ユーチューブを検索すると、足漕ぎによってスクリューを回すためのリレー・メカニズムに、特段、難しいところは、ないように見える。（貫通部の水密構造だけが問題か……？）

　海上のボートあそびを、寒い時期にやりたいと思う酔狂な者は稀だろう。だが、半没艇なら？
　頭の上まで透明船殻で覆われていれば、波をかぶることもないし、寒風に吹き晒されることもない。つまり、冬でも面白く遊べるはずだ。

　これによって、新しいマーケットが開けるだろう。
　たとえば、湖の貸しボート屋は、冬に店じまいする必要がなくなる。周年、利用客を見込めるだろう。

　推進装置はとうぜん、スクリュー・プロペラにしなくてはならない。それについて技術的な難点は無いように思える。

　災害時サバイバルとレジャーの両方に使える「デュアル・ユース」商品であるから、両方の線から営業して普及させることができると思う。

　さらにこの半没艇、ペダル漕ぎではなく電動モーター駆動とすれば、有事の離島への物資補給に使えるはずだ。

　また船殻の下方も透明素材で構成すれば、津波直後の溺者捜索や遺失物捜索等にも役立つだろう。

　マルチに人の役に立つ、透明・足漕ぎの半没艇。これを実用化しようという者はおらぬのか？

　次。
　David Axe 記者による2023-2-12記事「Ukraine’s New Anti-Tank Tactic: Lay A Minefield, Then Scatter More Mines From the Air」。
　　　ウクライナ軍は、対戦車地雷の撒き方に熟達してきた。

　露軍が、地雷原を啓開しおわって前進してくるその通路に、再び、正確に、地雷を空中から集中散布する。

　ウクライナ軍が使う地雷は２種類。

　ＴＭ-62はソ連設計の対戦車地雷で、重さ21ポンド。手作業で埋める円盤形。信管はいろいろとある。ＧＭＺという自動埋設機械を使える場合もある。

　「遠隔対戦車地雷（ＲＡＡＭ）」は米国製で、１５５ミリ砲弾の中に４ポンドの円盤地雷が９枚入っていて、それが空中でバラけて落下する。その信管は磁気感応式である。数門で数斉射すれば、たちまちじゅうぶんな密度の地雷原ができあがってしまう。

　米国は昨年、６０００発のＲＡＡＭ砲弾を宇軍に供給した。

　ソ連式ドクトリンでは、対戦車地雷は、敵が押し寄せてくる直前に埋設すべきものとしている。その地雷原は、柵状に横長なものでは、阻止力がほとんどゼロ。だから、かならず縦長の長方形に構成する。それを道路や林縁通路に重ねるのである。
　ウクライナ軍もこの「ストライプ状地雷原」ドクトリンでずっとやってきた。

　しかし「ストライプ状地雷原」を戦車で押し通るのは、プラウを装置した戦車が１両あれば、難しいことではない。その戦車を先頭にして、１列縦隊で進めばいいだけだ。

　露軍もこの流儀で前進してくる。そこで宇軍は、１５５ミリ榴弾砲を使い、ＲＡＡＭを、先頭のプラウ装備戦車よりも後方へ散布してやる。続行してくる敵戦車は、この磁気地雷にやられてしまう。

　ロシア軍の戦車部隊の指揮官が、その場で即時に隊列を変更して前進経路を変更するなどのイニシアチブを発揮できるのなら、ＲＡＡＭの脅威をいなせるのだが、現状ではそのようなイニシアチブは露軍の指揮官には無い。

　もうひとつの対策は、宇軍の１５５ミリ榴弾砲をできるだけ破壊すること。ここが焦点になっている。

次。

　Vivienne Machi 記者による2023-214記事「Eyes on Ukraine, NATO preps new ammo guidelines to boost production」。
　　　　ＮＡＴＯ事務総長が警告。まずいことになっている。今、１５５ミリ砲弾を工場に発注すると、早くて納品は12ヵ月後。遅ければ28ヵ月後となってしまう。２年半も敵は待ってくれないぞ！

　ノルウェー政府は先月、26億クロネ＝２億５７００万ドル分の砲弾を、Ｎａｍｍｏ社に発注した。同国として、空前の規模である。

　西側の弾薬メーカーは、概して、増産のための設備投資には慎重だ。ウクライナ戦争は、突如、終ってしまうかもしれない。そのあとの発注がパタリと途絶えるというのでは、会社の死活にかかわる。

　私企業であるメーカーに、砲弾を増産して欲しくば、政府からの長期の永続発注が約束されていなければならないのだ。

　※さもなくば、砲弾は国営工廠で製造すると割り切ってしまう。日本はこの方式で行け！　室蘭の土地と工場が、遊んでるんだよ。

　※ラインメタル社が欧州各地で新弾薬工場を建設しまくっているのは、ドイツ政府から将来に関するＧＯサインが出ているからだろう。ウクライナ戦争後の欧州弾薬市場のシェアを一気に取りに行くつもりだろう。

