そのスペック。

　フラットデッキ型、もしくは「拡大ひえい」型。

　浅吃水船体とする。これにより、隆起した海浜にも安全に近寄れる。
　海浜に近寄ることで、飛行デッキ上から目視によってＶＴＯＬドローンをオペレートしやすい。

　ＶＴＯＬドローンは、予備機材も含めて大小数十機を運用す。

　船体中央部に「ムーンプール」を設ける。これにより、接近せんとする海岸の海底地形をまずＵＵＶで先行偵察させられる。

　小型ボートを揚収しやすい船尾構造もしくは舷側設備。これにより、沿岸と本船の間の小型艇のシャトリングを最速化する。

　ＶＴＯＬドローンは、ゴムボートをスリング運搬できる、内燃エンジン付きの強力なものにする。このクラスの型式認証は陸上運用が前提だと取得がほぼ無理だが、原則「水上艦←→岸」の海上飛行しかさせぬ大前提ならば、航空法の縛りをミニマムにできる。

　ＶＴＯＬドローンは、陸地に着陸することなく、吊下ロープによって救恤物資を届ける。原則として、海岸の道路に下ろす。

　「多機能・垂直型・電磁カタパルト」を設ける。このカタパルトからは、偵察用ＵＡＶの他、「兵装」を射出できる。砲熕火器を備えぬフラットデッキ艦ながらも、通常の護衛艦とくらべて遜色ない「対地・対艦・対潜」攻撃能力を兼帯できる。

　兵装射出機能を「垂直カタパルト」に集約統合してしまうことによって、この無人機空母は戦闘艦として「省力化」を極限まで追求できる。

　この艦なら、「レプリケーター・イニシアチブ」に沿ったスウォーム・ドローン母艦の働きもしてくれる。

　この艦は近未来の「北方領土回収」作戦でも必ず重宝するだろう。

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　Jonathan Snyder 記者による2024-2-16記事「Marine base in Japan adds water-rescue drone to fire department’s arsenal」。
　　　　岩国の海兵隊が、地元消防署に、ＥＭＩＬＹをデモンストレートした。これはリモコン操縦できる水上救難の道具で、重さ26ポンド、全長４フィート、幅１フィート。3.5マイル離れた場所へ時速25マイルで自航して行き、レスキューロープなどを届けてやれる。動力は1.2キロワットの電気駆動モーターで、１回の充電で14分動く。

　次。
　Karissa Bell 記者による2024-2-15記事「Meta takes down Chinese Facebook accounts posing as US military families」。
　　　メタはこのたび、米軍の家族になりすまして反戦宣伝を展開していた中共工作部隊のアカウントをフェイスブックとインスタグラムから排除した。

　たとえばフェイスブックでは33あった。ターゲットの中心は米空母乗員の家族。
　投稿内容は、台湾、イスラエル、ウクライナに関する米政府の外交が間違っているとするものが多い。

　※ＡＩ生成動画の進化が速い。

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　Defense Express の2024-2-16記事「Is it Possible to Identify a Missile by the Crater it Left, or Why it’s Important to Look into Sources」。
　　　　２月15日にブチャ市の野原に落下した弾道ミサイルのクレーター分析から、これは北鮮のＫＮ-23であると認定された。
　クレーターの直径は８ｍ～10ｍだが、中心からの半径40ｍの植生が刈り払われ、その地面は黒焦げになっている。

　この地面はたまたま砂質土壌だったのでこんなにクレーターが大きく掘られたのだという。岩質土壌だとこうはいかない。
　おそらく弾頭重量は５００kgだろうとのこと。

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　Sofiia Syngaivska 記者による2024-2-16記事「National Resistance Center of Ukraine Uncovers Mercenaries Recruitment Tactics and Broken Promises」。
　　　　ロシアが海外で傭兵を募集するとき、月給は２０００ドルから４０００ドル払うと口約束をしていながら、現実には「数百ドル」しか支払われていないことがわかった。

　これら外国傭兵の出身地は、シリア、ネパール、アフガニスタン、インド、コンゴ、エジプト、そして中央アジア諸国である。

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　Boyko Nikolov 記者による2024-2-15記事「Sky victory: US Harrier pilot takes down seven Houthi kamikazes」。
　　　　強襲揚陸空母の『バターン』に所属する海兵隊航空隊の第231スコードロン。その「ハリアー２」のパイロットであるアール・イヤハート大尉は、フーシが放ったドローンをすでに７機撃墜したという。

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　Phil Rosen 記者による2024-記事「The 2008 housing bust suggests China’s only halfway through its property crisis. Here’s how the downturns compare」。
　　　　ゴールドマンサックスによる分析。2021年の第３四半期から、2023の第３四半期までのあいだに、中国の不動産の価値は16％減った。
　これは、まだまだ底ではない。米国のサブプライムの経験からすると、まだ落下の半分まで来たにすぎない。

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　NC Bipindra 記者による2024-2-16記事「India Cuts UN Funding; Expert Calls To End Peacekeeping Missions Until UNSC Permanent Membership」。
　　　　国連の常任理事国の地位が与えられないのなら、インドはもう国連の平和維持軍に人員を出すのはやめようぜという有力な意見あり。
　世界最大の人口、世界第四番目の経済規模、そして核武装もしているのに、安保理常任理事国として扱われないのはおかしいという不満。