サンデータイムズに Tom Coghlan 記者が2010-3-18に載っけている「Tehran accused of arming Taleban with weapons and explosives」という記事。
　イラン政府がタリバンにプラスチック爆弾、手榴弾、技術文書を援助している。
　過去１年間で10トン以上のそうした広義の兵器類がイラン＝アフガン国境で押収された。うち1.5トンは過去１週間の話だ。
　アフガン政府の分析によれば、それら禁制品の６割は、イランの闇市場で入手されたのではない。まさにイラン政府から供給されている。
　米中央軍のPetraeus将軍も、米連邦上院外交委員会に対し、イランがアルカイダのため作戦基地も提供していると警告。
　２００７にアフガン派遣ＮＡＴＯ軍 Dan McNeill 司令官は、イラン領内からアフガンの Farah province へ持ち込まれた路肩爆弾を英特殊部隊が押収したと公表。これはトラックのコンヴォイで搬出されているので、イラン軍やQuds（イラン親衛隊）が承知していないわけがないのだよ、と。
　次。
　こんどはアワビが人々の生活を救うらしいぞ（笑）！
　深海で３年育った頑丈な巻貝の構造を防弾ヘルメットや極地のパイプラインに適用できるんじゃないかという話がちょっと前に紹介されていたが、こんどは鮑貝。
　ポピュラーサイエンスに Jeremy Hsu 記者が2010-3-18に載っけている「Lightweight Ceramic Coatings Based on Abalone Shells Could Form Tough Armor for Airplanes」という記事。
　ヘルシンキ大学が、アワビの真珠層（nacre）を人造することに遂に成功した。このコーティングは、物体表面を粉砕させぬ力が強く、しかも耐熱である。
　ヘルシンキ大学は、この人造物質を、ペンキのようにして、ただ物に塗れば可いというだけにしてくれやがったのだ。
　するとたちどころに、ナノサイズの「皿」が積層している構造が、物体表面を覆う。
　ただしこの素材は応力構造材とはならない。つまりモノコックボディや桁を代置できるものではない。
　以下、兵頭余談。防水でしかも耐火力のある耐粉砕・耐剥離被覆なら、屋根瓦やブロック塀の表面に塗ると好さそうだ。
　それは何を意味するか？　原野に土地を買って、誰でも、レゴブロックのように、じぶんの家を、ぜんぶで５０万円もせずに建てることができるようになるに違いない。
　いまでもクソ田舎に行けば、塀用のコンクリートブロックで以って、車庫とか、稀には平屋住宅を１軒造ってしまっているケースにお目にかかる。（じつは長野の死んだ親父もその手で車庫兼倉庫をまるまる１棟、手作りしてました。）
　塀用ブロックなどは耐候性にはかなり疑問があったものだが、こんなすごい被覆材をスプレーできるようになれば、石が玉に変ずる。建材革命に違いない。
　ホームセンターで軽トラを借り、ブロックを一山買って来て、現地に運び、そこでじぶん一人でミニ山小屋、もしくは一人用カプセルホテル、または大型の犬小屋のようなものを組み上げれば可くなる。
　２階建てはさすがに難しかろうが（土管を巧みに組み合せれば集合カプセルホテルなら可能か）、一戸建て住宅なら楽勝だ。
　屋根をトタン葺きにすれば地震で圧死する虞れも無い。真珠コーティングで熱反射率が高まるから九州の夏でもそんなに暑くあるまい。もはやコジキ生活も怖くないってことだ。全日本人への朗報だ。
　さらに考えてみた。このスーパー耐久塗料は、内装（内壁）にも使えるはずである。とすると、その全面を「液晶」化もできるはずである。そうなったらどうなるか？
　部屋の壁と天井が、すべて「モニター画面」になるのだ。究極のバーチャル環境だ。
　たとえば片方の壁には図書館の「開架」が映し出されている。そこから書籍の背表紙をバーチャルに引っ張りだすと、キンドルが展開。
　この環境下でフライトゲームをすれば、おそろしいことになろう。
　次。
　Chris Dade 記者の「March of SS veterans face protest in Latvia」という記事。2010-3-16にリガ市で、ラトヴィアの元ヴァッフェンＳＳ部隊×２に所属していた老人たちと、そのサポーターたちが誇らしげに行進した。
　1994から「ラトビアの日」が祝われている。それは1944にソ連軍の同国侵攻を防いだ日なのだという。
　もちろんモスクワは大不快。
　２２００万のラトビア人口の３割がロシア系である。
　次。
　ＡＦＰの SHAUN TANDON 記者が2010-3-17に星条旗新聞に載せている「U.S. Says Okinawa Base Needed To Defend Japan」という記事。
　シーファーが米議会に対し、〈在沖の海兵隊は、ハイチとインドの間で、米軍がすばやく展開できる地上兵力なのである〉と訴えたと。
　兵頭いわく。沖縄基地問題の本質がいちばんよくわかっているのは、防衛施設庁でも外務省でもなく、大蔵省だろう。というのは、かれらは「基地地主」たちが毎年いかほど日本政府から受領し、それを元手にどんな商売をしているかも、税務署を通じて把握しているからだ。
　本州の米軍基地と違って、沖縄の米軍基地は、地主の合意なしに米軍によって強制占拠された。それが沖縄返還後も基地として供用されることになったので、日本政府としては、本州の米軍基地ではありえない破格の「地代」を、地主に対して毎年支払い続ける責任を負っているのである。
　だいたいどのくらいの額かというと、地主１人につき、１年に３００万とか５００万。１つの在沖米軍基地ごとに、多数存在するこの地主たちは、まったく何の労働もせずに、米軍関連施設（それは滑走路や兵舎とは限らない）がそこにあり続ける限り、毎年毎年、未来永劫、子々孫々、数百万円という額を、キチンと政府から振り込んでもらえるのだ。
　まあ、沖縄県の所得水準と物価水準を、かんがえてみてくださいよ。
　その金を産む土地をある日、そっくり米軍が返してくれたとして、そこにサトウキビなんかを植えつけてみたところで、次の年、３００万円の純益が保証されぬことは間違いない。台風銀座での農業には、それなりの苦労がつきものだ。
　よほど良好な特別な立地で、宅地やホテル用地として転売できるほどならば、それによって、億単位の一時金が得られるかもしれない。が、さっそく所得税対策に頭が痛くなるだろう。それを元手に新事業？　失敗したらどうする？　何が哀しくて、そんな不安定生活や心労生活に、いまさら突入する必要があろうか。
　この沖縄の「基地地主」たちこそ、21世紀の「両班」階級なのである。平安時代の任地に下向しない門閥貴族の○○守たちである。あまりにもうしろめたいので、口では彼らは「米兵の犯罪がこわい。騒音が困る。〔よって米軍基地には反対かも…〕」と匂わすかもしれない。しかしそれが本心と独立であることを、大蔵省は承知しているのだ。それどころか、米軍基地を永久に現状のように存続させてくれそうな政治家たちを、彼らが心底応援していることだって、大蔵省は知っているだろう。沖縄県内で移転のために新たに手当てされる米軍用地は、敵軍による強制占領ではないので、新たな「基地地主」は生まず、旧基地の返還にともなう古い「基地地主」の「株」を抹消することになる。