在沖縄の個人的に信頼できるSUCANKU氏（仮名）の目撃したところによれば、13日の19時に那覇軍港に米軍の『オブザベイション・アイランド』が入港していたそうです。
　また海保によれば11日の18時ごろ、久米島の領海をシナ軍艦『望遠２号』が航行し、海保によって追い出されている、と。海保はひきつづいて追尾中のはずですが、同軍艦の現在位置は公表されていません。……って、マスコミは何やってんのよ!?
　以下は兵頭の勘ぐりですが、これはＳＬＢＭ実験、もしくはグァム島を射程に収めるシナの地対地ミサイルの発射訓練が、近々行なわれるのではないでしょうか。
　沖縄からグァム近海までは15〜18ノット前後で２〜３日ほどかかるとすれば、そこから発射の日が予測できるような気がします。
　またこの発射は、北京による他の軍事的または政治的なモーションと連動させられる可能性が強くあります。
　国内のシナ版コミンテルンの手先の動きにも注目いたしましょう。

　長野市の善光寺下出身のわたくしが20歳台で東京暮らしを始めましたとき、夜ふけの丸の内やら霞が関やら麹町、赤坂あたりを徘徊してみました。たちまち強く印象を受けましたのは、「この日本をじっさいに動かしている男たちは、誰も夜中にテレビなんざ視とらんぞ」ということでした。高層オフィス・ビルの窓々に、蛍光灯の照明が煌々と映えていて、深更に及んでそれが消えません。
　想像すれば、１日に与えられております時間的資源は、万人に公平にキッカリ「24時間」しかありません以上、もしもそこから貴重な数時間を毎日テレビなんかに盗られていれば、こりゃとうてい日本国を牽引するような男たちの仲間には入れぬ道理だわい、とも信じられました。
　やがて雑誌記者をふりだしに、活字マスコミの世界を覗いてみますと、またいろいろなことが分かってきました。
　たとえば、忙しくてテレビを視ていられない比較的高給取りな男たちが、それじゃ雑誌や書籍などの硬派の活字メディアには念入りに目を通すのかといったら、必ずしもそうではない。およそ新聞以外では、ラーメン屋に置かれている週刊／隔週刊コミックが、毎回できるだけ目を通す主な活字だったりする場合もあるのです。わたくしには、そうなる原因は活字メディアの送り手側にもあるだろうと思われました。情報消費者の余暇時間構造にメディアが合致していないのです。
　わたくしはハイティーンの頃、上野駅から長野駅まで汽車で移動する間に、あの分厚い月刊『文藝春秋』を１冊読みきれるかどうか、何度かチャレンジしました。しかし一度も時間内に読み切れたことはありません。比較的薄めの『諸君！』でも、たまに成功する程度でした（とうじは特急「あさま」で３時間半かかったと記憶します）。まあ、世の中にはわたくしよりも速読の方は大勢いらっしゃるでしょう。そうとしても、おそらく定期刊行の総合誌やオピニオン誌、学芸誌などを１冊まるごと中断なしに通読できる時間がある恵まれた人は、読書階級に属する人々のなかに於いても稀でしょう。そしてその単純な事実が、情報消費者にその活字媒体の購入をためらわせる場合があるでしょう。
　東京ディズニーランドは一回では体験し切れないからリピーターでとても儲かるわけです。しかし活字媒体のお客は、一回きりで遊び切ってもらい、次はリニューアルしたものを別に買ってもらう。旭山動物園みたいなもんでしょう。
　要するに大衆にアッピールしたい宣伝広報的な書籍を売ろうと思うならば、夜８時から11時までの３時間以内で読み終えられる、と誰もが思えるような体裁・編集にしなくてはいけません。一晩では読みきれないと思われた本は、購入そのものがパスされてしまうのです。日々忙しい人は、翌日にどんな仕事上の資料を読まなければならなくなるかも分からず、とても２日に分けて仕事と関係ない本を読了する計画など、立てられはしないからです。
　オピニオン雑誌に寄稿する広報的な記事ならば、通勤電車の中で軽く立ち読みできるぐらいでないとダメでしょう。
　じつは先日、「つくる会」の方数名から、今年の教科書の採択運動の成果についてお話を聞かせて貰いました。
