専門家氏いわく、熊の第一撃はかならず前足による水平フックなので、ちょうどそこに人の顔があれば、人は顔の半分をもっていかれ、予後が悪いと。だからまず顔を守るべし、と。具体的には、伏せるのが利口なのだ、と。
ところでわが国の平安時代には「槍」が無かった。（その理由は『武器が語る日本史』で考察したので省く。）
槍がなくて「なぎなた」だけがあった時代、歩兵たちのお役立ち防具は、顔の正面がガラあきな「面頬」であった。もしくは、「面頬＋顎プロテクター」である「半首」。
これらは、《対野獣》用の意味もあったのだと、思うようになった。おそらく古代の西洋でも、そのプロテクションに需要は高かったことだろう。
鎌倉時代より前の「なぎなた／長刀」の脅威は、熊の前足フックと同じようなものとみなすことができるだろう。
さらにおまけ。伏せた瞬間に、首筋～後頭部から、唐辛子スプレーが爆散される、そんな自衛デバイスがあってもいいだろう。
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『星条旗新聞』の2025-9-22記事。
２０１５年にトルコ空軍は、たびかさなる警告を無視して17秒間トルコ領空を侵犯したロシア空軍の「スホイ24」を撃墜した。このパイロットはベイルアウト降下中、地上のゲリラ勢力によって射殺された。この一件以降、ロシアはトルコに対する挑発行為を停止した。
NATOは今まさに、このときのトルコと同じ対応をすべき時なのである。気違い相手に通じる言語は、実行だけだからである。
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Connor Tomlinson 記者による2025-9-23記事「Everybody’s Talking About Remigration」。
「大量追放の時代」がやってきた。
公共政策の悪口ばかり叫んでいる何百万人もの外来集団、常習性犯罪者グループ、また英国に一度も招かれなかった見知らぬ人々。
英国内のある政治運動は、こうした集団を年間60万人のペースで国外に追い払うと約束し、支持をあつめつつある。
いわく。ボリス・ジョンソンは400万人以上の移民を第三世界から受け入れた。その集団の95％は、生涯を通じて英国に支払う税金よりも英国から受け取る公的扶助額の方が大きい。その重い経費負担は英国の福祉と納税者の幸福を破壊する。
既存の保守党は、これを無視できない。もっと急進的な訴えをしないと、次の選挙で不利だから。
トランプ大統領はすでに１５０万人を国外追放した。できるのだ。そのくらいのことは。
アングロ・プロテスタント文化は、英米圏の繁栄の源泉である。この文化を破壊する移民政策は、止めなければ、文化自殺である。
トランプ政権は、帰化宣誓に違反した受給者からの市民権付与を撤回するための基準も検討している。同化しようとしない集団、他地域の旗を振りたい集団は、出国便に乗せるのがいい。
とくにイスラム教徒の米国地方議会内での演説は酷い。
家を憎んでいる人たちと家を共有する必要はない。それは不可能である。
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Shannon Pettypiece 記者による2025-9-22記事「Priced out of traditional housing, more Americans are living in RVs」。
※この記事で「RV」とあるのは、トレーラーハウスのことである。
失業や事業失敗でキャンピングカー住まいとなった人々。インフラが整ったキャンプ場は、１泊25ドルから45ドルかかる。
これを賄えぬ場合は、２週間まで無料で利用できる辺境の連邦住宅地に駐車できる。しかしそこでは水道、電気は提供されず、無料ワイファイも無い。家族は川を風呂・兼・洗濯場とし、森の中をトイレとする。
住宅関連コストが、米国内でじりじりと上がっており、それにつれ、トレーラーのキャンピングハウスで暮らす家族も漸増。
約48万6000人いるという。2021年の２倍以上。大多数は7万5000ドル未満の世帯年収だ。
住宅費の急騰のきっかけは、パンデミックであった。
こうした車両は１個所に「定住」することがゆるされず、永久に放浪をし続けるしかない。テキサス州カービルでは、洪水突発により28台のトレーラーが流された。そういう事故にも遭う。
こうした車両は、購入から年数が経つにつれ、各部の疲労が蓄積し、頻繁に故障するようになるから、中古下取り価格はみるみる低下する。かたや、中古住宅は値が下がらない。「残クレ中古住宅」の感覚でトレーラーハウスに移った世帯は、もう、中古住宅へは戻れない。それどころか、トレーラーハウスの新古車への買い替えもまず不可能。遂に路上生活ホームレスに転落する運命が待つ。
オレゴン州では、ふつうのアパートの家賃が、月額1650ドルである。
「中流階級」は、アメリカでは、あり得なくなった。
※この記事の最後に出てくる人は、ずっとひきこもりであったのに、トレーラー生活者になったことで、いやでも「魚釣り」ができるアウトドア派になってしまったという。わたしは日本のTVの釣り番組には強い不満がある。そこにはレジャーやスポーツのマインドだけがあり、「生活サバイバル」の衝迫性が無いからだ。ベトナム人たちにそういう番組を作らせてみたら、真に役に立つ知見が得られると思うぞ。
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Oleksandr Yan 記者による2025-9-25記事「Ukraine Uses Balloons in Drone Attack on Russia」。
タタルスタンとモスクワに対して、大規模な「気球爆弾」による夜間空襲があったという。23日の夜。
その数は69個以上とおびただしく、しかも、コースは正確であるという。
その高度は１万ｍであるため、これを迎撃するＳＡＭはかなりの高価なものにならざるを得ない。射てば射つだけ、大損だ。
ロシア発表では、モスクワに来襲した敵機を41機、撃墜したといっている。（ただしそこに気球が含まれるとは一言も発表無し。）
高度１万ｍは、民航ジェット旅客機の常用高度だから、民航業界も大混乱した。
固定翼機のドローンが、間違いなく、含まれている。それは住民が撮影した動画で分かる。１機はおそらく「UJ-22 Beaver」だ。
※混用することで、どうしても長射程ＳＡＭを発射する以外にないようにしてやるのである。
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Adeola Adeosun 記者による2025-9-22記事「Trump Suggests Amish, Cubans Have ‘No Autism’ Amid Tylenol Announcement」。
専門家たちが、キューバにも自閉症はあるぞ、とトランプ政権に反論している。
ただし、やはり、ロクな統計は無いようである。
確実なこと。キューバにはアセトアミノフェンがある。