Caroline Delbert 記者による2023-8-25記事「A ‘Miracle House’ in Lahaina Survived the Devastation Maui Wildfires」。
マウイ島のラハイナ地区では１万2000人が焼け出された。ところが焦土の中にぽつんと１軒、まったく火災に罹ってない独立家屋（２階建て）があり、マスコミの注目を集めている。
決め手は、庭だったようだ。この家の主人は家の周りを芝生にはしないで、芝刈りの手入れをサボれる「河原の丸石」を敷き詰めていたという。その不燃性の礫層が同時に「マルチング」となっていたおかげで、日照り続きであったにもかかわらず、庭の地表近くの湿気が蒸発しないで残っていた。その気化熱で、家の壁が高熱に炙られずに済んだようだ。
他の家は、庭の芝が燃料となって、延焼を招き入れてしまった。
※2016年の糸魚川市大火でも、壁と屋根をステンレス板＋耐火煉瓦にしていた２階建て邸宅がまるまる焼け残り、注目を集めた。工費は通常の1.5倍だったというから、存外に安い投資で安心を買えるわけだ。
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ドイチェヴェレの2023-8-29記事「German busted for sale of parts to Russia」。
固定翼偵察ドローンの「オルラン-10」の製造に必要な電子部品を2020年1月から2023年3月までロシアに密輸出し続けていたとしてドイツ系ロシア人の商人が逮捕された。
今月前半には、別なドイツ人が、狙撃ライフルの製作に必要な工作機械を複数のロシア企業に密輸出したとして逮捕されている。
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ＡＦＰの2023-8-25記事「Producing superior graphene aerogel in space」。
グラフェンは、炭素分子１個分の厚さしかない、頑丈な網状結合膜である。それは断熱であると同時に、電気的には良導体だ。
グラフェンは有孔で通気性。自重の何倍もの溶液を吸い取ることもできる。
※まあ直感だが、この物質から「熱を電気に変える」革命的に高効率な装置ができるんじゃなかろうか？ それが気候問題も解決してくれるような気がしますよ。
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Matthew Knott 記者による2023-8-29記事「Cardboard drones from Australia used in attack on Russian airfield」。
ＳＹＰＡＱ社は、メルボルンに本社がある。
今回のクルスク飛行場攻撃に飛ばしたときのエンジンは、不明である。エンジンは、ミッションによっていろいろ変えられるらしいのだが……。
ひとつ言えること。もし、電動モーターで推進させたのだとしたら、それは１７０kmも離れているウクライナ領から飛ばしたわけがない。すぐ近くから発進させたのである。
この「厚紙」とガムテープで組み立てる固定翼ドローンは、「荷物」を５kgまでも運搬できる。
※簡易な２レール型の「カタパルト」からゴム紐で飛ばすという方式も上手いのだが、ここはもうひとひねりするべきだ。すなわち「アルミ脚立」をそのまま「発射レール」として代用できるようにするべきだろう。さすれば、その脚立ごと軽トラに積んで露軍の基地の近くに移動しても、誰からも見咎められることはない。マリオとルイジの二人組が屋根修理でも始めるのかとしか見られないで済む。
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Scott R. Gourley 記者による2023-8-28記事「New ‘Scalable’ Hand Grenades on Way to Army」。
ノルウェーの「Ｎａｍｍｏ」社が、斬新な手榴弾を完成した。短筒形の遠投向きの手榴弾を、かんたんに、３個連接して長筒状の重手榴弾にしてしまえる。
これがあれば兵士は、遠投用手榴弾と破壊用手榴弾を別々に持ち歩く必要がなくなる。
基本単位の１個の手榴弾は、径53ミリで高さ85mmの茶筒状。その中に爆薬が１１５グラム充填されている。
さらに円筒の外側に、スチール製外皮である「破片スリーヴ」をすっぽり被せれば、爆発時に発生する破片の数を倍増させられる。
この製品、2023-10には、最初の軍隊への納品が始まるという。
ＮＡＭＭＯ社は手榴弾製造では50年以上の経験をもつ。
比較的に新しい既製品の「破片手榴弾１６５」は、黒球状の外見で、全重１６５グラムの中に「コムポジットＢ」爆薬または「ＰＢＸＮ１１０」爆薬が入っている。外皮の内側には、あらかじめ破片サイズに刻みが入れられてあり、爆発すると、同じサイズの鉄片が2500個から3000個、まんべんなく全方向に飛び散るようにデザインされている。
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Thomas Newdick, Tyler Rogoway 記者による2023-8-28記事「Replicator Is DoD’s Big Play To Build Thousands Of Autonomous Weapons In Just Two Years」。
テレビＳＦドラマシリーズの『スタートレック』の中に、必要な機材やら食品やらを宇宙船の中で即座に「複製」してしまう「レプリケーター」というマシンが登場するのだが、このほど米国防総省の次官がＤＣのカンファレンスにて、この「レプリケーター」のように、チープで小型ながらＡＩが入ったドローンを急速大量生産して中共軍に対抗する意向であることを明かした。
もっと具体的には、これから18ヶ月で、数千機のドローンを米軍は新たに揃えるつもり。
※これは日本の零細部品メーカーにとっての巨大な納入チャンスでしょう。政府が早く法的環境を整えないと、日本経済はますます左前になり、中共は調子に乗る。