　そこで、日頃は新聞を読まずテレビも見ない兵頭が初めて認知できたのが、韓国人が官民挙げて公然と妨害活動を展開していたという事実です。韓国の政府や与党や国会議員の中に、扶桑社の教科書の採択を妨害するためのプロジェクトチームが公然と結成されていたという。だとすれば、日韓国会議員のサッカー交流どころじゃないじゃないですか。もし外国政府がそんな真似を公然としているなら、政府が「国交断絶」に準じた措置をとるのが至当だったでしょう。
　この韓国の干渉工作は、発信元を隠したブラックメイルではなかった。公開的に脅しをかけてくれたわけです。日本の市区町村に「姉妹都市提携をやめるぞ」と、向こうの自治体から言ってくるのが序の口で、全国の市区町村長が指名し、それぞれ地方議会が承認している５名の教育委員の自宅に、民団などが堂々と名乗って、扶桑社の教科書を採択するなよと、圧力をかける文書を送りつけていました。その手間と動員資金を考えてください。これは公然かつ大規模な、韓国政府による日本国ならびに全国自治体に対する破壊活動でしょう。
　シナ版コミンテルンやＮＨＫ・電通プロット、共産主義者残党プロット等とは違い、コバートではない。しかし、知能派ヤクザに似たオバート作戦であっただけに、その圧力運動が国内のメジャーなマスメディアでほとんど隠されてしまったことは、異常と言うしかないのです。これほどあからさまな外国人による内政脅迫が罷り通ってしまったとは……！
　たぶん「つくる会」の関係者はこれについて雑誌記事などでリアルタイムに警報していたんだろうと思いますが、兵頭は忙しくてその記事を読まずにうち過ごしましたので、今まで少しも知らなかったという次第です。なんと申しますか、彼らの書く文章はつまらない割に文字数が多すぎるんですよね。みんな忙しいんですから、見開き２ページにまとめて、新事実だけ手際良く伝えてくれないものかと、いつも思います。
　教科書問題のネタそのものは古いので、同じような話には人々が飽きているという機微も察知しなければなりません。そこへ行くと『マンガ・嫌韓流』を制作した人々は偉い。あれを読むのに、オピニオン誌の記事ひとつ分より手間が取られる人は少ないでしょう。
　日本では、来年の教科書を何にするのか決めるのは、市区町村の教育委員です。どこでも５人から成っており、そのうち３人が賛成すれば、多数決で教科書が決まる。逆にいえば、３人に反対させれば扶桑社には決まりません。
　この５人は市区町村長が任命します。そして、議会の承認を受けています。この人たちに外国政府が組織的に手紙で圧力をかけさせる行為が、もうそれだけで「内政干渉」「反民主主義」であることがお分かりでしょう。日本では議員とマスコミが甚だしく「公民」の基本に無知なため、韓国政府によるこんな犯罪行為があっさりと黙過されてしまうのです。
　「つくる会」の目的は、扶桑社を儲けさせることには非ず、日本国を破壊せんとする陰謀的な悪教科書を駆逐することにあります。
　それには、文科省が、宮沢内閣以前のマトモな文部省に戻って、検定を厳しくやれば良いだけの話なのですが、あの宮沢喜一氏が置き土産として残した「近隣諸国条項」という自縛的な内規がまだ活きているようで、文科省の役人が教科書メーカーへの指導力を今や喪失しているのです。癒着もあるでしょう。1997年の『諸君！』８月号で兵頭が指摘した、中〜高歴史教科書のキャプションの単純すぎる校正ミスのようなものを放置していたのですからね。当時からもう仕事をしていなかった。その上に現在は役所として日本国の破壊を助長しているのであれば、そんな役所は廃止しなければなりません。
　そこで「つくる会」としては来年からは、全国の市区町村の首長に、それぞれの議会の中で教科書問題に一番理解のある議員を立候補させ、彼もしくは彼女を市区町村長に当選させることによって、外国人の脅迫などには屈しない教育委員を任命させる、との、長期的な方針を立てているようです。兵頭もそういう選挙運動には一臂の力を貸すつもりであります。

