Tyler Rogoway 記者による2024-7-21記事「Details Of Israel’s Long-Range Strike That Decimated Yemeni Port Emerge」。
フーシがプロペラ駆動の固定翼自爆機でテルアヴィヴ市を襲って爆死者を生じたことへの報復としてイスラエル空軍は紅海沿岸のフデイダ(ホデイダ)港の原油積み出し施設を長駆空爆して石油貯留タンク複数を焼き払った。
イスラエルの公式説明では、ターゲットは、イランがフーシに武器を引渡している関係施設だけであったと。
ようやく、最新の民間衛星写真を買い付けられるようになり、記者たちのような外野の軍事メディアが、それがどんな爆撃だったのかの写真検証ができるようになった。
Maxar社の市販している写真はすごい。ハイレゾである。疑いも無く、タンク群は大打撃を受けている。
その前にIDFも動画を公表していた。それは戦果確認偵察専用のF-15から撮影されたものだったが、全容のよくわからぬ画像であった。
イスラエルはMITL=マン・イン・ザ・ループ をしっかりと遵守していますよという宣伝を、動画公表のさいに、ぬかりなくしている。※これをやってないと米国からは軍事援助してもらえない。
使った兵装は、空対地巡航ミサイルの「デリラー」と、誘導投下爆弾の「SPICE 2000」のようである。
そしてあきらかに、意図的に、埠頭に2つあるガントリークレーンを集中的にピンポイントで狙い、複数弾の集中によって、確実にその機能を破壊したようだ。
※つまりイランからやってきた密輸船から「荷物」を陸地へおろせなくしてやったのか。こうなるとイランはRo-Ro船で武器弾薬を届けるか、さもなくば、自前のクレーンを持つ昔風の貨物船を用いるしかなくなるだろうが、そのような貨物船は、海の上でも目立つ。
今回の報復空爆は、KC-707、F-16、F-15、F-35の混成で実施された。
フデイダからは国連のイエメン向けの人道援助物資の8割も陸揚げされている。
※イスラエルは荷役クレーンを全滅させることによって、テロリストに寛容な国連に対する不快感を示したと言えるだろう。
テルアビブに突入した無人機はイラン製の「Samad-3」であろう。フーシはこれを「Jaffa」と呼ぶ。イエメンから発射されて、まず東部アフリカ大陸上空を飛び、エジプトから地中海上へ抜け、そこから東向きにターンしてイスラエルに向かった。飛距離は1600マイル以上。
こんかい、IDFは、特定施設をピンポイントで爆砕する長距離爆撃をいつでも実施できることをイランに対して明快に示した。
※原油タンクや石油製品タンクは、それ自体が「燃料」の塊なのだから、これを「爆発力」によって外側もしくは内側から破壊しようと考えるのではなく、「酸化剤」を注入することによって、「自燃」や「爆燃」を誘発せしめるのが正しいアプローチではないかと考える。いままで、各国の兵装研究者には、この発想が無かったために、石油タンク攻撃の効率が、とても悪かったのである。地上タンクの鉄桶は壁厚が異常に厚く(インターネットでいくら調べても数値を知ることができない。1941年の真珠湾のタンクですら。ちなみに、上部ほど薄く、基部ほど厚い)、「落とし蓋」によって内部空間に空気(酸素)が存在しないようにもされている。今日の船舶の液体燃料タンカーや航空機の固有燃料槽の場合、空間には不活性ガスが満たされているはずだ。ここに20mmくらいの焼夷弾やHE弾を撃ち込んだところで、酸素はどこからも供給されず、大きな爆燃は起きないように、早くもWWII中から、とことん考えられているのである。必要なのは、「火を着ける」ことではなく「酸化させる」ことなのだ。命中衝撃で混合されると強い酸化作用を発揮するバイナリー材料があるだろう。それを小型の徹甲爆弾に充填し、ディレイ・フューズで放出させる仕組みにしたならば、1機の巡航ミサイルから散布されるクラスター子弾によって、敵の広大な石油備蓄基地を全焼させることも、不可能ではなくなると思う。
※雑報によると、米国大手のサウスウェスト航空は、クラウドストライクの事象の影響をまったく受けなかった。というのはそのシステムが「ウインドウズ3.1」であったため。
※ロシアのボットがSNS上でカマラ叩きに大童になっているが、バイデン政権の前半の2022春に大統領の名代としてまっさきにキーウ電撃訪問しなければいけなかったはずのところ、まったくその気配もみせなかった超ヘタレだぞ。むしろトランプよりもロシアにとっては有り難い無能者かもしれないのだ。カマラは国境対策者としても無能なことは証明済み。プー之介得意の「難民兵器」をメキシコ国境から送り込み続けたら、米国社会は内側から崩壊する。あと少しのところまで来とるじゃないか?
※ポール・ワトソンは中共からスポンサードされていなかったかどうかを、徹底的に取り調べるべきだ。
※日本はIDFを力強く後援せよ。そうすることにより「イスラエル・ファースト」のトランプ政権は、日本を攻撃できなくなる。通産省役人にはこういう機微が理解不可能なのだ。