林野火災の「地表火」を鎮圧できる媒質として「二酸化炭素入りの消火薬液バブル」を真剣に開発するべきだ。

 簡単には弾けない、ただし環境中に悪影響も残留しない、特殊組成の細かいバブルが地表を覆うことによって、酸素から燃料(植物質)が遮断される。バブルの内部には二酸化炭素しか入っていない。
 延焼の防禦帯をすばやく構成するのにも、こうした特殊泡によるのがよい筈だ。

 運搬は百足型のUGVによるのが合理的だろう。UGVの電源は「ニッケル水素」系電池にしておけば、炎熱によって電池が発火するおそれもないはず。生成バブルの素になる薬液は、細径のホースによってUGVまで送り続ける。

 それともうひとつ。山火事が今、どこからどっちの方位へ燃え広がろうとしているのか、刻々と2Dのマップ画像によって把握ができなければ、薬液18リッター入りの消火水嚢を背負って山に入っている消防吏員たちには、「シチュエーション・アウェアネス」がさっぱりわからない。これでは吏員/団員も危険だ。
 そこで、「ウォーター・ロケット」と「Go-Pro」カメラ等を組み合わせ、その撮像を高度100mから取得後、ただちに吏員の手持ちのスマホやタブレット上に静止画として展開してくれるソフトウェアが開発されるとよい。
 中部電力は、ナイロン製のガイドロープを150mも投射できる水噴射ロケット「スカイウォーター21」を平成11年から使っているようだ。しかしこれはポータブルなサイズではないから、吏員/団員がポータブルに持ち歩けるような寸法とする。到達高度は100m弱でいい。膨張空気圧によって水をノズルから噴射。その反動力によって、垂直に打ち上がる。超広角魚眼レンズをつけておけば、機体が空中で激しく転動していたとしても、下方360度の俯瞰画像が取得できる。

 山林火災時には強風も吹いているから、落下したカメラ・ロケットの回収が確実になるように、ロケットには、凧糸のようなものも結んでおく。
 回収後、メモリーされている空中撮像(魚眼で得た瞬間動画)を、タブレットに取り込み、クラウドでデータ処理すれば、2Dに展開された現況空中写真MAPになって、映示されるという具合だ。

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 ロイターの2025-3-9記事「「Russia uses gas pipeline to surprise Ukrainian forces in Kursk, bloggers say」。
   宇軍が占領している「Sudzha」市に対して日曜日、露軍の特殊部隊が、奇襲。パイプラインの中を通って移動したのだという。ソースはロシア系のブロガー。

 ※これでウクライナには好い口実ができた。露軍はパイプラインを奇襲のルートに利用し始めたから、自衛の措置として、国境からウクライナ領内に繋がっている露系の石油とガスのパイプラインはすべて爆破し粉砕してしまうことだ。必要な再建費用はロシア政府が戦後に弁償するものとする。

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 William Christou 記者による2025-3-9記事「More than 1,000 people killed in two days of clashes in Syria, war monitor says」。
  ラタキア州でアサド派残党とシリアの新政府軍との間に戦闘があり、2日間でアラウィ派住民745人を含む1000人が殺されているとの報道。
 このうち住民は「処刑」スタイルで殺されていると。

 この戦闘は木曜日、アサド派残党が「Jableh」市にて新政府軍を待ち伏せ攻撃したのがきっかけで始まったと。
 ※ロシア政府はシリア領内に軍隊を駐留させ続ける口実を探していた。これで「アラウィ派を虐殺から守る」というご立派な口実ができたわけ。さいしょの伏撃とやらがFSBの演出だろう。

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 Cliff Venzon 記者による2025-3-8記事「Philippines Uncovers Chinese Spy Network Tracking Military In South China Sea」。
  比島に巣食う中共のスパイ網の摘発が進められている。これには米FBIと豪州連邦警察が協力している。

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 ロイターの2025-3-7記事「Indonesia’s $1.5 Billion LNG Push Aims to Displace Diesel in Power Sector」。
 インドネシア国内に点在している火力発電所の燃料を、逐次にLNG化する。そのために同国政府は150億ドルの予算を注ぎ込むつもり。

 このガスは自国内で生産される。現状、火発用の液体燃料は、輸入している。
 昨年、インドネシアは、1530万トンの天然ガスを、輸出した。

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 AFPの2025-3-9記事「US ends waiver for Iraq to buy Iranian electricity」。
  これまで米政府は、イラク政府がイランから電力を買うことに目を瞑ってやっていたが、そのお目こぼしを、止める。
 日曜日に米国務省が発表。

 現状、イランからは、イラクが需要している天然ガスと電力の三分の一が、供給されている。

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 Defense Express の2025-3-7記事「Canada is Worried All Its F-35 Can Be Disabled With a Push of a Button in Washington: How Realistic It is」。
   カナダは88機のF-35Aを145億ドルで発注済み。2023年に。しかしペンタゴンがボタンをポチッとするだけで、その全機が機能しなくなる仕掛けがあるだろうと疑われている。

 カナダ国防省は、その88機を45年間運用するための経費は、540億ドルだろうとも試算。

 PSC=パートナー・サポート・コムプレクスという機関が、海外のF-35ユーザーの面倒(たとえばソフトウェアのアップデート作業)をみているのだが、このPSCは、米空軍の第350スペクトラム・ウォーフェア・グループが運営しているのである。海外のF-35が得た全データも、このグループは取得できる。

 ※SNSの傑作投稿。米国独立戦争に加勢してやったのは無償好意ではなく「貸し」だったので、利子をつけて150兆ドル返済してくれと仏政府がトランプに要求している――というもの。

 ※やはりSNSの投稿。トランプはNATOメンバーが米国が攻撃されたときに助けに来てくれるかどうか疑問だと言うが、2001-9-11の直後にNATOの「アーティクル5」は発動され、その結果として米軍のアフガン作戦に他のNATOメンバー軍も参加しているのである。自国史認知症。

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 「mil.in.ua」の2025-3-9記事「First 18-24-Year-Old Recruits Join Ukrainian Army, Edelweiss Brigade」。
  ウクライナ軍もようやく、18歳から24歳の青年の志願入営を認めることになった。その最初の入営式が広報された。

 個人装具をじぶんで調達する足しにと、米ドルにして800ドルくらいが、支度金として与えられる。

 18歳から志願入営できるようにする制度は、2025-2-11に閣議で了承された。
 契約年限は、1年ごとである。そして最低半年は、前線に出てもらう。

 この契約兵は、ボーナスとして2万6000ドル、貰える。その五分の一は、前払いされる。
 月俸は、3200ドルくらい。
 全員、歩兵の二等兵にされる。
 特典として、除隊後の大学進学費用や家賃の、国による肩代わりがある。
 1年で除隊したあと、海外旅行することを許す。
 この志願兵になった者は、25歳以降の義務兵役(名目で12ヵ月だが戦役中は無期限)を免除される。