住宅街出没熊に対しては、移動式の櫓の上から俯角をつけて「捕鯨銛」を発射すれば、町なかだろうと「跳弾」になる惧れはゼロだろう。

 スペインでは、町はずれに臨時に櫓を組み立てて、「弓矢」の俯瞰射撃によって、野生害獣の都市進入個体を駆除している。騒音も無いので住民に迷惑もかからない。

 バックアップとして車載のADS=Active Denial Systemを控置しておけばさらに安心ではないか。

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 JON GAMBRELL 記者による2024-12-22記事「2 US Navy pilots shot down over Red Sea in apparent ‘friendly fire’ incident, US military says」。
  空母『トルーマン』を核とする攻撃艦隊に属するミサイル巡洋艦『ゲティスバーグ』が対空兵器を誤射し、1機のF/A-18 スーパーホーネット(複座型)を撃墜してしまった。同機は『トルーマン』から発艦したもの。土曜日の事件。艦隊はフーシ拠点を攻撃する任を帯びて紅海に在った。
 エジェクトした2名のうち1人が軽傷。

 詳細は不明。

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 Howard Altman 記者による2024-12-22記事「Nuclear Power Plants Report Massive Uptick In Drone Sightings」。
  全米には22箇所の、FAAがドローン進入を禁じている原発があるのだが、2024-1-1~2024-12-17のあいだ、15件のドローン進入事件が報告されている。

 この数はしかし、2022年の26件、2023年の23件にくらべれば、すくない。

 ※トクリュウ犯罪は、組織頂点の実行指示者にして最終受益者を、下っ端からは辿れぬところに妙味があるという。同じことを、中共の対外工作機関もできるのだろう。在日米軍基地の滑走路上空にドローンを進入させていやがらせを実行する下っ端を日本の警察が捕まえることはできるだろう。しかしその犯行をおおもとで指図している最上層の中共の高官が同定されることはない。中共やロシアは、その統治支配機能がそもそもトクリュウ構造なのだと評し得る。それを海外の他国にまで及ぼせるかどうか、彼らは試行中だ。

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 Stephen Losey 記者による2024-12-14記事「Kurdish forces in Syria accidentally shot down US Reaper drone」。
  米国が武器援助しているクルドの戦闘集団が、米空軍が飛ばしていた「MQ-9 リーパー」を撃墜した。於・シリア。

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 Lesley Evans Ogden 記者による2024-12-18記事「The World’s Toughest Row」。
  4人乗りで、漕ぎ手が3人の軽量手漕ぎボート。これで大西洋を横断する試みが成功した。距離は3000マイルだった。

 西サハラ沖から出発。全長28フィート。
 1人が連続2時間(夜間は3時間)漕いで、交代する。漕ぎ席は3つあるのだが、ノーマルモードでは、同時に2人が漕ぐ。

 ラダーはオートパイロットになっている。ただし1ノット以上で動いていないと、機能しない。漂流中は、マニュアルで舵を操作するしかない。

 漕ぎ手の椅子は前後に摺動するようになっている。※さもないと尻の皮が剥けてしまうはず。

 波をかぶらない構造の、就寝キャビンが1人分あり。18平方フィートの広さ。
 55日分の食料品は吃水線下の倉庫にあり。
 水は、海水脱塩装置によって得られる。これは電気仕掛けで、毎時20リッター以上可能。
 壊れると、手動ポンプを使う。1時間作業すると5リッター得られる。

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 Sofiia Syngaivska 記者による2024-12-22記事「Ukrainian Remote-Controlled System with Thermal Imaging and Automated Targeting Enters Service」。
  7.62mmもしくは12.7mmの自動火器を地上に据え付ける三脚と、サーマルビデオカメラと、無人ベルト給弾装置を組み合わせた「Wolly」をウクライナ軍が戦場に持ち出し始めている。

 サーマルカメラが捉えた前方の映像は、有線で遠くの塹壕内のオペレーターがラップトップのモニター画面上で確認している。

 ※写真を見ると、発射反動を緩衝するための「ショック」(油気圧ダンパー)が、レシーバーから斜め後下方に伸びている。これはオートバイのサスペンションの部品の流用のように見える。

 ※リモコン機関銃巣の発想は20世紀の前半からある。だが「こいつは実戦で使えた!」という評価を得たシステムは、いままでひとつもない。簡単な故障や詰まりを瞬時に判断して即座に排除することが、自動機械にはなかなかできないのもその理由であろう。高額な割に、メンテの手間ばかりかかって、任せきることができず、けっきょく、人員不足を補うどころか、人員不足を悪化させてしまうのだ。