エルブリッヂ・コルビー氏は「エピック・フューリー」作戦発動後のトランプ政権内で、その発言力が埋没してしまったのかどうかがとても気になっていたが、このほどトランプ大統領がホルムズ海峡を封鎖するとSNSに書き込みしたそうなので、どっこい生きていたと察した。

　そこで、次に打出されそうな「新圧力」を予測しよう。

　チャバハル港（Chabahar）など、ホルムズ海峡よりも東側に点在する、オマーン湾に南面したイラン商港の出入口に、遠隔管制式のハイテク機雷を、UUVにより敷設するだろうと思う。もちろん、敷設したことはただちに世界に公表する。
　純然たる商港を作戦対象にするのは平時の国際法ではタブーだが、すでに戦争空間が発生しているのならば、そしてアクター・キャラクターがトランプ氏ならば、まったく可能で無問題だ。
　さいきんのハイテク機雷は、海底に沈設後に、暗号音響を使った遠隔操作によって随時に活性化させたりスリープさせたりできる。米政府が敷設海面を公表すれば、敢えてそれにひっかかる商船はいない（そもそも傭船会社、荷主、保険会社、船員組合が、その航海を拒否する）。このON/OFF機能は、対イラン交渉と連動させることができる。
　チャバハルのような港湾は、中共資本が整備してやっていることが多く、そこが使えなくなることによる痛手も、北京とそのお友達が、最も強く感ずることになる。

　同様の機雷封鎖作戦は、カスピ海南端のイラン領海岸線に対しても、実施できる。配達は、今次作戦で実戦デビューした「LUCAS」（Low-cost Unmanned Combat Attack System＝米国版シャヘド）や、その大型版無人航空機によってなされるだろう。ハンガリーのオルバン政権の退陣に続いて、これはモスクワに対する連続痛撃になる。トランプ以外のすべての安全保障政策立案者が、実行を支持するだろう。カスピ単独では、悪目立ちがするきらいがあるけれども、チャハバル封鎖と同時ならば、目立たない。

　この二つの作戦が実行されると、イランは、次はララク島やホルムズ島の近くに設定された航路にも、ハイテク機雷が撒かれるのではないかと心配する。米国は、その圧力を背景にさらなる交渉を試みることができる。決裂ならば、本当にそこに機雷を敷設したとしても、現状より悪くなることはない。

　これら一連の作戦は、将来もし、中共が米国に楯を衝けばどういうことになるのか、北京に対する好い見せしめになるだろう。否、その前に、ホルムズ海峡のイラン領海側航路が米軍の管制機雷によって完全閉塞され、オマーン領海側航路が米海軍（沿岸警備隊）の交通整理統制下に入ったときから、ただちに中共体制の全面崩壊が始まるだろう。トランプは「中共を打倒した米国大統領」となって、「ソ連を打倒したレーガン」に並ぶレガシーを確保することができる。

　米海軍の中の「機雷派」は、これまで米政権を説得する文章力のある人材が少なくて、残念だった。奮起しなくてはならない。

　日本政府は、オマーン領海側航路の交通整理を手伝うために、海上保安庁の巡視船を派遣することができるはずだ。そもそも、そこは「国際海峡」なのだから。