固定翼の無人機が、後上方から敵のFPVドローンに狙われていると察したなら、衝突直前で「逆宙返り」を打てるように、ワンプッシュの専用の緊急操作ボタンを、当面、地上コントローラーのボックス上に設けるべきだ。無人機なのだからマイナスGなんて考慮する必要はない。何度でも逆宙返りすればいい。もちろん、2年もしたら、この回避行動は、「全自動」で偵察無人機が自律的に実行できるようになる。それがAI時代の技術進化スピードというものだ。
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Alison Bath 記者による2024-9-24記事「Navy’s ‘digital quarterback’ aircraft plagued by untracked deficiencies, IG finds」。
げんざい62機が米海軍に納入されている「E-2D」の背負い式円盤アンテナの調子が悪いのだという。トラッキングが設計通りに行かない、と。
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John Konrad 記者による2024-9-23記事「China’s Navy Deploys Triple Carrier Fleet, Icebreakers, and 400 Joint Ships in Massive Show of Strength」。
このほどの大演習で中共は、初めて、3隻の「空母」を同時展開してみせた。
1ヵ月前には、中共は3隻の砕氷船を北極海へ派遣した。これはロシアと合同の「オケアン2024」演習の一環で、中露は400隻以上の軍艦を動員している。
このほどの演習には『遼寧』『山東』『福建』の3隻の空母が参加。なかでも『福建』は船殻を一から国内で設計し建造した最新艦。
先週撮影された衛星写真によると、『遼寧』はフィリピン海、『山東』は海南島沖に展開させて、『福建』は上海沖で公試運転した。3艦ともに、複数の駆逐艦、フリゲート、支援艦船を引き連れていた。
中共は台湾を全周からブロケイドできる態勢をつくりたい。それでまずは、『遼寧』を台湾の東沖まで出してみたわけ。
中華民国国防部長の顧立雄いわく、ながらく中共海軍には大作戦は無理といわれていた。補給支援体制ができていないので。それにはモノだけでなく、人のスキルも構築されねばならんので道が遠い、と。
しかし彼らは着実に、補給支援の経験も積みつつある。
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Svetlana Shcherbak 記者による2024-9-24記事「russia Pulled Sailors Off the Decrepit Admiral Kuznetsov Aircraft Carrier and Sent Them to Battle in Ukraine」。
8年間も修理中であるロシアの空母『クズネツォフ提督』の乗組員1500名は、このほど配置転換となり、ウクライナの最前線に送り込まれている。
あたらしい部署は、第1親衛戦車軍の隷下の「“艦隊”機械化大隊」である。陸戦隊だ。
この事実は、ロシア語のSNSの書き込みを解析して、つきとめられたという。
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2024-9-24記事「Romania wants to deploy Ukrainian defense plants」。
ウクライナの国防事業協会は、このほど、ルーマニア国内に、爆薬、無人機、装甲車などの製造拠点を分散展開することで、ルーマニアの軍需企業協会と合意した。
複数箇所に、工場を建設する。
Tecuci市には無人機工場を新設したい。その資金は欧州諸国からも援助される。
無人機はデュアルパーパスなので、軍用だけでなく、農業支援用としても販売展開できる。
切実に必要なのは、TNT爆薬の製造プラント。ウクライナ国内のその工場は、土地が露軍に占領されてしまっている。
ルーマニア国内にある、ニトロセルロースの工場も、拡張したい。これは砲弾の発射薬になるもので、この先の需要増は堅い。
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Seth Robson 記者による2024-9-24記事「Former destroyer captain pitches faster, cheaper solution for defending Guam」。
いま米政府は2027年までの予定でグァムに20箇所ものSAMサイトを増設しようとしているが、そんな大金の無駄遣いはやめろ。
元イージス駆逐艦『ホッパー』の艦長で、今は退役しているゲイニー氏その他がフォーラムで提言。
ようするに、陸軍のTHAADを主軸にするMDプランはカネと時間ばかりかかってダメなのであり、グァムのミサイル防衛は、海軍のイージス改修で確実に適価で対処できるのだと。
現状、4杯のイージスがグァムに常駐している。新基地なんか造成する必要はない。
敵がハイパーソニック弾でグァムを襲うとしても、それはイージスで対処できる。対処のための改修は2年半でできるから、2027年の戦争には間に合う。
※日本の地ージスの顛末を、後追いしているわけよ。しかしそれよりもグァムの大難問は、海底通信ケーブルを切断されてしまったらどうするかということ。これは台湾と沖縄についても、言えること。