過去の拙著で三、四回も強調警告した気がするのだが、自宅の屋根にソーラーパネルなんぞを設置して、発生させた電気を電力会社にすべて「売電」して小銭を儲けた気になっていても、社会インフラである地域送電グリッドがダウンするような非常時には、自分と家族の生存維持のためにその投資から何の助け（電力）も得られることはない。
　それのみか、却って自宅の構造重心は不必要に高くなり、破壊的外力を受けたときの物的損害（目に見えない傷みも）が増してしまう。木造家屋の寿命が縮むのだ。
　こんなものを「エコ」だと唱えている、いかにも経産省的な浅はかな因果教を、北海道民はすぐに棄てるべきである。
　真に家族のためになる投資は、相当な容量の「蓄電池」であるはずなのだ。
　その蓄電池に充電するための電力は、深夜の電灯線からでも、趣味のソーラーパネルからでも、自転車ペダル漕ぎ型運動器連動ダイナモからでも、引き入れてかまわない。
　大事なことは、電気を「かなりの量」×「長い間」溜めておくことができること。そしてある時刻に前触れもなく地域送電グリッドがダウンしたときに、ただちに、その蓄電池から家庭の非常時必需電力（必ずしも100ｖでなくとも、６v～12ｖくらいのローボルトでも可い）が取り出せること。そして、９時間から数十時間ぐらいは、その電力取り出しが持続することだ。
　このような家庭用規模の蓄電池が普及していない理由は、ローボルト仕様のものは、まず認知度不足に帰せられるだろう。
　100ｖ仕様のものでは、重すぎて本格工事を要したりと初期投資が甚だ面倒に思われる上に、設置後に年月が経過するにつれていつのまにか性能が劣化したり機能しなくなるなどといった不安も、最新の製品にすらも、つきまとうからだろう。
　つまりシステムを導入するときもだが、先々、それを維持して行くのが、電気の技師でも専門家でもない一般の家庭人にとっては、じつに楽ではない負担だと思えてくる。「便利な家電品」のように、いちど購入しただけではダメというハードルが、高すぎるわけだ。
　買って数ヶ月後に使い物にならなくなって、メンテナンスをそこで放棄した場合には、自宅の一スペースを占有するやたらに重い粗大ゴミとなり、まったく不経済な買い物だったという後悔だけが残るかもしれないなと、さいしょから想像されるほど。
　ゆえに、本格的な家庭用蓄電池は、ほとんどすべての庶民にとって心理的な障壁の向こう側にあるのだろう。
　人々が買わなければ、その商品の性能（信頼性、簡便性、高融通性、メンテナンス不要性、決して感電事故や漏電事故が起きないフールプルーフ性）も、向上しない。悪循環だ。
　だが、この事情は、国が税制を変えるだけで、まったく逆転する。
　すなわち、家庭用規模の蓄電池を購入したり設置している世帯に対して、政府が特別税制によって手厚く多重に報いたならば、今は継子のようにネグレクトされている大容量蓄電池は、かならずやソーラーパネル以上の脚光を浴びる。そして、普及率と製品の信頼度向上とが、相ともなう良循環を開始するはずである。
　「恒久無税」等の「甘味料」が添えられていれば、導入した蓄電池が数年にして機能が劣化してしまったとしても、腹は立つまい。そのうちに、耐久性が向上した新型がメーカーによって開発されてくる。税制を変えれば、こうした、日本社会の福利に資する好ましいインセンティヴが働くのだ。
　全国の、莫大な個人資産をほとんど退蔵させている有産老人たちは、いまさらソーラーパネルなどに投資する意味を見出していないと思う。
　だが、大容量蓄電池が完全無税の設備資産として児孫に遺贈可能なのだと周知されれば、話は変わる。いっせいに、蓄電池を自邸に導入しようとするだろう。
　これは、いかがわしい政商たちが暗躍した輓近のソーラーパネル／風力タービン・ブームなどと違い、震災時にじっさいにその家庭の居住者を助けてくれるのである。
　しかも、すべての自宅保有者に購買の動機があるので、国民的な景気浮揚に直結しやすい。
　ここにおいて、またしてもバブルは可能なのである。蓄電池バブルが。
　家庭用大容量蓄電池は、強風や地震にめっぽう弱い大規模太陽電池や風車等とは違い、実質的に日本国民の安全を向上させてくれる。
　電力会社のパワー・グリッドが予期せぬ大災害でダウンしたときから、各家庭はバックアップ電源（蓄電池）に切り換えられる。テレビは映るし、煮炊きもできるし、携帯電話の充電に困ることもない。そうやって自力のみで罹災初期の数日間を凌ぐことができるのだ。
　世帯ごとに大容量の蓄電池やローボルト家電品があるのもあたりまえとなった暁には、総体で日本経済は一層の省エネ構造にも脱皮しているはずだ。
　というのは、電力会社の水力発電による深夜電力が、かつてなく有効に活用されるようになるからだ。
　ソーラー・パネルを流行らせるよりは、世帯ごとの蓄電池を普及させる方が、公共政策としては、質が良い。救われ、幸せになる人の数が、はるかに多いのである。
　次。
　Andrew Moseman 記者による2018-9-1記事「Cargo Ships Are Turning Back to Wind Power――But Don’t Expect Big Triangular Sails
　　　貨物船の燃費を向上させるため、「ローター・セイル」という回転タワー状の「機械の帆」を甲板から屹立させるという新案。
　昔風の布製の帆よりも、推進効率は高いのだという。
　バスケットボールに激しいバックスピンをかけてダムの堤上から投げると、落下弾道が大きく変化する、そのような実験がある。
　原理はこれと同じで、タワーを回転させることで「マグヌス効果」を発生させる。
　このたびＭａｅｒｓｋ社は、高さ１００フィートのローター塔を１隻のタンカー『ペリカン』号に取り付けてみた。
　これでタンカーの燃費が10％軽減されるのだという。
　世界的な船会社は、毎年、燃料代だけで30億ドルも支払っている。もしその10％が節約されたなら、３億ドルが浮くわけ。
　※ロシア軍は、火力発電所を２箇所ばかり爆撃すれば全北海道をブラックアウトさせられるのだと理解してしまった。この対策をどう立てるべきか？　ＪＲ北海道の新幹線、なかんずく、新青森駅（もしくは八戸駅）から新函館北斗駅の間の《青函》区間用には、むしろ「ディーゼル発電＆電池式ハイブリッド機関車」が向いているのではないか。パンタグラフからの給電には一切、依存しない方式にするべきだろう。もちろん、燃費は悪くなるし最高速度も特急並に下がる。しかし、平時の燃費がいくら良くても、非常時に動かないのでは、公共交通機関として意味がない。内地から北海道へ、あるいは逆に北海道から内地へ、兵力や避退者を迅速に機動させなければならぬとき、「停電で動かせません」では話にならないのだ。鉄道の信号と通信に要する電力も、向後は鉄道会社が自前で「発電」して自給をするべきだろう。鉄道会社はじゅうぶんな敷地を持っているから、小型のＬＮＧガスタービン発電所を建設するのに、特に苦しむことはない。既存の電力会社による「政治的妨害」だけが障害だと思う。ＪＲ北海道だったら、たとえば「北ガス」と共闘すればいいのだ。