ゲイトンビーの制癌延命方策である「適応療法」は、対ゲリラ戦術にそのまま応用ができるのではないか。

 John Holland 記者による2021-11-13記事「She was homeless in Modesto at 16; now she’s an aircraft carrier officer and nurse」。
    空母『ジェラルド・R・フォード』配乗の某中佐(♀)。
 17歳で海軍に入って、かれこれ18年近くなる。

 この中佐は16歳までホームレスだった。父親と兄弟は精神病であったという。
 母親の再婚相手から暴力を振るわれるため、家出した。そして2001-2に海軍に入隊した。

 ワシントン州のブレマートンにある海軍病院が勤務地となった。
 集中治療室の看護師をみて自分もああなりたいと思い、同時にまた、部内昇進で将校になるコースを選んだ。
 『フォード』には3700人の将兵が乗組んでいる。この中佐は看護長である。

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 ストラテジーペイジの2021-11-14記事。
    10月に韓国はEUに手紙を送り、EUから禁輸を喰らっているトルコに向けて、戦車用のエンジンとトランスミッションを売りたいんじゃ~、と求めた。

 トルコは、シリアやリビアで独自の軍事干与を続けていて、これが制裁理由になっている。

 トルコが国内で組み立てたい「アルタイ」戦車には、ドイツ製のエンジンとトランスミッション、および、フランス製の複合装甲が予定されていた。

 エンジンの輸入先は韓国に変更するとしても、複合装甲の代替輸入先は、いまだに見つかっていないようである。もちろん韓国にはそんなものは造れない。

 「アルタイ」にはウクライナ製のAPSも付く予定。しかしウクライナは、エンジン等の供給者としては選ばれなかったようである。
 ウクライナ製のERAを、トルコは古いM-60戦車用の増加装甲として買っている。しかしウクライナには複合装甲の製造技術は無い。

 トルコは「レオ2」の運用者でもあり、シリアでロシア製のATMによってその「レオ2」をやられている。だから、最新の複合装甲でなくてはダメだということを理解している。

 完全国産には程遠い輸入パーツのよせあつめとなる「アルタイ」はいまや1両が1300万ドルでは調達できないくらいにコストが膨張している。しかしトルコは、計画を諦めるつもりはない。

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 2021-11-11記事「Diesel Fuel Shortage Hurting Truck Stops」。
    米国でトラック用の軽油が足りなくなってきた。アリゾナ州のガソリンスタンドでは、1回の給油量を60ガロン=227リッター に制限している。

 ※日本の場合、300km以上走る大型トラックの燃料タンクには400リッター入る。これを2個、付けている場合もあるそうだ。燃費がリッターで3~4kmなので、そこから逆算する。

 カリフォルニア州では軽油は1ガロン4.65ドルである。アリゾナ州では3.65ドルである。200ガロンだと200ドルの差が出る。だからドライバーはみんな、アリゾナ州で給油している。

 ※1ガロンを3.785リッターとし、1円を0.0088ドルとすると、加州では軽油はリッター139.9円の計算。日本に比べればぜんぜん安いわけ。

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 2021-11-12記事「Why the world needs a better LED light bulb」。
   南アフリカでは貧乏黒人の家がよく火事になる。これは、暖房と照明にいまだに「生火」を使っているせいなのである。

 そこで照明を電気に変えていくことが推奨されるのだが、白熱灯では火事の危険がけっこうある。電気代も高くつくからエコではない。

 発熱と電気代に関しては、蛍光灯は比較的に好ましい。しかし蛍光灯は割れてしまいやすく、そのさいに水銀が飛び散る。かつまた寿命が近づくとチラつきが目障りだ。

 ようやく近年、南アの中流の家庭は、LED照明を採用できるようになった。はるかに省電力であり、はるかに長寿命だ。

 LEDと電池の組み合わせは、アフリカ全土で、子どもの勉強環境を改善する。もちろん火災の発生も減るので、この分野には、さらなる技術進展が期待されている。

 ヨハネスブルグ大学の研究陣はこのたび、レアアースであるセリウムを浸潤させた酸化亜鉛に、硫黄を加えることで、LEDの明るさ(ただし、レーザーを照射したときの発光である)を2倍にできることを発見した。ついでに寿命も延びるという。

 またこの物質の可能性としては、赤・緑・青の「光の三原色」別に素子を製造する必要をなくせるかもしれない。1種類の素子から、すべての光を調合発光させられる。したがって白色のLED照明のコストを下げられる可能性がある。

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 Chulanee Attanayake 記者による2021-11-11記事「India’s Answer to Chinese Ports in Sri Lanka」。
    インドの最大の港湾運営企業、アダニ・グループは9-30に、スリランカに7億ドルでコンテナヤードを造る協同開発契約を結んだ。アダニの出資比率が51%なので、この港はインドがコントロールできる。

 コロムボ西国際コンテナ・ターミナル(CWICT)と称する。運営契約期間は35年間。

 長さ1400mの埠頭で、水深が20mもあるゆえ、巨大コンテナ船の接岸に不自由がない。年に3500万個のコンテナを捌けるだろう。

 これは、2011に中共の「CM Ports」社が同じく35年の開発協同契約をスリランカのコングロマリットと結んだのに、十年遅れで対抗するもの。
 こちらの港は「コロムボ国際コンテナ・ターミナル」(CICT)と称している。

 コロムボ側の協同企業であった「Aitken Spence」が持ち株を売り渡したため、CICTに関しては「CM Ports」社が85%の支配権を握っている。

 2017年に「CM Port」社は、スリランカ南部のハムバントタ港を99年間リース借り上げする契約も結んでいる。

 コロムボ港は、インド市場にとってのハブ港になっている。同港が扱う貨物の7割以上が、インド市場へ行くのだ。

 なんでそんなことになっているかというと、インドは法律で「カボタージュ」――すなわち内航船の運航には外国籍の商船を認めないという参入資格制限――をしているからなのである。それで、スリランカの港の方が巨大化してしまったのだ。

 インド政府はこのカボタージュの法規制を撤廃した方がいいのではないかとも考え始めているが、まだ決断はできずにいる。

 CICTを中共が仕切っていることにより、インドの輸出入物資の流れはぜんぶ中共が仔細にモニターできるようになっている。2014年には中共の潜水艦がCICTに寄港した。コンテナ埠頭に潜水艦――である。

 インドは、イランのチャバハール港や、オマーンのソハール港にも、戦略的に投資している。