考えることは同じだね。

 Rachel Crowell 記者による2021-11-10記事「Researchers have unlocked the secret to pearls’ incredible symmetry」。
    阿古屋貝などの軟体動物は真珠を造るが、核になっているのは不規則な形状の砂なのに、成長したときは真球に近い。その機序は謎であったが、ようやく解明に近づいた。

 ムール貝、貽貝、牡蠣などの軟体動物の体内に刺激物が入ると、自己防護のため、ミネラルや蛋白質の層でその異物の周囲を包み込もうとする。これを真珠層という。

 さいしょの異物は球形にはほど遠い。しかし真珠層が重なるにつれて全体は真球に近くなる。

 真珠層は数千の層である。ひとつの層が厚くなってしまった場合、その上の層は薄くされる。
 真珠は、堆積岩のようなものなのである。

 豪州の東海岸に真珠の養殖場がある。
 研究者たちは、そのアコヤガイから「けし真珠」を集め、ダイヤモンドワイヤーで真っ二つに切り、磨いた後、ラマン分光を用いる非破壊検査により、層の構成を調べた。

 あるひとつの真珠を調べたら、2615重の層があることが分かった。そこまで成長するのに548日以上の沈殿を経ている。

 まったくランダムに出現する事象をピンクノイズと言うが、同じ原理のようだった。

 真珠のひとつひとつの層の厚さは、1重ごとに、ランダムに違っている……ように見えたがさにあらず。ひとつの層は、そのひとつ下の層が厚ければ薄く、薄ければ厚くなるというパターンがあった。

 真珠は構造として非常に強靭である。カルシウム、炭素、蛋白質からできているのだが、それらの物質単体の場合より、3000倍も強い。
 真珠構造を応用することで、たとえばソーラーパネルの効率を改善できるかもしれない。

  ※真珠には、形の悪いものもあり、それはハネられているはず。そっちの理由を解明すべきでは?

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 Elizabeth Gooch 記者による2019-11-11記事「Famine Within Reach」。
    1958年から1961年にかけ、中共の田舎では1650万人から4500万人が餓死した。一部は洪水の被害だが、まとめて「グレート飢饉」と称されている。

 きっかけは毛沢東が呼びかけた「大躍進」政策だった。しかし今日の中共党は、「三年間の自然災害」だったと誤魔化している。

 当時の200の地域について仔細に調べたところ、パターンがわかった。
 まず、鉄道、水路、道路などで交通アクセスが容易な農村ほど、餓死者は多かった。
 これはその地方を担任した中共幹部が毛沢東から高く評価してもらおうと、農民の収穫物を徹底して搾取して上納したからである。

 また、谷地が皆無の完全な平野地方だと、一層、死者が多かった。ようするに、地形に起伏があって交通不便であることが、その地方の農民の物資隠匿を助け、住民の生存率を比較的に高くするのだ。

 毛沢東の思いつきが「人民公社」である。1958-8からこの構想に沿う住民の強制移住が実行され、10月までに、中共の農村人口の99%が、再配置によって旧来の地域のつながりを遮断された。

 農民を一箇所に集住させたことで、共産党の地方幹部による勤労奉仕動員は容易になった。道路建設や、土を固めた溶鉱炉などを、思うがままに企画実行することができた。しかしその結果、肝心の田畑の面倒を農民が見ることはできなくなった。当然、大不作となる。

 かたわら、中共は、都市住民の消費および対外輸出に必要な穀物を、どしどし農村から取り上げた。農村住民の需要は無視された。
 中共党の方針では、穀物の価値の半分のコストで集荷できるところから、穀物を集めることと決められた。だから、交通が便利な農村は狙い撃ちされ、収穫物が、根こそぎ持ち去られた。

 大躍進の期間中、党中央の97人の幹部のうち33人は毛沢東による個人的抜擢である。だから地方幹部も上納成績を競ったわけだ。

 農民たちは当然に、じぶんたちの食い扶持を隠匿して確保しようとした。末端の中共党幹部は、血眼になってその隠匿物資をあばいて上納した。成績が悪ければ、左遷や投獄が待っているからだ。

 地形が錯雑した地方では、道路すら未整備であり、地方の中共党幹部の威勢は決して隅々までは及ばない。だから住民は、サバイバルできた。

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 Benjamin Storrow 記者による2021-11-8記事「Why the U.S. Didn’t Join 40 Other Countries in Pledge to End Coal」。
    新規の石炭火発が建設されなかった場合、米国の火発で2030年に燃やされる石炭は、1億6000万トンであろう。ちなみに2020年に米国内の火発で燃やされた石炭は5億トンである。

 インドネシア、韓国、ベトナムは、2020において、世界で七番目、八番目、九番目にたくさんの石炭を燃やしている国であるが、石炭火発をゼロにするという公約に署名した。グラスゴーで。

 韓国は2050までに石炭火発をフェイズアウトさせると言っている。

 インドネシアとベトナムは、石炭に代わる持続可能発電プラントの建設に国際社会がカネを出してくれるなら、計画中の石炭火発計画を中止するし、2040年代に石炭火発をフェイズアウトさせますよ、という条件を付けて署名した。この両国はこれから大きく経済発展するので、これはとうてい無理な話である。両国が2050までに石炭火発を止めることには決してならないわけだ。

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 Joseph Trevithick 記者による2021-11-10記事「Decommissioned Navy Cruisers Could Be The Answer To Guam’s Missile Defense Needs」。
   米国がグァムにアイアンドームを持ち込んだのは、巡航ミサイル対策である。

 ヘリテージ財団は8月に、退役が近くなったタイコンデロガ級のイージス巡洋艦を、複数隻、グァム島に繋留すればいいと提案している。

 米海軍は21席のタイコンデロガ級を運用中だが、FY2022の最新要求によると、海軍は、そのうち艦齢の古い7隻を引退させたがっている。

 さらにその7隻のうち、『シロー』『エリー』『ポートロイヤル』にはBMD能力がある。

 海軍がこの3隻を退役させたい理由は、船体の腐食が進み、燃料タンクから燃料が漏れるようになっていて、このメンテナンス・コストに耐えられないからである。だったら繋留すればいい。

 自航力をなくしても、曳航はできる。だからサイパン島やテニアン島、パラオ諸島に持っていくこともできる。