Jen Judson 記者による2021-12-30記事「Congress gives Missile Defense Agency authority to research and develop laser tech for missile defense」。
ＦＹ2022の国防予算を使って対ＩＣＢＭおよび対ハイパーソニック弾の迎撃用レーザー兵器を開発しなさいという予算法が、米連邦議会によって認められる。
昔（レーガン政権の次の次くらい）、開発が放棄されたＡＢＬ＝エアボーン・バリスティック・レーザー計画が、急にまた有望になってきた。
というのは敵のハイパーソニック弾は、向こうから米本土上空にやってきてくれるものだから、ＡＢＬをターミナルフェイズ迎撃に使うのだと想定すれば、かつて克服不能な障害であった「いきなり大きな低層濃密大気によるレーザー減衰」の問題は、解消してしまうわけである。
つまりこっちはＤＣやＮＹＣの上空で待ち構えていれば、敵弾の方からどんどん近寄ってきてくれる。それも高度３万ｍ以上の、きょくたんにレーザーの空気散乱が少ない清澄な空間を。そこではもはや赤外線情報が煙幕で遮蔽されることもない。
高度１万ｍの母機から、高度３万ｍ以上をこちらに近寄ってくる標的を狙う場合、時間とともに彼我の距離も縮まり、レーザーの破壊威力は高まり、短秒時照射での破壊成功期待値が増す。しかも母機は空中機動できるので、敵弾が、北極回りで来ようと、南極回りのＦＯＢＳだろうと、大西洋からの飛来だろうと、話は変わらないのだ。まさに、おあつらえ向き。
また高度１万ｍから眼下の低速標的、たとえば巡航ミサイルやドローンをレーザーで破壊するのも、ピースオブケイク。わけなく可能になるだろう。
※日本の場合はまず裏日本の海岸線に沿って「フラックタワー」を築くところから始めないといけない。フラックタワーにすることで、巡航ミサイルやドローンをレーザーで射撃しやすくなる。
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Stephen Chen 記者による2021-12-31記事「China says it has hypersonic missiles with heat-seeking tech ? years before US」。
中共の技術研究者が、ハイパーソニックで飛翔中に赤外線シーカーを冷却する技術を開発したと自慢している。米国が2025年に持つつもりの技術であるという。
極小サイズの過流発生装置×40個を仕込むことによってそれは可能になったという。
米空軍によれば1980年代以降このかた、撃墜された飛行機の９割は、赤外線ホーミング方式のミサイルでやられている。
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Christopher Plain 記者による2021-12-23記事「Deepfake Audio Detection Method Spots Fake Voices」。
英語および日本語で、ディープフェイクの合成模倣音声をこしらえても、それを見破ってしまうＡＩソフトが開発された。偽音声の波形を無数に読み込ませて機械学習させた。
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記事「He was a bit of a rascal, I suspect, like most businessmen at the time」。
19世紀の西海岸ゴールドラッシュに乗じて、真に儲けた男。
モルモン教徒のブラナンは、砂金採取人たちのために、ホテルと貸し倉庫と商店のインフラを展開した。さらに、選鉱された砂金を国際的に売り捌いてやる販路も用意してやった。そして土地開発と不動産転売でさらに儲けた。
一時は、サクラメントの土地の四分の一、サンフランシスコの土地の五分の一が、彼の所有する不動産であったことがある。
ところが彼は儲けたカネの再投資で大失敗した。ひとつは加州北部のナパバレーの開発。〔彼の撤退後、ワイン醸造用の葡萄畑がひらかれ、今ではカリフォルニアワインのメッカになっている。〕
もうひとつは、酒類の流通販売ではなくて、蒸留酒の製造にみずから手を出して、みずからもアル中になってしまったこと。
ブラナンは離婚し、メキシコで再婚したが、死んだとき、自分の葬式費用も妻に遺してやれなかった。
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Thomas Newdick 記者による2021-12-29記事「Aftermath Of Israel’s Bombardment Of Syrian Port Seen In Satellite Imagery」。
イスラエルがシリアのラタキア港を夜間に空襲して埠頭のコンテナが炎上している。
埠頭には、爆弾による大弾痕が４箇所、衛星写真で確認できる。
イランのコンテナ船『シバ』号の入港と、空襲は、関係があるようだ。この船はラタキアを出たあと、ボスフォラス海峡を抜けてウクライナのコルノモルスク港に向った。
※ロシアご自慢の防空用の煙幕発生装置は何の役にも立たなかったわけね。
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Raquel Santos 記者による2021-12-13記事「Can Our Civilization Live Underground?」。
まず人類が地下に籠もって暮らさなくてはならない未来にはおそらく太陽光線は利用が難しくなっているので、ソーラー発電にエネルギーソースを依拠することはできまい。
かわりに、地中深いところの熱源に頼るしかないだろう。
水資源も、地下水に頼ることになるだろう。雨水はもう汚染されていて使えないと考えるべし。
※この記事は、地下世界では食糧は水耕栽培で得られるとしているが、その光合成のための光をどこから持ってくるのかには言及がない。地熱発電で電球をつけるのか？
地下生活で大問題なのが下水処理。地球的カタストロフが起きているとすれば、海洋汚染を気にする余裕は誰にもないから、海へそのまま流し棄てることになるだろう。そこまで考えると、地下居住空間もさいしょから、シーレベルよりも高いところに準備しておくのが合理的。それなら大洪水が起きても安全だ。というわけで、いまから大山脈の中腹にたくさんのトンネルを掘っておこう！
亡びゆく中国の最期の悪あがきから日本をどう守るか 国防秘策としてのプロスペクト理論
兵頭二十八 ｎｏｔｅ
https://note.com/187326mg/
（管理人Ｕより）
あけましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。