樹脂弾ではなく水性ゲル弾を発射する玩具銃が海外にあるが、これと電圧テーザーを組み合わせることで、便利な対熊用の護身道具ができるのではないか? 着衣には阻止されるから、人には安全だ。

 半裸でうろついている人間には有効となるゆえ、そっちの安心もあるだろう。
 またこのメカを少し拡大すると、対ドローンの自衛道具になると思う。単純に、曳航ワイヤーを絡めるのだ。

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 Ryan Fedasiuk 記者による2025-9-18記事「Beijing’s “Robot Army” Isn’t Science Fiction. It’s Already Here」。
  こんにち、世界のロボット工学特許の「三分の二」は中国のものである。
 中華製のヒューマノイド・ロボットは、単価が米国製の十分の一であるため、十倍売れている。

 たとえば、2016年創立の会社「ユニトリー」社は、「G1」という名のヒト形ロボットを、1万6000ドルで市販中。
 安いが、けっして低性能ではない。それは四足ロボットについても同様だ。だからウクライナ軍は数十台、ユニツリー社の犬ロボを買っている。
 昨年、ボストン・ダイナミクス社が売った数の十倍のロボットを、中国メーカーは、世界100ヵ国に出荷したのである。

 パターンは、5G通信機材や電池、ドローンと似てきている。いつのまにか、米国市場も占領されようとしている。

 記者は主張する。ホワイトハウスは直ちにユニツリーの合衆国領土内における事業活動を制限せよ。中国人民解放軍と直結しているこの企業は米国の国家安全保障に対して明らかなリスクだ。「ICTS行政命令」を発動すべし。さすれば商務省がユニトリーの製品やサービスに関する取引を禁止できる。

 記者は主張する。米国内でのロボット製造を強化するには、当面、日本や韓国から、高精度アクチュエータを中心とした、ロボット要素部品や製造装置部品を、短期間で多数輸入するしかない。高精度アクチュエータや減速機などの重要なロボット部品は、たった数社の独占だからだ。価格は高く、バックオーダーは長い。この分野については、関税を免除せよ。

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 Inigo Alexander 記者による2025-9-21記事「From Sudan to Ukraine: Why Colombian mercenaries keep fighting foreign wars」。

  先週、スーダンが国連安全保障理事会に訴えたところによると、アラブ首長国連邦がカネを出して、コロンビア傭兵をスーダンに送り込んでいるという。
 スーダン政府軍は目下、ゲリラ集団のRSFと抗争中だが、コロムビア人傭兵は、このRSFに加担するという。UAEは告発を否定している。

 8月7日、スーダン軍は1機のUAEの輸送機をダルフールで撃墜。墜落機体の中に40人のコロムビア人の死体が、満載の武器とともに確認された。

 じつはコロムビア人は2024年いらい、PMCに加わることによって、スーダン内戦に関わっている。主に陸軍を退役した者たちで、380人くらい。
 コロムビア人部隊の評判は上々。命令を聞いてくれるし、戦場での規律も守っているという。麻薬カルテル相手の実戦経験ももっているから、頼りにできる。

 コロムビア軍を退役すると、軍人恩給は月に500ドル前後だ。しかし傭兵になれば最低でも2600ドル貰える。

 元軍曹氏にいわせると、コロムビア政府には退役将兵のための再就職プログラムが皆無。いきなり民間労働市場に放り出されても、何のスキルもないから、傭兵の募集が、渡りに舟となる。

 おそらく2022年以降、2万2000人以上のコロムビア人が、どこかで傭兵になっただろう。

 ドバイでは、元コロムビア軍の退役将軍が、警備会社を運営している。PMCである。石油施設警備もするが、必要に応じ、傭兵にもなる。

 アブダビからスーダンへの移動は、従前はリビア経由だったが、それが難しくなり、今は、マドリードからエチオピア、ソマリア、チャドと迂回をして、やっとダルフールに辿り着く。

 2021年にはハイチの大統領暗殺事件に、20人ほどコロンビア人が関与していた。
 またげんざい、ウクライナ戦線にも、数百人のコロムビア兵が送り出されている。

 最も早くは、2015年にUAEが、対フーシの戦闘員として、コロムビア兵を雇った。
 UAEは北アフリカで地域覇権国になるつもりであり、現地でイラン派の勢力と敵対している。

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 2025-9-19の書評。
 William F. Owen著の新刊『Euclid’s Army』は、地に足がついた軍事評論だ。やみくもに未来戦争の理想を追うのではなく、基本の訓練をしっかりやり、効果が証明されているシンプルで安価な兵器を、大量に使うのがよい――と、英国人向けに、説いている。

 基本の訓練という意味は、今日の西側軍隊内では、パワーポイントの説明で訓練に代用するようなことをやっているのだ。それではいけない。
 オーウェンは、サイバーにも宇宙にも興味がない。
 高額な歩兵戦闘車を、彼は支持しない。

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 Vladyslav Khomenko 記者による2025-9-22記事「SSU Detains Suppliers of SIM Cards for Russian Drones」。
  FSBの手先が、キーウ・エリアでSIMカードを買い集め、ロシアへ大量に持ち出そうとしていたのを、ウクライナの保安部が阻止した。

 これらのSIMカードは、Naberezhnye Chelny や Yelabuga 市の無人機工場に送られ、長距離ドローンに組み込まれる。

 すると、ウクライナ領空に侵入した無人機が、地上のモバイル通信中継鉄塔を利用して、ロシア領内のリモコン操縦者と、データ・リンクを維持できる。

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 William Parker 記者による2018-4-13記事「The Troubling Links Between Acetaminophen and Autism」。
  ※古い記事が再掲されている。ということはこの記事内容が、確からしいのである。記者はデューク大学医学部外科部の准教授。

  アセトアミノフェンと児童の自閉症発症の間には、相関性がある。
 一時、ワクチンが自閉症をひきおこすのではないかと疑われた。そうではなかった。ワクチン接種後に痛みや発熱を和らげるために投与されたアセトアミノフェンが、引き金になったのだと疑える。

 6歳未満の小児にアセトアミノフェンを投与する前に、これをよく検討することだ。
 アセトアミノフェンは、いろいろな鎮痛薬の中に入っている成分である。これを含むサプリメントもあるという。

 キューバは、アセトアミノフェンにアクセスできない国である。同国では、自閉症の発生率が極めて低い。
 反対にイスラエルは高い。これは割礼の直後に痛み止めとして与える薬の中に、それが入っているからかもしれない。

 ※どうもよくわからない。もし成人を自閉症にできるクスリがあるのならば、独裁国家はそれを留置場の飲用水に混ぜておくことで、政治的反乱を根絶できるのではないか? また北朝鮮は青年の兵役年限を十年以上にすることで反乱を未然に防ぐ方針のようだが、この錠剤があるのなら、そんな必要もなくなるのではないか。