高翼配置で大アスペクト比の直線主翼には後退角が無い。プッシャープロペラ機で、動力はおそらくラジコン機級のガソリンエンジン。尾翼はＶ字状。
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Thomas Newdick 記者による2024-10-14記事「North Korea Sending GPS-Equipped Balloons Across The Border」。
北鮮発のゴミ風船にさいきん、ＧＰＳトランスミッターが付属していることがわかった。
刻々の位置を、放球者に無線で伝えているようだ。
※韓国軍は、タウルスの着弾映像を公開した。北鮮の地下司令部に擬したコンクリート硬化バンカーに急降下で貫入している。
※雑報によると、何者かが平壌上空を飛行させて反政府ビラを撒いた無人機は、「無尾翼機」に近い形状であることが、ＳＮＳ投稿映像から推察可能。おそらく垂直尾翼だけがあり、水平尾翼は無い。主翼には後退角があり、「コメート／秋水」の印象。
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Bojan Stojkovski 記者による2024-10-12記事「Boeing’s 5-kilowatt laser weapon takes down heavy drones in landmark CLWS test」。
ＣＬＷＳは、「Compact Laser Weapon System」の略である。そのレーザー砲は５キロワットである。
このほど「グループ３」にカテゴライズされる大きさの無人機を、レーザーで撃墜してみせた。場所は、サウジアラビア。
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Sam Skove 記者による2024-10-11記事「How many drones does the Army need? A lot more」。
米軍が認識している数値。陸軍の小隊に使わせるレベルのドローン。これは大量に必要である。そして、平時のその訓練の過程で、毎年、装備させた定数の25％は損耗してしまうと考える。よって、その補充のためだけでも、毎年、大量に調達し続けなくてはいけない。
計画が回り始めれば、米陸軍全体では、数千機というオーダーになるだろう。
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Larry Jackson & Geraldo Ferrer , Harrison Schramm 記者による2024-10-14記事「The Dawn of Offensive Supply Chains」。
イスラエルによる「ページャー爆弾」工作は、あたらしい時代を開いた。
とかく米軍内でも、「作戦」が「補給」より重視されがちな伝統があった。しかし、いまや「攻撃的補給」という新作戦概念が浮上した。補給活動が即、敵を奇襲殲滅する作戦になる。
「攻撃目的のサプライ・チェーン」と呼んでもいい。
むかし米軍は日本のタンカーを撃沈することで日本の戦争計画を破綻させた。これからは、たとえば敵の燃料補給経路の途中で不純物を意図的に混入させることによって、それを給油された敵の軍用機にダメージを与える――といった工作が考えられるのだ。
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Adam Taylor, Leo Sands, Kelly Kasulis Cho and Adela Suliman 記者による2024-10-14記事「What to know about military support for Israel after a year of war」。
米政府は、イスラエルにＴＨＡＡＤを１個発射大隊、送り込むと発表した。
操作するのは米兵である。米陸軍が、イスラエル本土防空のためにイスラエルに駐留する。
１個発射大隊は48発の迎撃ミサイルを発射できる。その１発の値段は数千万ドルもする。
米軍も、全部で７個の発射大隊を持っているだけ。そのうちの１個を派遣する。
すでに米空軍のＦ-15Ｅストライクイーグルは、イスラエルに向かって飛んでいた自爆ドローンを70機ほども撃墜している。
また米海軍の駆逐艦『カーニー』と『アーレイ・バーク』は、東地中海からＳＡＭを発射することにより、イスラエル本土に落下しようとしていた弾道ミサイルを４～６発、すでに迎撃している。
またイラクに駐留している米陸軍のペトリオット部隊も、イスラエルに向かって飛んでいた自爆ドローンを１機、撃墜している。
ＴＨＡＡＤの分を含めないで、昨年の10月からこれまで米政府がイスラエルのために注ぎ込んだ軍事援助金額は、48億6000万ドルになる、とブラウン大学の戦費研究プロジェクトは見積もっている。
また、第二次大戦後に米政府がイスラエルの安全保障のために援助した総額は２０００億ドル以上になるという。
※トランプｖｓハリスのＴＶディベート時の司会局側が準備した質問は、エッヂが利いてなかった。この記事にあるような数字を挙げた上で、「米国がイスラエルにこれまで援助した資金が無駄でなかったとしたら、その理由は何だと考えますか？」と問えば、トランプはそれにどう回答しようが、ウクライナへの軍事支援を止めるという持論と矛盾したたわごとしか、口からは出てこなくなった筈だ。それが「言質」となって、大統領就任後もいくばくかの拘束力を発揮しただろうに。
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Kevin Knodell 記者による2024-10-14記事「China’s ballistic missile launch last month stirs apprehension」。
中共は、9-25のＩＣＢＭ試射をキリバス政府に事前通告しなかった。
弾頭はキリバス領の「カロライン島」の200海里内に着弾しているのに、在キリバスの中共大使館は「キリバスに警報する必要は無かった」と嘯いている。