　出張から帰ってきました。函館空港発着の航空ダイヤの関係でギューギュー詰めの日程だったのは残念です。観光ガイドをしてくださった皆様、どうも有難う存じます。
　天守参観開始前の時刻に大坂城に出かけ、内堀と石垣を裏表から眺めてきました。
　わたくしはすべてを了解しました。
　これは明国の都市城壁の向こうを張ったものではないですか？
　大坂城の建築目的は、純然たる国内領民向け、あるいは支配下の諸大名向けの示威ではなかったのではありますまいか。

　口座を誰が開設するのかという問題をすっかり忘れてました。あゝ、これだから貧民は……。
　運動の透明性の担保となる銀行口座がないことには、醵金者がアクションを起こしようもないですよね。
　大阪出張から戻り次第、考えたいと思います。
　それには法人格をどうするのかも早急に決めないと……。
　ううむ、俄然「チラシの裏」っぽくなってきやがったぜ、このコーナー（核爆）！

　活動用のホームページのデザインが七分がた、完成しつつあります。
　サーバーは未定で、ひきつづき検討中です。
　大阪観光についてはほぼ、目処が立ちました。どうも有難うございます。
　
　

　暫定の活動趣意書をおととい書いてみたのですが、翻訳会社さんの方でそのままでは満足できないようで、そちらで「検討」が続いています。どこが問題なのかはまだわたくしは承知しておりません。

　新大阪から関西国際空港に向かう途中で、時間を潰すと面白いところがあったら、ご存知の方、ご教示くださいまし。

　対抗宣伝文献英訳会(仮称)に電子メールで連絡をとられたい方は、このファン・サイトの「掲示板」に投稿するという形でお願いします。
　会独自のHPも未だ無いので、過渡的な措置です。
　兵頭の代わりに「LO-01」氏が参ります。よろしくお願い申し上げます。
　活動の趣意書のようなものがないのもおかしいので、近々、書いてみます。

