まだ冷たい海で予行実験を敢行するとは、敵ながらたいしたやつらだ。

 J.P. LAWRENCE 記者による2021-3-2記事「Bomb blast exposure may raise risk of Alzheimer’s, Army-funded research finds」。
   兵隊が爆圧にさらされると、失神に至らず外傷所見も無いレベルの小爆発であっても、脳内の分子構造が変化し、アルツハイマー症になりやすくなる――と、米陸軍が資金提供しているノースカロライナ大学の研究室がまとめ。米『脳病理学』誌の2021-2-25号に発表。

 戦地から戻った兵隊が、不眠、鬱や記憶障害を起こす理由を解明しようという研究の結果、わかったという。
 ラットの海馬をスライスして調べた。

 シナプスの結合を維持するためには、たんぱく質が製造されないといけないのだが、爆圧に1回さらされると、その製造が維持されなくなってしまい、アルツハイマー症状を呈するに到る。
 爆圧暴露回数を増やすと、さらに顕著になる。

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 Nathan Strout 記者による記事「Report: Iran used commercial satellite images to monitor US forces before attack」。
  2020-1-7夜にイラクの「アイン・アルアサド」飛行場をイランが地対地ミサイルで攻撃した事件。CBSが新事実を公表した。
 この攻撃では、飛行機はヘリ1機が破壊されただけで済んだが、米兵110人が脳にダメージを受けている。

 セントコム司令官のマッケンジー大将。むずかしかったのは、エバキュエーションのタイミングだ。これが早すぎると、敵は「計画が察知された」と悟り、攻撃計画を再調整してしまうだろう。
 だから、エバキュエーションの動きを敵に悟られてはならず、兵隊の多くは直前に砂漠に移動させた。

 たとえば飛行機を早々と他基地へ退避させてしまったら、最新の衛星写真でそれが分るから、イランはミサイル攻撃そのものを中止したはずである。

 ※イランは初歩的な偵察衛星を打ち上げていたはずだが、それはほとんど役には立っていないわけだな? だから民間の衛星写真を購入する必要がある。

 イランが写真を買った民間会社の名前は、公表されていない。

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 Adam Andrzejewski 記者による2021-3-1記事「$2.3 Billion Paid To Chicago Public School Teachers ? Who Refused Classroom Teaching」。
   シカゴ市営の公立学校CPS。そこにはフルタイム教師が2万927人、雇用されている。
 2020-3いらい、CPSではスクーリングが中断され、小学生も高校生もリモート授業のみになっていたが、シカゴ教員組合CTU(加入者1万3000名)がスクーリングを再開せよと要求しているので、市当局もじきにそうするだろう。

 2020年、シカゴの納税者は、23億ドルを、CPSの教員たちの給与として負担している。
 CPSで学ぶ児童生徒らの総数は、同年、34万7476人であった。

 平均するとシカゴのCPS教員は、年収が10万8729ドルである。そのうち基本給が8万1422ドルで、プラス、2万7307ドルの諸手当て。

 CPSの授業日は、年に175日である。
 またCPSの教員たちには、自動的に、244日間の有給病気休暇が保証される。なんと授業日数よりも多い。そしてこの有給は、使わなければ、年金に加算される。

 いまのCPS委員長ジャニス・ジャクソン氏は、年俸として32万2839ドルを2020年に受け取った(諸手当て込み)。

 シカゴに522人いるCPSの校長たちは、平均して19万4000ドルの年収を得た。最も高額だった校長は21万9000ドルであった。

 CPSで働く用務員・守衛の中にすら、諸手当込みで10万1177ドルの給料を2020年に受け取った者がいる。

 ※日本では事実上の国家公務員なのにナンチャッテ民間社員を名乗るNHK職員がムチャクチャなお手盛り高給をほしいままにしているが、米国では警察官や消防士など、大都市が雇用しているごくありふれた公務員たちが、誰にも邪魔されずに法外な年収を得られるという腐敗構造が定着してしまっているのである。「学校の小使いさん」が年収1千万円超えですぜ。