C-17から次世代巡航ミサイル多数を一斉放出するシステムがおくればせながらできあがりつつある。

 Caleb Larson 記者による記事「The Supercavitating Torpedo: The One Weapon the U.S. Navy Can’t Match」。
    魚雷を、空気泡に包んで、水中を駛走させることができるなら、比較的にドライな状態となり、時速数百kmの速力を維持できる。頭部からガスを放出すれば、それができる。

 安定板と舵だけを、そのあぶくの外に出しておけば、直進させることも操縦することも可能。

 大問題は、エンジンがロケットなので自己騒音が大きくて、音響ホーミングができない。

 もうひとつ。操向すると本体があぶくから飛び出してしまう。あくまで泡に包まれた状態を保ちつつ、どうやって転舵すればいいのか。

 頭部からガスをサイドスラストさせるしかない。しかしこれは簡単ではない。

 2000年代前半、ドイツ海軍と1メーカーが合同でこの課題にチャレンジした。
 頭部は長く突き出たコーン形になり、時速400kmを出せた。深度を増すためにはガスを余計に放出する必要があった。

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 ストラテジーペイジの2021-9-22記事。
   米海兵隊は、重さ61kgの無人機「RQ-21A ブラックジャック」を、重さ4.7トンの「MQ-9 リーパー」に切り替える。

 海兵隊は7年前からブラックジャックを調達しはじめたのだが、その4年後の2018には、もっと大型でないとダメだと結論した。これはブラックジャック×100機を運用しての結論である。

 海兵隊の相手も、いつまでもテロリストではない。中共軍との対決に備えなくてはならないのだ。リーパー級でないと、どうしようもない。

 ブラックジャックは信頼性が低い。2019までは故障続きだった。
 信頼性に関してはリーパーは定評があった。

 ジェネラルアトミクス社は「COCO」という仕組みを米軍に提案している。メーカー=コントラクターがリーパーの機体を保有し、コントラクターがその操縦も担当する、という条件での有料リースである。海兵隊はこれを利用して2020年に2機を借り上げた。

 ※これはうまい商法。無人機が1機墜落すると大損失だが、初心者ユーザーは、やらかしがちである。そのリスクを避けられるとなれば、導入障壁はぐっと低下するだろう。

 このCOCOにより1年せずに海兵隊はリーパーの運用を覚えた。それで2021に最初のリーパーを購入取得した。

 RQ-21Aはスキャンイーグルの大型版である。いちおう24時間滞空できる。発着のための機材はスキャンイーグルのものをそっくり流用。

 高性能センサーを使いたいとき、それは重いので、どうしても小さい機体の無人機だと無理がある。悪気流にもゆさぶられてしまう。

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 Vincent Ni 記者による2021-9-22記事「‘Betting on a low-carbon future’: why China is ending foreign coal investment」。
    火曜日に熊プーは、シナ域外に石炭火力発電所をもう建設しないと声明。
 中共は2060にカーボンニュートラルを達成すると公約している。と同時に、二酸化炭素排出は2030まで増え続けるとも言っている。

 ※対米決戦予定年が2030なので、それまで環境対策どころではないのである。2030よりあとのことなど、習近平は何も考えてはいない。そこで勝てなければ中共はおしまいなので。もちろんカーボンニュートラルにもってく予定なども存在しない。2060まで習近平は生きていないから。

 昨年まで、中共、日本、韓国が、世界の95%の石炭火力発電所建設事業に資金を融通してやっている三大悪人であった。日本と韓国は2021前半に、それをやめると声明した。中共だけ悪人になり続けるのはまずいと判断され、うまい宣伝をみつけたのである。国内には何の変更もない。

 ※同じカネを貸すなら、儒教圏をのぞく世界にある既存の古い石炭火力発電所と石油火力発電所を、比較的に環境を汚染しない天然ガスの「混焼式」に、最小限の改造で機能転換してやる、そういう工事の請負いでなくてはならなかった。それならウルトラキチガイエコロジスト以外の誰も非難しないのである。そういう直観が即座に働かないところが、日本のエスタブリッシュメントの限界だ。他方で、国内寒冷地方の石炭山は、最悪非常事態時の庶民の「暖房&煮炊き」のエネルギー源として、いつでも弾撥的に生産と流通を再立ち上げできるようにも配意しておく。この国家安全保障の基礎教養としての最悪事態想像力が無いのも、日本のエスタブリッシュメントの限界だ。

 グリーンピースは指摘する。中共は2021前半に24箇所の石炭火力発電所建設事業を承認した。

 オクスフォードの行政大学院のトマス・ヘイル教授いわく。単独で世界最大の二酸化炭素排出者である中共国内の石炭消費が始末されないかぎり、地球環境はどうにもなるまい。