David Axe 記者による2022-8-11記事「Ukrainian Jets Are Firing American Anti-Radar Misseles」。
　　　裏ワザがあるという。それは「HARM as sensor」と呼ばれるモード。ＨＡＲＭに内臓されたセンサーが、翼下に吊下された状態で、勝手に地上の電波輻射源を探知してくれる。パイロットはモニターに表示された複数の輻射源の一つをタッチすれば、そこに向ってＨＡＲＭが飛び出す。
　これを使うなら、センサー／ターゲティング・ポッドの「ＨＴＳ」は不要になる。

　必要なのは、翼下のレールと、あとは、コクピット内の端末に配線コードをつなぐだけ。その工事の助言は米国の技術者がリモートでもできるだろう。

　※雑報によるとウクライナ国境から30kmのベラルーシ領内でレーダーが破壊された。これもＨＡＲＭ使用か？

　※雑報によると中共はかつてスホイ35を単価１０００万ドルにて24機輸入しているが、そのうち15機は調子が悪い。かたやＦ-35は今、単価８００万ドルまで値下がりしているという。

　※前からウクライナに援助されていたＭＲＡＰは、やっぱりダメだった。泥濘期でなくとも、畑にタイヤが埋まってしまう。接地圧が高すぎるのだ。

　※雑報によるとロシアが国産できるチップがあり、それは2012年の「ＡＲＭ-ＣＰＵ」の模造品である。これを搭載した純国産ラップトップＰＣが発売された。売価は10万ルーブルだという。

　※２０２１年３月に扶桑社新書として刊行されている超名著『イスラム教再考』（飯山陽氏著）の248ページにはこういう記述がある。「世界日報の運営するニュースサイト「View Point」は２０２０年９月、東京の代々木上原にあるモスク「東京ジャーミー」がコロナウイルス問題の収束前に金曜日の集団礼拝を再開したことで、「近隣住民の誤解による批判や嫌がらせ」が起きていると伝えています」。統一教会が他の宗教を監視しているように、他の宗教も統一教会を監視していたとしてもおかしくはないだろう。それはともかく、ＮＹＣでのラシディ氏刺殺未遂事件を機に、この名著は再読されるべきだ。

　次。
　2022-8-10記事「After Ukraine, Is Kazakhstan Next in the Kremlin’s Sights?」。
　　　カザフスタンの政府歳入の40％は石油と天然ガスの販売で得られている。
　石油と天然ガスの輸出にさいしては、その80％はロシア領を通過させてきた。なかんずくＣＰＣ（カスピ海底パイプライン共同会社）の株式の31％はロシアが握っていて、最大株主である。

　ＣＰＣは、扱い量、コスト、スピードの点で冠絶している。
　他の輸出ルートはこれに対抗できない。すなわち、バクー港と小型タンカーを使う方法、中共に陸上パイプラインで売る方法、そしてウズベキスタンに石油タンク貨車で鉄道輸出する方法では。

　ロシアは、カザフスタンに対する警告としてだけでなく、ＥＵに対する脅迫の意味を込めて、ＣＰＣのオペレーションを中断してきた。６月なかばと７月はじめに、じっさい、圧送を停止した。

　カザフスタンは陸封国のため、ロシアからの物品輸入にもかなり依存している。すなわち、調理油、砂糖、牛乳。
　さらには、石油製品、鉄鉱石、肥料、自動車部品も、カザフはロシアから買っている。

　カザフスタンから外国へ輸出する貨物の半分も、露領を通る。鉄道を使ってコーカサス経由で欧州へ輸出したり、ウズベキスタン・トルクメニスタンに迂回させたり、中共に搬出するルートは、不可能ではないが、コスト高になってしまう。

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イスラム教再考 18億人が信仰する世界宗教の実相 (扶桑社ＢＯＯＫＳ新書)