難燃性の樹種は何であるか、その地方ごとに、よく知られているはずなので、これからは、山林・原野の「防火帯」として、たんに毛無しの草地を設けておくのではなくて、むしろその地方の難燃性の樹種から成る「防火林帯」を積極的に造成・維持するべきなのだろう。

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　John C. K. Daly 記者による2025-3-24記事「Russian Energy Shortages Require Bans, Tariffs, and Purchasing Electricity From China」。
　　　　ロシアは電力飢饉に陥ろうとしている。このままでは暗号通貨の製造にさしつかえる。
　かつてロシアは中共に電気を売っていたのだが、2024年にそれが著減した。今年はぎゃくに中共から電気を買わなければならないかもしれない。

　ロシアの地方政府は、暗号通貨の採掘を禁じたり、その業者から重税を徴収するようになった。

　ロシアの東部や、カザフスタンは、水力が豊富なので電気も安い。暗号通貨製造業者は、そっちに引っ越すのが流行り。

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　2025-3-24記事「Anduril to develop new solid rocket motors for US Army」。
　　　米陸軍は、Anduril 社と契約した。同社は、あたらしい 4.75-inch 径の固体ロケット・モーター (SRM) を量産し、HIMARSのラーンチャー車体から連続30発の誘導ロケット弾を射出できるようにする。

　最大射程は HIMARS と変わらない。なのに発射用コンテナの収容弾数が格段に増加される。

　従来のロケット推薬は、〔過酸化アンモニウムに〕アルミ粉を混ぜたものだが、アンデュリル社は ALITEC という新規な推薬もテストしている（登録商標）。これを使うと従来のロケットと同じ推力を、より小型軽量のロケットで発生することができるという。

　※アルミニウムとリチウムの合金だという。米政府がリチウム鉱山に無関心でいられない理由が、こんなところにもあったのか。

　製造ラインは広さ450エーカー以上。年産・数千基のＳＲМを量産する。
　同社は「single-piece-flow」という斬新な量産技術を導入した。高速で火薬を捏ねるのだが、そのさい、機械ブレードは使わない。※同社のHPを見ると、これで量産コストが劇的に下がるという。

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　ストラテジーペイジの2025-3-25記事。
　　ロシア兵は20年前に、コーカサス山中でチェチェンの戦闘員が驢馬を駄獣にしている様子を目撃した。
　露軍はその10年前に、ロバの利用を止めていた。

　それが最近のウクライナ戦線では、また復活したのである。

　中共軍は昔から現在まで、チベット高原の駄獣としてヤクを用いている。
　ちなみに野生ヤクは１トンあるが、家畜化されたヤクはその半分の体重。

　第二次大戦中、米海軍は、内モンゴル人からなる乗馬部隊を育て、山岳地にある海軍の気象観測所の警固に雇っていた。

　米沿岸警備隊は、東海岸にドイツの潜水艦が工作員を上陸させないか見張るために、騎馬部隊で巡邏していた。

　米陸軍は、イタリアとフランスの山地で、騾馬を使っている。

　いっぱんに、駄獣は、おのれの体重の四分の一の重さの荷物を担ぐことができる。

　フォークランド島に上陸した英軍は、現地住民から駄獣を買い上げて、部隊の需品運送に使っている。

　いくつかの欧州の軍隊は、スイス産の駄馬である「Freiberger」種を、今も荷役補給に使っている。

　冷戦期のスイス政府は、国内の農場が騾馬と馬を維持するのに給付金を与えていた。有事にはそれを軍が徴用することにしていた。

　※スペインには野馬が１万頭もいて、これが山林の下草を除去してくれるという。しかし昔にくらべると頭数は激減していて、そのために昔よりも山林火災が多いのだという。

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　Susan McArthur 記者による2025-3-19記事「It’s time for Canadians to challenge the American domination of the LNG space」。
　　　　カナダ政府は天然ガスと原油の開発に課している規制を撤廃して、全力で化石燃料資源を採掘して売りまくるべきだ。

　10年前、米国は１トンのLNGも輸出していなかったが、いまや世界のLNG市場の25％を供給し、それによって米国のGDPが過去10年で4000億ドル、増えたのである。

　予想によれば、2040年にはLNG産業が米国のGDPに１兆３０００億ドルの貢献をしているであろう。また毎年50万人の雇用が、LNG産業によって生ずるであろう。

　最新の調査によれば、カナダは天然ガスの埋蔵量においてトップ10ヵ国の中に入っている。

　カナダ人は過去10年、パイプラインが環境を汚染するなどというしょうもないこだわりに耳を貸した結果、今日、トランプから傍若無人のあしらいを受けるようになってしまったのだ。

　LNG関連施設は、資本を集中しないと成立しない。そのため、20年契約を買い手と結ぶ。それによってパイプラインや液化プラントの建設も可能になるのだ。

　たとえばヒューストンにある「NextDecade」社は、フランスの多国籍企業「TotalEnergies SE」にLNGを毎年540万トンずつ20年間供給しますよ、という契約を結んでいる。

　マーケットが成長すると、割高なスポット売買も多くなるが、依然としてLNG貿易は、長期契約を主柱として成り立っている。

　もっかの試算では、天然ガスをフルに開発したなら、カナダ１国だけで全世界の需要を満たすことができて、しかもそれはカナダの全埋蔵量にくらべたら、とるにたりない。アルバータ州の埋蔵量だけでも、余裕でそれは供給できるほどなのだ。

　いまカナダのブリティッシュコロムビア州では７つのLNG開発ビジネスが推進されている。すべて達成されれば毎年5000万トンを輸出できる。ただし総事業費は1100億ドル要る。

　規制を撤廃し、事業の妨害物を取り除き、素早いビジネスを政府が後援しなくてはならない。

　※カナダは米国からいきなり侵略の脅威に曝されており、かたわら、中共とも関税戦争のモードに入った。前門の虎、後門の狼だ。このようなときに救いの投資話を日本政府がもちかけてやれば、人情の必然として、成功は約束されているだろう。その場合でも、パイプラインはあくまで現地企業に計画から工事までさせるのが吉である。液化プラントと積出し港は、日本の資本で運営するのに何の差支えがあろうか。

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Robert Stewart 記者による2025-3-21記事「Taiwan agrees to invest in major US LNG project」。
　　　台湾国営の「CPC Corporation」と、米国の「Alaska LNG」社は、液化天然ガス事業に関する予備的な合意に達した。
　CPCは米ドルにして440億ドルを投資する。

　1290kmのパイプラインをアンカレジ港付近まで敷いてくる。そこから液化ガスを毎年2000万トン輸出する。

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　味方陣地の防禦用の「霞網」を頭上10ｍ～20ｍで水平に構成する、専用の有線操縦式マルチコプターができるはずだ。
　ウクライナ戦線では、両軍があまりに多数の有線ドローンを飛ばし合うものだから、ところによって、樹間に蜘蛛の巣のように、用済みの光ファイバー線が張り渡されてしまっている。それがおのずから「霞網」のようになって、そこに接近してくる敵のＦＰＶドローンを、不意に絡め落としてしまうのだ。

　だったら、この「蜘蛛の巣」を、意図的に、味方の叢林内陣地の頭上に、あらかじめこっそりと、味方の作業用ドローンを使って、半自動プログラム飛行により、展張しておくこともできるはずだ。もし、素材を、コストの低いテグスやナイロン糸、凧糸等で代用できるのなら、光ファイバー・ケーブルにこだわる必要もないことは無論だ。

世界の終末に読む軍事学