　次。
　雑報によると、チタ市の共産党委員会は、野良犬の皮を剥いで兵士用の防寒帽にしよう、と提案している。ロクな装備が与えられていないそうである。

　次。
　Isabel van Brugen 記者による2023-2-13記事「Video of Russian Soldier Executed With a Sledgehammer Raises Questions」。
　　　　テレグラムの「グレイゾーン」というチャンネル（ワグネル提供）に月曜日、不審なフッテージがＵｐされた。クリミアから応募した45歳の兵隊（刑期19年の途中だったという）が、入隊の４日後にウクライナ軍に投降したというので、処刑されている動画である。

　これは2022-11の、55歳の露兵（７月入隊）のスレッジハンマー処刑とは別物だが、同工異曲。

　これについてロシアの独立系ニュースの「メディアゾナ」が、「フェイクだろう」と、即日に評している。

　どこが不自然かというと、人間は、頭を叩きつぶされても、首から下はしばらく動くものなのに、それがまったく見られないという。

　時あたかも、ロシア国防省が、ワグネルから、囚人徴募権を剥奪した――と報じられたタイミングで、この動画はリリースされている。

　プリゴジンは木曜日に、もう囚人は募集しないと声明していた。

　受刑者人権擁護団体の「被告人ロシア」を率いるオルガ・ロマノヴァによると、プリゴジンは２月１日をもって囚人を徴募できなくされたという。代わって国防総省が今や、囚人を徴兵しているのだそうだ。

　次。
　Vadim Shtepa 記者による2023-2-6記事「The Russian Far East Is Becoming a Raw Material Colony for Beijing」。
　　　イルクーツクは巨大ガス田「コヴィクタ」に近いのに、住民は、石炭と薪ばかりを使っている。各家庭で消費する天然ガスは、消費エネルギーのうちのせいぜい１％でしかない。
　ロシア政府は、これを3.22％にひきあげなさいと言っている。

　2022年にロシアは、原油の対支サプライヤーとしては、サウジアラビアを抜いた。

　2019-9時点で、中共の複数の企業が、シベリアに数千ヘクタールの森林を保有している。「長期リース」の体裁だが。そこで伐採した材木はぜんぶ、支那へ送られている。

　それらの材木は高級建材か何かに加工するようだ。というのも、そこに直結するパルプ工場は見当たらないのだ。

　シベリアは経済的には中共の裏庭となりつつある。しかし現地自治体はそうなることを必ずしも歓迎していない。2021にハバロフスク州の「アヤノ・マイスキー」郡に中共企業が世界最大級のメタノール工場を建設しようとした。しかし住民投票で９割が反対し、この企画案は同年４月に葬られた。環境汚染が予測されたという。

　こうしたシベリア地方自治体の独立性はモスクワを喜ばせなかったらしい。ロシア国会は2021-12-14に、《住民投票で勝手なことを決めることは許さん》という法律を成立させてしまった。だからこれからは、支那資本がどんどん誘致され得る。

　次。
　Chris King 記者による2023-2-14記事「UPDATE: Train chemical spillage in East Palestine, Ohio, could leave 30 million US citizens without drinking water」。
　　　　オハイオ州の「イースト・パレスタイン」という町の郊外で２月４日に貨物列車が脱線し、塩化ビニルなどの化学薬品が漏れて爆発的に炎上。煙が凄い。

　オハイオ川が広範囲に汚染されるのではないかという心配も出てきた。

　もし、オハイオ川水系で上水用の取水ができなくなれば、米国人口の１割が、水道を使えなくなってしまう。
　塩化ビニルが燃えた煙も有毒だという。それは染色体異常性誘発性物質で、ヒトの白血球をおかしくしてしまうおそれがあると。

　血管肉腫、悪性造血リンパ系腫瘍なども、引き起こすおそれあり。

　すでに川魚がおびただしく死んで浮かび上がっている。フォールアウト汚染により、付近の家畜も殺処分の必要があるという。

　※あたらしいテロ・プロットのねたが提供されてしまった。量産型コップ・ショーにすぐに使われることであろう。

　次。
　The Maritime Executive の2023-2-13記事「China Coast Guard Uses Laser to Drive Off Philippine Supply Convoy」。
　　　フィリピン軍が実効支配している「第二トーマス礁（別名、アユンギン礁）」。そこの常駐監視隊に物資を届ける船に対して、中共の海警船『CCG 5205』が緑色レーザーを発射してイヤガラセした。

　次。
　2023-2-13記事「Bohdana self-propelled howitzer in position during the shelling of Snake Island, June 2022. Photo credits: Ukrainska Pravda」。
　　　2022年に蛇島を砲撃して、露兵を追い払うことに成功した、ウクライナ国産の装輪自走砲「ボーダナ」。
　その初陣の模様の詳細なリポートが『ウクライニスカ・プラウダ』紙に出た。

