一旦停止や、進入禁止の道標／サインも同様に、車が勝手に読み込んで、ブレーキを作動させる。
交通違反を犯すドライバーは、半減してしまうだろう。
緊急車両は、この道標から影響されない。よって、軽自動車のパトカーでも、犯罪に関与した逃走車両にやすやすと追いつくことができる。
老人が増えてあぶなっかしくなった街は、これで再び、安全になるだろう。
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『北海道新聞』の1-7号に巡視船『おくしり』の航海長（勤務延長＋再任用で65歳。海保はどんだけ人が足りないんだ！）のインタビューが載っていた。それによると北鮮の違法操業船団は、１隻の鉄製漁船が５隻の木造漁船を曳航して、日本近海までにやってくる。漁場で曳き綱が外されて以降は、木造船は自航するが、木造船のエンジンは最大６ノットしか出せない低馬力なので、北西の強い季節風に吹かれると、流されてどんどん日本列島へ近寄るという。
西風が弱まらない限り、これら木造船は、自力では帰港できない。たまたま帰港する仲間の鉄製船にうまくピックアップしてもらえない限り、半永久に日本のＥＥＺ境界以東を漂流する。
これら木造船には無線すらないのだから、任意の洋上の一点で再集合などできるわけはない。
そこで、韓国公船と軍艦のご登場となるわけだ。鉄製漁船の代わりに韓国公船と軍艦が、木造漁船を探し出し、給油し、あるいは曳航して、北鮮の港まで送り届けてやるのだろう。
これは日本のＥＥＺから資源を公々然と略奪するために、北鮮と南鮮が結託して編み出した、グレーゾーン工作スキームである。
日本の海上保安庁は、違法操業船が日本のＥＥＺ内から資源を持ち去るのを黙って見逃してやってよいわけがない。しかし、その現場に韓国公船だけでなく、韓国軍艦が寄り添っていたならどうなる？ 韓国軍艦から威嚇されたら、海保は手出しできないであろう。
韓国軍艦が出てくる理由は、日本の海保船艇を追い払い、日本のＥＥＺを北鮮漁船のために違法に自由に利用させてやるためなのだろう。
もちろん、無害航行ではない航行であることは、その時点で明らかだ。
そのような韓国軍艦の行為は主権侵害なのであるから、日本政府はただちに自衛艦をして韓国軍艦を追い払わせねばならない。だが日本政府内に腰抜けしかいなければ、日本政府は何もしないだろう。さらに、日本の野党とマスコミがスパイおよび売国奴の集まりであるならば、野党もマスコミも何もそこは追及しないはずである。
この冬のうちに強い対応を打ち出せなかったならば、日本のＥＥＺ海面における半島人によるグレーゾーン侵奪は、毎冬の「慣行」と化してしまい、次のシーズンには、韓国軍艦に護衛された韓国の違法漁船団が堂々と日本のＥＥＺ内を傍若無人に荒らしまわることになるのも必定だ。
ところで日本海側の漁村では漁民たちは怒っているはずだ。これが陸上の案件ならば、すぐに動画がユーチューブにＵｐされて世論が喚起される。ところが漁民はスマホで動画など撮影している暇はないし、洋上からそれをアップロードする手段もない。だからおそろしい国家後援犯罪が進行していても国内では誰も何も知らされないまま……ということになってしまう。
漁村を抱える自民党の議員はひとつの法律を通せ。漁協の漁業無線を、動画の送受に適した方式に強化させるべきである。そして他国漁船から迷惑を蒙ることの多い漁協の所属船に対しては、人手間のかからない、半自動で撮影ができる舶載のビデオカメラと電送装置を、補助金をつけて普及させてやることだ。
それにより、南北朝鮮その他による洋上での犯罪行為が常続的に監視されることになり、日本国の安全は、大いに増すことになるだろう。
水産庁の漁業監視船が、洋上の「画像データ中継局」となるのも一案だ。
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Amy McCullough 記者による2019-1-7記事「Lost Satellite Link Leads to Predator Disappearance in CENTCOM」。
2017-9-4に、中東で作戦させていた「ＭＱ-１Ｂ プレデター」×１機が、衛星回線が中断して、その再確立に失敗したために、逸走して墜落した。
操縦は、ネヴラスカ州のクリーチ空軍基地内から衛星経由でなされていた。 事故当時の飛行高度は１万３０００フィート。
それまで16時間飛行しており、操縦クルーが交替した。その交替のときに衛星リンクが切れてしまった。
通信リンクが切れた場合、無人機は、その場で周回を続けることになっている。しかし、現地の地上レーダーや在空の戦闘機のレーダーでも、機位の確認ができなかった。
けっきょく、行方不明となり、どこに落ちたのかも分かっていない。機体の損害額は４０９万ドルである。
いろいろ調査したが、何の問題も発見できなかった。機械にも、人にも。
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Belinda Smith 記者による2019-1-7記事「Why dreams like flying, falling, being chased are so common, and how your brain creates them」。
レム睡眠時には、人は眼球は動かせるのだが、首から下は麻痺したも同然の状態になっている。
このとき脳が何か危険を察知した場合、まず首から下の麻痺状態（リラックス状態）を解除しなければならない。さもないと危険状態から脱することができない。
そのためには、脳橋が、延髄と中脳との信号連絡遮断を復活させなくてはならない。
脳橋はまた、内耳の前庭系から、ただいまの顔の向きや身体の向き（寝相）についての信号も受け取る。
脳橋がレム睡眠状態から覚醒する過程では、まず首から下が遊離した身体状態が感覚される。これが、自分が浮遊または落下している夢を観る理由である。
人が落下する夢を見ても、地面に激突するところまでは決して“体験”できない。その前に目が醒める。
快感物質であるセロトニンの分泌は、深夜と早朝にレベルが下がる。このときに悪夢を観るのは、だから、不思議ではない。
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Loren Thompson 記者による2019-1-7記事「White House, Congress Transform Security Clearance System As Massive Backlog Begins To Shrink」。
ノースロップグラマン社が困っている。新戦略爆撃機を受注したはいいか、秘度の高いプログラムに従事する技師数百名のセキュリティクリアランスを取るのに、あと何年もかかってしまいそうなのだ。
ＳＣが取れないうちは、人を雇えず、彼らに仕事を始めてもらうことすらできない。
ＳＣの責任機関はＯＰＭ（Office of Personnel Management）だが、そこがシナ人ハッカーからまんまとやられてデータブリーチされちまっているものだから、どうにもらならないのだ。
ある技師がトップシークレットに触れてよいかどうか、その基礎的なバックグラウンドチェックには３９０日。そして精査完了までには５１８日、平均してかかっている。
※これではシリコンバレーからＤｏＤ案件を受注したいと思うタレントも少ないわけだ。
２０１７年の新法により、国防省で契約する関係請け負い人のバックグラウンドチェックは国防省でやればよい（ＯＰＭではなく）ということになってはいるが、それでも連邦関係の契約者の三分の一は依然としてＯＰＭがチェックしなければならず、５１８日しないと彼らは国防省プロジェクトには関与ができないわけなのだ。
トランプ大統領は2018-6に、すべての連邦関連のＳＣ付与業務を、ＤｏＤが新設する新機関にさせなさいという行政命令を準備。まだ署名はしてない。