　月刊誌『正論』12月号はそろそろ九州地方でも店頭発売されたでしょうか？
　そこで呼びかけている翻訳英文ホワイトプロパガンダ事業の立ち上げについてですが、１冊の本をまるまる英訳すると、翻訳の実費だけで数百万円（税込み）かかることが判明しました。
　じつはわたくしはせいぜいこの経費は壱ヒャクマン未満で済むんだろうと思っていまして、個人レベルの力を糾合すればどうにでもなるじゃないかと甘く考えていたのですが、やはり将来はＮＰＯにしないと無理なのかもしれません。しばらく、読者の皆さんからの反応を聞こうと思います。
　和文英訳の三つのグレードについて現在わたくしの知っていることをお話しします。
●ランクＡ：ネイティヴが日本語から直接下訳し、それをベテランの日本人チェッカー（翻訳会社の筆頭レベル）が読んで校正意見を付け加えて、それを元に再びネイティヴが最終英文に仕上げる。
●ランクＢ：日本人訳者（翻訳会社の雇われ人レベル）が下訳し、ネイティヴがプルーフ・リーディングし、ベテランの日本人チェッカーが最終校閲して仕上げる。
●ランクＣ：ランクＢの手順だが、訳者のスキルの程度を気にせず、修整も略式で済ませてしまうもの。
　──で、ランクＡは400字につき１万円程度。ランクＢはそれが5000円程度となるのが料金の相場であるようです。（ランクＣはバイトの時給に色がつく程度なのでしょう。昔わたくしもドクターの論文を英訳する事務所で雑用係のバイトをしていたことがありますが時給は1200円以上だったと思います。もちろん翻訳会社によってバラバラでしょう。）
　スピーチ、契約書、論文などになりますと、現在、400字につき、￥12,000円から\18,000円はザラだそうです。プレゼン資料、一般文書等では、\9,000円から\12,000円が多いようです。
　したがいまして、いちばん愛国的な料金の翻訳会社さんに頼んでも、一般的な書籍（400字×500枚）を説得力のある英文に直そうとすれば、ざっと500万円かかるわけです。これは個人が出せる額ではないですね。
　わたくしは個人がこういう事業に出す気になる金額とはせいぜい100万円が上限であろうと漠然と思っていますので、「五分の一以下の抄訳指定」をしていただくのが現実的なのだろうなと考えます。
　つまり醵金をする人が「この本のここからここまでを訳せ」と指定するわけです。
　この事業をＮＰＯにすれば、以下のようなメリットがあることは確かです。
○特定寄付金控除の対象になる.
○零細翻訳会社のスタッフなどがメインになっているよりも社会的な信頼感が出る.
○したがって支出する法人の会計係は後難を心配せずにハンコをつける.
○したがって１冊まるごと翻訳のラインナップが増やせるだろう.
　その代わりに面倒なこともあります。信頼できる有名人を「長」に据えなければいけません。これまで財団等の理事にもなったこともない、プータローの兵頭ではダメなんですね。誰かになって貰わなければいけないでしょう。
　そしてそういう相談や根回しを延々とやっている時間が兵頭は惜しいのです。「敵」の攻撃は今すでにたけなわなのですからね。

