まったく同じパターンが21世紀の今、展開しているのである。

　次。
　Taras Safronov 記者による2025-8-3記事「Ukrainian Sting Interceptor Drones Now Equipped With Kurbas Thermal Imaging Cameras」。
　　　ワイルドホーネッツが製造中の「スティング」インターセプターが、その最新バージョンでは、640×512の解像度のサーマル・カメラ「Kurbas-640-Alpha」を頭部センサーに組み込んでいる。
　カメラの製造元は、赤外線イメージングに強いウクライナの企業の「Odd Systems」社。

　ワイルドホーネッツによれば、中国製の「Caddx」カメラよりも優れている。激しい震動下でも機能し、結露しない。しかもコスト競争力もあるという。

　「スティンガー」の操縦はVRゴーグルを着想した地上員がFPV方式で行なうが、標的の発見にはＡＩの助けも借りるものだという。

　次。
　Linus Holler 記者による2025-7-31記事「Behind attacks on Ukrainian cities, Russia is building a drone empire」。
　　ロシア国内のあちこちにある無人機用の部品製造拠点。そのうち Tomsk は、電気部品と特殊なオンボード・システムに特化。
　Perm は、エンジンと推進システムを分担。

　3月時点でドローン製造に関わる900社のうち、70%が中小企業。それら中小企業が7000人を雇用している。

　ロシア政府はこれから３年間、112億ルーブリを、ドローンのためだけに支出するつもり。軍事費とは別に政府が使える資金の、三分の一にもあたるという。

　ロシアの学校もシングル・パーパス化しつつある。児童・生徒・学生は、将来、ドローンを開発するか、製造するか、操縦するか。そのどれかしかなくする。みせかけの看板は、もちろん多数用意されている。が、畢竟、すべてを「ドローン軍」のために貢献させる。教育総動員。

　※資金と労働力を軍需工場に吸い上げられた結果、ロシアの民生用自動車工業はもはや立ち行かなくなっている。中共製の輸入車と、競争しようがない。目端の利くロシア人経営者なら、商用車の国内製造などには、とっくに見切りをつけているはずだ。今の戦争が「新・三十年戦争」になるとすれば、無人兵器系アイテムの製造に全面転換することだけが、工場を存続させるだろう。じつはこの結論は、わが「日産」その他のいくつかの老舗商用車メーカーにも、迫られつつある情勢判断ではないのか？　予想外の事態に遭ったときに、最も巧妙に対処できた者だけが、サバイバルする。諸国家は、ドローンのマスプロ・インフラを平時から整備しておくことが、その要諦になりそうだと予感している。

　※雑報によるとロシアの民航旅客機「ヤコヴレフ MC-21」は、すべてのパーツを国産化し了えたものの、全重は６トン重くなって、航続距離は半減したそうだ。