ブルース・ウィリスが失語症になり、台詞が覚えられず、役者業をやめるという。原因は何なのか、知りたい。

　次。
　Mindy Weisberger 記者による2022-3-30記事「Invasive crazy ants are being annihilated by murder fungus. Good.」。
　　　南米原産の、「黄褐色キチガイ蟻」（Tawny crazy ants）について研究していたテキサス大学の研究所。
　このアリだけを絶滅させてしまう黴（真菌類）が存在することを発見した。

　次。
　ストラテジーペイジの2022-3-30記事。
　　過去半年、朝鮮半島の降雨が異常に少なかった。そのため、今年の農業は旱害にやられて、北鮮ではまた飢饉となるであろう。韓国も、例年よりも大量の穀物の輸入を強いられるはずだ。

　米国による、対露の経済制裁が、対支に波及する事例。

　米国に「Ｆｉｇｍａ」という会社があり、オンラインで、商品ハードウェアやソフトウェアの共同設計の便宜を提供していたのだが、ここに中共企業がアクセスすることができなくされた。

　これにＤＪＩが直撃された。ＤＪＩは、同社サービスの大ユーザーだったのだ。中共の顧客企業としては、ＤＪＩが最大だった。

　「Ｆｉｇｍａ」のおかげで、ＤＪＩはそのドローン商品のアップグレードや進化を最高速で実行できていたのである。

　他にも、「Ｆｉｇｍａ」からソフトウェアのデータを買って自社商品に組み込んでいる中共企業は複数ある。

　ＤＪＩに関しては、同社独自の特許もすでに多く、また、儲けを自社開発部門に投資してきたので、「Ｆｉｇｍａ」を使えなくなるダメージは乗り越えられるだろう。

　Ｆｉｇｍａの設立は2012年で、ＤＪＩはその６年前からある。
　Ｆｉｇｍａの企業価値はいま、１００億ドル。ＤＪＩは２３０億ドルである。

　米国政府は2017以降、ＤＪＩ製品の調達を禁じている。
　その穴を埋めさせたのが、フランスのパロット社（初期にはＤＪＩのライバルだった）の〔在米工場製の？〕マイクロクォッドコプター（ＡＮＡＦＩ　ＵＳＡ）。米陸軍が2019年に同社に、ＤＪＩ同格機を開発させた。そしてフランス軍も2021年に、それを３００機、発注している。

　フランス軍特殊部隊が使っているＡＮＡＦＩクォッドコプターは、自重５００グラム。滞空32分可能。夜でもビデオ画像を送ってくる。人間であれば〔昼間〕、２km先から視認できる。

　ローターのノイズは130ｍ離れていれば、敵兵には聞こえない。

　次。
　MONIKA SCISLOWSKA and FRANK JORDANS 記者による2022-3-30記事「Poland to end Russian oil imports; Germany warns on gas」。
　　　　ポーランドは、今年末までに、ロシアからの原油輸入をゼロにすると発表。
　ドイツは、国民に、天然ガスの節約をよびかけた。

　ＥＵは2022末までにロシアからの石油とガスの輸入量を「三分の一」削減し、のこりの「三分の二」は、2030までにゼロにする。

　ポーランドではこれから、港湾のＬＮＧ受け入れ施設建設のラッシュが起こる。というのは今後は、カタールと合衆国からはＬＮＧタンカーによって、またノルウェーからは、バルト海の海底パイプライン（本年末開通予定）によって、天然ガスを輸入することになるからだ。

　原油については、ポーランドもすぐにロシア産を全面禁輸できないが、逐次に、サウジアラビア、米国、ノルウェー産に切り替える。カザフスタンとも、現在、交渉中である。

　ドイツは、ロシア産原油と石炭の輸入を22年末までに終わらせ、天然ガスについては24年度中に終わらせる方針だ。

　しかしロシアは、ＥＵがガスの代価をルーブルで払わないなら、ガス圧送をすぐにも止める可能性がある。それでドイツ政府は、国内の企業と個人に、ガス飢饉を警告し、ガス消費の倹約を訴えた。

　ＥＵはルーブル決済には応じない。それでは経済制裁の意味がなくなるからだ。

　ロシアによるガスパイプラインの遮断は、近日中になされるおそれがある。
　人々の関心は、これからしばらくの気温に集中している。例年より寒ければガス消費は増えてしまい、ドイツの天然ガス・ストックが、たちまち尽きてしまうからだ。

　フランスは、当面のガスには何の不安も持っていないが、次の冬については戦々兢々。
　というのは、春～秋の電力は原発主体の国内発電所で完全にまかなえるのだが、冬になると、フランスも、外国から電気を買っているのである。その外国の電気は、天然ガス発電所で発電されるものなのだ。

　次。
　2022-3-25記事「By the Numbers: Where Do Russia’s Energy Exports Go?」。
　　　米国のエネルギー情報局ＥＩＡは、ロシアのエネルギー輸出の直近の現況について、統計をまとめた。

　それによると、ロシア産原油の最大の売り先は、中共である。
　それに次ぐのがオランダ＋ドイツ向け。※オランダというのはいったんロッテルダム港に荷揚げされる量で、そこからさらにライン川の上流国へ分配されるのである。

　ロシア産原油の４％が、合衆国によって買われていたのも注目だ。これは米政府によって今月、禁止された。

　昨年、ロシアにとって欧州は、天然ガスの三分の一を買ってくれる客であった。また欧州にとってロシアは、天然ガスの40％を供給してくれる産地であった。

　ロシアの天然ガスを最も多量に輸入していたのはドイツで、それに次ぐのがトルコとイタリアである。
　ロシアは中共にも天然ガスを売っているが、その金額は、ベラルーシに売っているガス代よりも少ない。

　※つまり中共は天然ガスでロシアに依存することを政策的に回避してきた。原油と違って長期貯蔵ができないから。利口である。ロシアの本性とエネルギー安保が、よく分かっている。

　ロシア産の石炭の四分の一は、中共へ売られている。
　中共の次にロシア産の石炭を買っているのは、韓国である。ドイツも、それよりやや少ないくらいの石炭を、ロシアから輸入していた。

　またウクライナも、ロシアから石炭を輸入する立場である。※ドンバスを占領されたので。

　※日本はロシアにカネを払って北方四島周辺で昆布漁その他をしてきたのだが、これが「経済制裁」の趣旨と合致するわけがない。とっとと止めるべきだろう。

　※これから当分、すべての生産物が値上がりする。物流のグローバリズムは終焉した。すなわち、モノが異常に安く調達できた時代は終わるのだ。するとどうなるか。たとえばいままでは、人々が自動車を新型に買い替えることが、エコに貢献すると信じられたのであったが、これからはそうではなくなる。買い替えをしない「節約」が美徳になるはずだ。古い自動車ならば、それを捨てずにメンテし改造し、ひきつづいて何十年も乗り続けるようにすることが、国民経済トータルでの「節約」になるだろう。となると自動車関連の税制と法令は、今すぐ、ガラリと変える必要があるはずだ。

---