　91年の『戦車マガジン』を持っている人は、モスクワ郊外のクビンカ博物館の見学コースから外れたガレージに、英軍の「チーフテン」戦車が１台置かれてあるのを覗き見たことに触れている、わたくしのリポートを探してみてください。
　当時のわたくしは愚かにも、これは英ソ間で秘密の連絡があって、英国がソ連から何かを得るための代価としてチーフテンをくれてやったのだと想像をしていました。たとえばボービントンの倉庫にバーター品のＴ-80が１台あるのではないかと……。
　今は、これは、当時、表向きではソ連を反宗教だとして非難していた革命イラン政権が、こっそり引き渡していたものだと断言できます。彼らはＦ-14すらサンプル提供していたという疑いがあるのですから、チーフテンぐらい、もう何でもなかったでしょう。
　ということは「チョバムアーマー」の秘密なんてバレバレだったということですが、これをソ連が真似したかというとその気配は無いんですね。
　目に見えない技術の壁というのがあって、モノが目の前にあってもコピーが不可能なものは現代ではたくさんあります。
　たとえばクリントン政権がアフリカ、アフガンその他に撃ちまくった巡行ミサイルの不発弾をロシアとシナは入手しているはずですが、このコピー品は出ていません。ユーゴで落ちたＦ-117の残骸も同じです。海南島に着陸したＰ-３Ｃの電子ソフトも同じです。だから平気で着陸できるのです。
　ところで昨日のＣＢＳニュースを見たらカーター元大統領が「イランと戦争すべきではない」などと語っていました。そういう内容の本を書いたそうです。ということは米国内ではイランと戦争するのじゃないかという雰囲気が、相当リアルになってきたんですね。
　イランを今のようにしてしまったのは、カーター氏の「人権外交」でした。
　ほんらい啓蒙思想に則るなら、一人の人命は二人の人命より軽い。1000万人の人権問題は、１億人の人権問題より重くはなりません。
　ところが米国民主党の政治家は、口では格好をつけながら、手強い相手の弾圧的政権はマトとしてこれを撰ばず、干渉し易い弱い立場の政権を叩いて自国の大衆から喝采をうけようとすることがしばしばあります。
　イランのパーレビ政権は、それでやられてしまったのです。もし近い将来、米国とイランと戦争になったら、その淵源はカーター氏のスタンドプレイにあったとされねばなりませんから、彼も自己弁護に必死になる道理です。（しかしルックスが宮沢喜一氏に似てきたと思ったのは俺だけ……？）
　さいきんの米国ＴＶは、ジンバブエをよくとりあげているようです。人口1200万ぽっちの国の騒ぎがなぜ北鮮やシナその他の数千万、数億の非人道的状況よりも問題にされなきゃならんのか？(英国は旧宗主国ですから旧ローデシアに無関心でいられないのは尤もです。)
　これもカーター時代のイラン叩きと似ていますでしょう。
　かつての英連邦だった国々は、APはじめ英語系の報道網が発達し、その遺産が現在も活きているため、ニュース・フッテージがとても得やすい地域です。
　ニュース・フッテージが得やすいということは、西側の民放テレビ局でも報道番組を組みやすいということで、それがひいては「遠い他国のことなのに政治家や評論家がコメントしたくなる」ことに直結します。
　映像がないものにコメントをつけても大衆は何のイメージも抱きません。刺激がゼロなのです。したがって民放にも政治家にも何の得にもならない。だからわたくしは、拉致被害者をとりかえしたくば、在米の日本人がこぞってワシントンの日本大使館前に英語プラカードを持ってデモをかけなさい、と言うのです。それなら厭でも米国内のＴＶニュースの素材になるでしょう。
　ところでアフリカはあれだけの広さがありながら、全部の人口がシナ一国、インド一国にも遥かに及びません。
　この人口密度の低さは何を意味するかと申しますと、欧米の軍隊が介入すればどこでも必勝なのです。(ただし死者ゼロというわけにはまいりませんので、腰抜け政権だと「ブラックホークダウン」だけで撤退ですが。)
　よって、米国大統領や閣僚が「気軽な非難」「強気の発言」もできる。旧南アの現政権などは皆、怒っています。Ｇ７首脳がアフリカについていい気な指導的な発言をしていると。まったくその通りで、Ｇ７はその前にシナや旧ソ連や北鮮をなんとかするのがまっとうな順序というものでしょう。
　そかしそうはできないのは、ニュース・フッテージこそが世論だからです。
　ニュース・フッテージが得にくく、よって西側の国内で批難しても政治家の宣伝になりにくく、しかも敵の人口が多いので軍隊の介入の敷居が高く、脅しが効かない。こんな条件が北鮮やシナに関してある以上は、日本人は自分たちの安全保障をアメリカ政府に任せきっているわけにはいかないでしょう。６カ国協議では拉致被害者は帰ってきません。いま単独経済制裁に踏み切らない限り、日本人の将来の安全保障が危いのです。
　ラスト・マンであるシナ人の若者に朝鮮戦争式、対ベトナム戦争式の人海突撃をさせるには、シナの政権としても、歴史を捏造したり靖国を攻撃して、その敵愾心とエスノセントリズムを常に高揚させるお膳立てが欠かせません。米国と対抗していく必要の上からも、シナ政権が今のような反日宣伝を将来止めることは決してないのです。
　宣伝に屈するのではなく、わたくしたちが逆に宣伝し返すことが、シナ人のためにもなります。
　と申しますのは、新しい政治権力者が常に過去の「正史」を捏造していくシナ文化圏では、「ヘーゲル的歴史」は、最初から終わっているのです。つまり、リベラル民主主義の存否とは関係なく、シナ人民は「ラスト・マン」でしかあり得ない。しかもおそろしいことには、政治的支配者すら近代的自我を持ち得ないのです。それが証拠に、政争に敗れたシナ・朝鮮の政治家が、内外に説得力ある自己主張をしたためしがありません。シナに歴史はなく、シナ人に実存は無いのでしょう。
　フクヤマ論文を見れば見当がつきますように、このことは西洋人には分かりません。シナ人を正気に返せるのは、今のところは日本発のホワイト・プロパガンダだけかもしれません。