　ウクライナ本土の海岸から島までは、40kmの距離があった。

　波打ち際近くの砂地を掘り下げて放列布置したという。

　「カエサル」も使ったという。
　ボーダナとカエサルＡＣＳを、バージに積んで、ドナウ川支流を下して陣地まで運び入れた。作業は夜のみ。搬入に数日間を費やした。

　軍の重門橋は寸法的によくなかったので、民間の水上クレーンを探してきて、自走砲を陸に揚げた。

　露軍のレーダーでこの大砲の位置を見つけられてはまずいので、海岸一帯の樹林に金属をぶら下げ、電波を乱反射させて隠すようにした。

　ボーダナは、最初の３発を撃ったところで、砲身のシーリング・リングが焼け落ちてしまった。カエサルは、最初の20発を撃ったところで、駐退器からの液漏れが始まった。

　露軍も対地ミサイルで撃ち返して来た。ただし、その弾着は、放列からは何キロメートルも離れていた。

　民間の無人機〔おそらくＤＪＩのマトリクスやマヴィック〕で蛇島を近くから観測しようとしたがダメだった。露軍のＥＷが強力で、海には出せなかったという。

　バイラクタルの無人機は、ＳＡＭを警戒して28km以遠の空中から写真撮影した。その写真は鮮明ではなかった。

　それともうひとつ。ＴＢ２のビデオ画像は、砲側で受信することができず、上級司令部で受信する。そのような迂遠なやり方では、砲側としては困るのである。ＤＪＩの市販ドローンなら、砲側で直接に弾着修正量を目測できるので、砲兵としては、できればそういうのを使いたいのだ。

　第１日目で砲兵たちは確信した。誤差20ｍで島上の目標を砲撃可能だと。
　また、ＥＷは沈黙してしまった。ということはＤＪＩも使える。

　島の砲撃には、「ウラガン」多連装ロケットも使われた。
　これらの砲兵は互いに十分な距離を置いて布陣していた。そして順番に発射した。まずカエサルが50発撃つ。ついでウラガン。そしてボーダナが50発。これが１日の弾量だった。

　砲兵陣地では、射撃戦が長引くにつれて、弾薬箱などいろいろな「ゴミ」が山を成しがちであるが、それらは敵のＩＳＲに重要なヒントを与えてしまうので、すぐにかたづけさせるようにしていた。敵はこっちの放列の座標を最後まで特定できなかったはずである。

　蛇島砲撃は、６月21日から30日まで続いた。
　６月30日の時点では、１門の「ボーダナ」だけが射撃可能な状態であった。敵はその日に島から撤退した。

　その日は46発、撃った。最後の４発は、不測の展開に備えてとっておいた。

　海岸陣地から蛇島まで、１５５ミリ砲弾は90秒かかって到達する。

　次。
　2023-2-10記事「Can clay capture carbon dioxide」。
　　　　サンディア国立研究所のバイオエンジニアのチームが、二酸化炭素を土壌（粘土）に吸収させることは可能だ、と言っている。

　ある特定の粘土なら、大気から二酸化炭素をダイレクトに吸収するだろうという。

　コンピュータの分子シミュレーションを使えば、どの粘土がその用途に使えるかが、判るだろうという。

　次。
　ストラテジーペイジの2023-2-14記事。
　　　北鮮はロシアに労務者集団を送りましょうと約束しているのだが、まだ動いていない。というのは、その労務者集団を護衛・監視する役の武装警備兵部隊を編成しているところなのだ。それに手間取ってしまっている。

　しかし今から１ヵ月ぐらいすれば、北鮮人集団がドンバスかクリミアに姿を現すだろう。

　監視部隊が必要な理由は、最前線で露軍が負けて、ウクライナ軍が前進してきたとき、北鮮労務者が政治亡命を求めて脱走するかもしれない。それを平壌としては恐れるのである。

　次。
　Defense Express の2023-2-12記事「Ukraine’s First Successful Rocket-Assisted Launch of a UAV」。
　　　　ウクライナ国内の秘密の研究施設。
　ここで、重い無人自爆機を、地上滑走させることなく、ロケットアシストによって斜め上へいきなり離陸させるためのテストが繰り返されている。

　ロケット・ラーンチができるならば、カタパルトが不要となる。
　トラックで発射地まで運搬して、そこから発射するのに、ほとんど準備時間が要らなくなる。

　また、初期上昇角が急であるから、森林内のわずかなスペースを利用して発進させることができるようになる。敵にとっては事前探知が難しくなる。こちらにとっては、作戦の秘匿性が高まって好都合だ。

　塹壕の中からいきなり発進させる、といった運用も自在になる。

　研究を主導しているのは、ウクライナの国立航空大学に勤務し、また国立ロケット設計局の長でもある、セルヒ・ピプコ。

　次。
　TARA COPP 記者による2023-2-14記事「1st missile shot at aerial object over Lake Huron missed」。
　　　　ヒューロン湖の上空でバルーンに対して放たれた１発目のサイドワインダーは外れてしまい、湖に落下したという。

　ＡＡＭが外れた場合でも、また、命中して対象物が爆発飛散した場合でも、デブリが地上に損害を与えないように、すべて事前に計算しているから、安心してくれ、とミレー統合参謀長。