Rob Toews 記者による2021-12-22記事「10 AI Predictions For 2022」。
　　　２０２２年のＡＩ投資について、ＡＩ専門記者が予想する。

　筆頭は言語通訳ＡＩだろう。
　外国人の自然言語が簡単に翻訳されるようになれば、ビジネスの創造性は倍化する。
　グーグル社は2017から本格推進させていた。
　今、それに多数のスタートアップが参入せんとしている。2022は言語ＡＩのカンブリア爆発紀となるであろう。

　他の企業がＡＩを構築するのをお手伝いしますよ、という３つの企業が注目される。
　データブリックス社、データロボット社、そしてスケールＡＩ社。
　いわばＡＩインフラ提供企業だ。

　企業のために炭素排出量を自動計算してくれるソフトウェアを提供するＡＩスタートアップも注目される。

　ビデオ製作を手伝ってくれるＡＩを考える企業も。
　需要はものすごくある。なにしろ、インターーネットを流れるデータの８割が、動画なのだ。毎日70億の動画がユーチューブで視聴されている。ティクトクへの動画アップロードは毎日１億フッテージである。

　※ここまで読んできて、あることに気づいた。日本のメーカーは今すぐ、何を開発しなければならないか？　それは、近景の被写体までの細かな距離パラメーターをすべて画素といっしょに同時に紐付けして記録してくれるビデオカメラ。すなわち、超音波利用の合成開口レーダーと合体させた動画カメラだ。それによって何ができるか？　近景人物の輪郭を、後日、随意に編集で切り取ってしまうことができる。すなわち、グリーンのスクリーンなど展張しなくとも、常に、クロマキー撮影と同じことができるようになるのだ。これで映画／テレビ用コンテンツの製作コストは革命的に低下するだろう。たとえば貧乏な素人が、ユーチューブから背景をひっぱってきて、無名役者の演技の背景と、それを差し替えることが、自在にできる。それだけじゃない。この技術は、そっくり、自動車用の自動運転センサーに応用できる。だから、このカメラシステムの開発のための投資は、テレビ番組制作会社からではなく、自動車メーカーから回収できることになるだろう。はずれの無い投資だ。

　次。
　Alison Bath 記者による2021-12-28記事「Some strategists see Russian designs on Ukraine’s coast, with land buildup as a feint」。
　　　プーチンはこんどはウクライナのオデッサ港まで占領してしまうつもりではないか。

　※常識で考えると、そこはルーマニアに近すぎて、ＮＡＴＯと開戦することを意味してしまう。住民のロシア系比率も小さい。そして最大の難点。海に暴露しすぎているのが、露軍には不利。

---

亡びゆく中国の最期の悪あがきから日本をどう守るか 国防秘策としてのプロスペクト理論

★《続・読書余論》アルセニエフ著『ウスリー探検記』昭和16年訳刊