心理戦によって台湾を陥落させるというのが、唯一可能な、ギリギリの線。

　この線にそって海軍軍拡していると考えると、いろいろ納得できる。なにしろ、フネばかり造っても水兵があつまるはずがないのだ。しかし2030を初演＆千秋楽と見据えて「舞台の書割」をつくっているのだと考えれば、すべては合理的。じっさいに機能させる必要などない。「絵」ができれば、宣伝になるからだ。
　2030を過ぎたら、無慮数百隻の軍艦は、ことごとく漁礁にすればよいとでも考えているのだろう。

　あつめにあつめた水兵の定年退職後の年金は、2030から2050にかけての中共においては、破綻して行く。しかし陸軍の兵隊と違って水兵が反政府暴動を起こしても、中央政府はあまり怖くはない。軍港周辺での鎮圧はとてもたやすい。その点でも、海軍軍拡は今の中共にとっては、とても合理的だ。

　次。
　ＡＦＰの2021-6-16記事「Facebook AI software able to dig up origins of deepfake images」。
　　　　フェイスブックの技術者が水曜日に発表。ＡＩによってディープフェイク画像／音声を見破れるだけでなく、その加工前のオリジナル素材も特定できると。

　さまざまな痕跡が加工作品には残っているものである。これをデジタルの「指紋」と呼ぶ。それが手がかりになる。

　※山の中のカラスは、斜め上からの俯瞰＝クォータービューにより、熊の動きにいちはやく気づく。この視覚をＡＩによってシミュレートできるはずで、マシンラーニングもさせられるはずだ。そのソフトウェアを「勢子」役の熊殺しドローンに搭載し、一列横隊で前進させれば、山狩りは最大限に合理化できるだろう。熊を発見した「勢子」ドローンは、その熊の真上に占位して、ストロボライトによって、ハンター指揮官に標的の場所を知らせる。このような熊狩りソフトが完成したら、次は人間の捜索用にソフトを改造する。これで、魚釣島には工作員が潜伏できなくなる。

　次。
　The Maritime 記者による2021-6-14記事「Digitalizing Shipping: SATCOM is the Key」。
　　　　船舶が衛星を経由して通信する、ＳＡＴＣＯＭ。
　従来は、Ｌバンドの電波を使っていたのだが、あたらしいＶＳＡＴ通信衛星は「Ｋｕバンド」でのデータ通信環境を提供してくれる。

　将来、ＨＴＳ＝高速中継衛星　技術がＶＳＡＴに使われるようになると、データ通信のダウンロード速度が「20Ｍｂｐｓ」になる。
　その艦船が地球のどこの海に所在していても、だ。

　そうなると船員たちは、フネが広い海のどまんなかを進んでいるのに、陸上の都市にいるのと同様のワイファイ環境で私物の端末を使えるようになる。フネの通信室が、ルーターだ。

　※ひきこもりの貧民どもには就職先と娯楽が与えられるという超朗報。衣食住の心配なし。

　もちろん、「ｅＢｏｏｋ」のダウンロード、映画のダウンロードも、たやすいこと。
　また、船の上でリアルタイムの「リモート会議」をすることもできるようになる。ハイレゾの動画付きで。

　※会長クラスの老人重役はじぶんのヨットで釣りでもしながら「臨席」できるわけか。

　空調が必要な特別なコンテナ荷物も、荷主や海運サービス会社が、陸地にいながらにして、リアルタイムでコンディションをモニターできる。

　到着先の港湾で、無数のコンテナを、最も合理的に荷捌きできるようにもなる。フネが港に入る前に、積んであるコンテナ構成が読み取れるからだ。箱の内部にセットしたビデオカメラを遠隔起動させることだってできる。

　※民間の一般船員たちに途切れない高信頼性のワイファイ環境を与えてやることは、西側自由世界にとって死活的に重要である。なぜなら、中共の水兵と漁民には、その恩恵は与えられないから。彼らは私物のスマホを艦船内に持ち込めないのである。だったら誰が物好きに、シナ海軍に入営したり、シナ漁港で漁船乗組みを志願したいと思うだろう？　中共の海洋戦略は、人材確保のフェイズでさいしょの壁にぶちあたる。

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