函館空港から路面電車でインバウンドを直送する方法は、旧戸井線の跡地を活かすのが現実的で合理的だ。
線路は基本は単線とし、いたるところで、すれちがいのための複線を用意すればいい。これからはＡＩの自動運転だから、それで何の問題もない。
ただし騒音対策として、車輪は札幌地下鉄のようなゴムタイヤにするしかないだろう。したがって、既存の路面電車とは、まったく互換性はなくなる。やはり、それで何の問題もない。
次。
Joy CHIANG 記者による2025-2-23記事「Taiwan players go nuclear in Chinese invasion board game
Taiwan players go nuclear in Chinese invasion board game」。
中共が台湾を奪えなくする方法として、ボード・ゲーマーの Ruth Zhong は、台湾人がみずから台北市で核爆発を起こすことを選択肢に加えている。
これは台湾製の「２０４５」というボードゲームのオプションである。
プレイヤーは、侵略者である中共軍と防衛軍に分かれて争う。
「２０４５」は「Mizo Games」というメーカーが先月、台湾国内で発売した。
そのシナリオは、米軍が援軍としてかけつけるのに10日かかるだろうとの予測のもと、中共軍が侵攻開始してから10日間、防御側が粘ることができれば、防御側の勝ちとされる。
台湾国内には、武器を執って侵略軍と闘う者も居れば、政府を裏切って中共軍の手先を志願する者も居る。リアルな設定だ。
「Mizo Games」社の創業者である Chang Shao-lian いわく。防御側は、仲間同士、協力しないと、侵略者に勝てないようになっている。リアリストのゲームになるように考えたのだ。
侵攻側の目標は、枢要な複数の大都市を占領することだ。
メーカーは、クラウドファンディングで12万ドル以上をあつめ、「２０４５」のリアル化のために注入した。
中共軍の演習を解析して、本格的なマップにしてある。したがってこのゲームは、プロ軍人が参加しても得るところが大きいのである。
ゲームの箱絵は「台北１０１」ビルを中共軍の戦闘機が爆撃している構図だが、これは台湾人に言わせると、中共軍が必ず最初にやるにきまっていることなのだという。
※台湾には原発やその関係の研究所もあるので、「ダーティボム」によって集積回路工場を汚染してしまうことができる。設備を占領して利用するどころか、もはや誰もそこに近寄れなくなる。
次。
「ｍｉｌ．in．ua」の2025-2-24記事「Quantum Systems Presented Twister Drone」。
Quantum Systems 社は、ドイツの新進ドローン・メーカー。このたび「Defense Innovation Forum 2025」に「ツイスター」という新製品を出展した。
みたところ普通の固定翼型の双発機（電動プロペラ）だが、水平尾翼がなく、垂直尾翼は胴体下方にも大きく張り出している。この尾翼後縁と、主翼両端後縁から後方まで延びたロッドによって、機首を真上に向けた姿で着地・自立する。
離陸はそこから垂直にする。着陸も垂直にする。その着陸モードはソフトウェアが全自動でやってくれるので、操縦者は、たんに「着陸せよ」という短いコマンド信号を送るだけでいい。
自重 3.8 kgである。
レンジは 15 kilometers で、滞空 90 minutes 可能。
同社は、ウクライナ国内でもドローン組み立て工場を増やして行く計画だ。
次。
Keith Laing 記者による2025-2-25記事「U.S. auto safety agency that’s probing Tesla cuts 4% of staff」。
イーロン・マスクは、米政府の道路交通安全委員会の職員の４％を馘にする方針。
この委員会は自動車メーカーを監督する官庁でもある。したがって「テスラ」の社主であるマスクは、自社にとっての邪魔者を粛清できる。
NHTSA はFY2024には職員が805人に増えている。FY2023には675人だったのに。
次。
Renee Maltezou, Yannis Souliotis and Jonathan Saul 記者による2025-2-24記事「Limpet Mines Eyed as Likely Cause of Blasts on Two Tankers in Mediterranean Sea」。
ことし１月いらい、地中海では複数の原油タンカーが爆発事故に見舞われているのだが、これらは「吸着爆雷」を使った破壊工作であることが疑いもなくなってきた。
吸着爆雷は「BPM 1」もしくは「BPM 2」である。そこまで判明している。
※寒冷地にて、真冬シーズンに大地震が来たら、避難所の暖房はどうするのか？ 最新の調査により、その具体的な準備はほとんどできていないことが判明した。もはや二酸化炭素がどうのなどとは誰も言っていられない大不況も迫っていることでもあるから、ここは「練炭」の貯蔵を推奨したい。灯油と違って公民館や小学校の倉庫内で長期備蓄しておくためのコストが、ひじょうにすくなくて済む。そしてこの「練炭」はあくまで「着火用」だと考えられねばならぬ。大規模災害が起きたときは、近くの私有林や官有林を臨時に伐採して薪燃料にすることもゆるされる、という法令を、今から整えておくことが、寒冷地の発災後の凍死者を真にゼロにする鍵ではないかと愚考する。