Joseph Trevithick 記者による2021-6-23記事「Marines Pick Loitering Munition To Arm Light Vehicles And Drone Boats」。
　　　イスラエルに本社のある「ＵＶｉｓｏｎ」社製の長射程ロイタリング弾薬「Ｈｅｒｏ-１２０」を、米海兵隊は採用することに決めた。会社の支社は米国内にある。

　車載の６連キャニスターから発射されると十字翼を展開。
　兵士のタブレットには、そのロイタリング弾薬の機載カメラからの俯瞰動画が映し出される。

　「Ｈｅｒｏ-１２０」は飛翔体の重さが27.5ポンドぐらい。弾頭炸薬は10ポンド以下のようだ。
　電池モーターで尾部のプロペラを回す。
　滞空は１時間可能。
　見通し可能な位置関係なら、最大25マイル離れてリモコン可能。

　※１２０ミリ迫撃砲弾の精密誘導バージョンの有効性はアフガニスタンの米軍によっても証明されている。それをこんどは「自爆無人機」に仕立てたわけである。なにしろイスラエルに頼めば仕事は早い。中共のスピード感に負けたくなければ、日本もどんどんイスラエルに頼むべし。

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　2012-5-27記事「The ‘Pickelhaube’ ? A Brief History of WW1 Germany’s Iconic Spiked Helmet」。
　　　　　帝政ドイツ陸軍の将兵はＷＷIにおいて「ピッケルハウベ」と称する、ツノ付きのヘッドギアを被った。
　このヘルメットはなんと皮革製。防弾力はゼロだった。そのてっぺんから、金属製のスパイクが突き出している。
　これが何の役に立ったかというと「敵味方識別」だった。
　連合軍はしかしこの外見を「やつらはフン族だ」という宣伝に利用することができた。

　ピッケルハウベは、１８４２年にプロイセン歩兵が採用した。
　これは面白いというので、メキシコ、南アフリカ、ポルトガル、スカンジナビアの警察でも採用している。

　１９１４にフランスとベルギーに侵攻したドイツ兵たちは「１８９２年型」のピッケルハウベを被っていた。これは布地カバーのバージョンである。

　１９１５年になるとドイツ国内では皮革素材が涸渇した。そこでピッケルハウベは、加工処理されたフェルト、金属板、ボール紙などの代用素材でこしらえられる。

　さすがにこんなものは前線では無益であると理解され、ついに「Ｍ１９１６　シュタールヘルム」、すなわちドイツ式のテッパチが制定されたのである。

　効果はてきめんで、ある資料によると、死傷者が70％も減ったという。※ＷＷIの前半には野砲は「榴霰弾」ばかりを発射しており、その空中炸裂初速はピストル並なので、弾子を鉄帽で弾くことができた。もちろん兵士は塹壕の中に居るわけである。

　デザインのマイナー変更あり。これが「Ｍ１９１８」型テッパチだ。

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　ストラテジーペイジの2021-6-24記事。
　　　５年以上前から民間衛星で撮影されていた、キューバのミニサブ。
　このたびキューバ政府が公式に認めた。「デルフィン」という名だそうである。
　全長21ｍ。５人乗り。ロシア製魚雷を１本か２本、積む。

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　Todd Woody 記者による2020-2-11記事「How AI is identifying illegal trawlers in Africa」。
　　　　ソマリア沖24カイリは、地元の小型漁船のための漁場として保護されている。大型漁船の操業は禁じられているのだが、大量の韓国トローラーが違法に入り込み、資源を根こそぎにして行く。中共、スペイン、ギリシャ漁船も乱入する。

　そこで、沖合いのブイでＡＩＳ情報を自動記録させ、海洋犯罪を犯している諸国のトロール漁船を取り締まろうという試み。

　これら違法漁船のせいで地元民30万人もが職を失っているのである。

　これら漁船は、欧米の養殖鮭のエサにするための小魚を捕獲する。しかしそれらの小魚は沿岸アフリカ人たちのしばしば唯一の動物性蛋白源なのである。

　外国の巨大底引きトロール漁船が地元小型漁船に衝突する事故も多い。数百人ものアフリカ漁民がそれで死亡しているという。

　大西洋とインド洋に面している33のアフリカ諸国は、アフリカ沿岸では大型トロール漁船を禁止するべきだと考えている。

　違法漁船の船長は、ＡＩＳを切ってしまう。しかしビッグデータとＡＩを使えば、追跡は可能である。

　漁船の登録が地元アフリカになっていても、その資本ボスは実は中国人というケースも増えている。2019年のガーナの漁業会社が早い例。

　※シエラレオネはついに中共からの借金のカタに漁港を売り渡しつつある。

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　Emma Bryce 記者による2021-6-26記事「Explainer: Electronic Monitoring on fishing boats」。
　　　ＩＵＵ――違法にして報告されることなくまた規制もされざる漁業。これが毎年２６００万トンも水揚げしているのが現状。

　これを管理しようとしたらＥＭ――電子的モニタリング　に頼るしかない。
　最近の提案。すべての漁船に監視カメラを搭載しようじゃないかと。

　前からあるＥＭは、漁船の甲板を撮影し続け、その活動をすべてビデオに記録し、ハードディスクに保存する。それを後で所属会社が検分できる。

　最新提案のＥＭは、ＶＭＳ（衛星通信リンクによる漁船監視システム）と連動させようというもの。漁船の甲板で漁具の動きがあれば、その動画がＶＭＳで送信される。

　どんな魚種を捕獲したかが、映像で分かる。

　すでに一部の欧州の漁船は、混獲の実態研究に協力するため、このシステムを取り付けている。
　こういう技術が普及すれば、漁業日誌の手間も省ける。

　どの魚をどの船倉に入れたかも分かる。また、捨てた場合も、いちいち記録される。

　漁船同士の不法な「瀬取り」もできなくなる。また、労基法違反もできなくなる。

　人間の「監視員」が漁船に同乗する場合のコストの15％で、出漁中の数ヶ月間のモニターができてしまう。

　シエラレオネではグリーンピースが韓国漁船に張り付き中。

　※グリーンピースを筆頭とした、海洋の自然破壊を見張ろうという民間活動団体のターゲットは、いまや中共と韓国の違法漁船にすっかりシフトしているようである。やはり日本政府の公海捕鯨撤退決定は、国際宣伝戦上、まことに正しかったと言えるだろう。

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