速報によると、パキスタン空軍のＦ-16が１機、撃墜された。降下したパイロットは「信号拳銃」で抵抗したものの、インド軍の捕虜になった。場所は、国境の町 Jaisalmer 近郊。

/ 兵頭二十八

　2025-5-8記事「India’s war with Pakistan. The former loses fighter jets, the latter uses Chinese PL-15 missiles」。
　　パキスタン空軍機が、インド空軍機を、中共製の「PL-15」というＡＡМを使って撃墜したという。そのAAMの破片が拾われた。プンジャブ州のHoshiarpur地区の現地住民が写真を５月７日のＳＮＳに上げている。この場所はカシミールに隣接す。インド軍パイロットは戦死したという。

　空戦は夜間に行われた模様。

　AAMを発射したパキスタン空軍機は、中共製の「J-10」か「JF-17」戦闘機のどちらかだろう。後者の方が新型である。
　どちらであったとしても、中共製戦闘機による、実戦での、初空戦勝利ということになる。

　AAMはドッグファイト用ではなく、ＡＭＲＡＡＭの向こうを張った長射程用と見られる。中共は、2021年にそのAAMのレンジを145kmにしたといい、さいきんは、そのレンジを倍にして自国軍機用に供給していると。

　今次開戦の１週間前、パキは中共からまとまった数のミサイルを調達していた。パキ空軍の「JF-17C」戦闘機は、そのとき初めて、中共製の新型AAMを装備したという。

　そのミサイルは、「殲-20」用の最新型だという。ボムベイ内に収容するタイプ。
　ホーミングはアクティヴ・レーダーで、母機との飛翔間交信もできる。
　モーターは、２パルス固体ロケット。これは、発射時にすべての推薬を燃やしてしまうことなく、いったん燃焼を中止。飛翔の途中で、残りの推薬に再点火できる。これによって敵機が長射程AAMを回避することは難しくなる。また、射程を延ばすのにも、この方式が合理的である。

　パキスタンは、「J-10C」によって５機のインド空軍機（３機のラファールEH等を含む）を撃墜したと主張している。デブリの証拠品で確認できるのは、２機である。※別報によるとそのうち１つは、投棄した増槽にすぎぬという。

　Jammu州の Ramban 地区では、射出座席「K-36DM」が１個、見つかっている。これはインド空軍装備のミグ29およびスホイ30MKI 戦闘機用である。おそらく「BrahMos」ミサイルの空対地型を発射する母機だったであろう。
　※ラファールからは、SCALPを放っているらしい。

　※さらに別報によると、インドはイスラエル製の「Harrop」無人特攻機を大規模に放ったようだ。これは敵のレーダー波に向かって突っ込んで行く、内燃機関動力のプッシャープロペラ機。パキ側では、20機撃墜したとか言っているが、これらはすべて、さいごは地上に落ちてくる片道兵器である。

　次。
　Defense Express の2025-5-8記事「What Makes New russian 80-km Autonomous Strike Drone Even More Dangerous Than Lancets」。
　　露軍が新型の、固定翼型のＦＰＶドローンを使用開始している。ランセットは十字翼だが、この新型は串形翼。一大特徴は、地形を光学カメラで照合しつつ自律飛行するようになっていること。このチップは相当に高価である。

　この新型ドローンは2025-2に初めて認知された。「Sumy」市に対する攻撃に投入されて。

　そして、東部の最前線では、こいつを見掛ける頻度が日増しに高まっているという。

　このドローンは、直近の冬から広範に使用され始めている「Kub-2」とは別の製品である。名称は分かっていない。人が両手で抱え上げられるサイズながら、レンジは80km。

　高解像度＝ 14 MP のカメラと、１個の JETSON ビデオ信号処理チップが、搭載されている。
　のみならず、レーザー測遠機も載せている。このレーザーは「輪郭確認」に使うこともできそうだ。

　画像ライブラリには100GB容量のメモリーチップを使っている。その画像と、カメラが眼下に見ている物体とを照合して、突入対象を自機が判断するのだ。

　ＧＮＳＳ信号も利用できる。また３Ｇモデムを搭載し、携帯電話が使える陸地なら、距離と関係なくインターネット交信できる。

　弾頭は３㎏の「KOFZBCh-3」で、成形炸薬＋破片＋焼夷。
　プッシャープロペラは電動モーターで回す。電池は34アンペア・アワー。

　次。
　2025-5-7記事「Uncovering Chinese Academic Espionage at Stanford」。
　　米スタンフォード大学で、大規模な中共のスパイ組織МＳＳによる一本釣り活動の一面が暴露された。まったく在学者でもなんでもないハンドラーが、ネット上で学生になりすまし、中共からの留学生（1129人もいるという）にスパイになるように誘いかける手口。中共の法律＝2017国家情報法・第７条　では、すべての在外留学生も、中共の諜報活動の一翼を担うことが義務であると定めている。またＣＳＣという中共の奨学金団体は、留学生の15％に言うことを聞かせることができる。その支配下にある奨学留学生たちは、定期的に大使館へ、スパイ報告書を提出しなければならない。奨学金審査の段階で家族が保証書にサインしている。そこにはスパイ活動についての明示的確約もあり。