旧著『日支宗教戦争』でも書いたように、有害な他者には、有害行為の都度、必ず反撃しなければいけない。それしか日本が安全を保つ道はないのだ。
　もし日本のＥＥＺ内で外国軍艦から火器管制レーダーを照射されたら、逃げて終わりにしてはならず、すぐに偵察ポッドを吊るした戦闘機を飛ばして刻々の状況を監視させ続け、有害外国艦船がＥＥＺを去るまで海空から追い詰めねばならない。
　なぜ防衛大臣がこのあたりまえの措置を命じなかったのかについて、政府に対して野党とマスコミは追及するのが筋なのに、そのあたりまえの機能が、日本の野党とマスコミには無い。呆れたものだ。
　ふつうの民主主義制度では、税金の課税をめぐって野党が機能する。
　ところが日本では消費税に反対する野党が機能していない。
　不合理な自動車税制を改めさせようとする野党も存在しない。
　ＮＨＫ受信料という事実上の税に反対する野党も存在しない。
　こんな野党は必要だろうか？
　韓国政府に対しては日本政府は今すぐに「謝罪」を要求しなければならない。そして、納得の行く謝罪がなされるまでは、「経済制裁」を加えるのが筋であろう。
　同時に、尖閣領海主権への侵犯を繰り返す中共にも間違ったメッセージを与えてはならない。中共軍の式典への自衛艦の派遣の約束をするなど、許されない。安倍晋三は辞職すべきである。
　次。
　2019-1-11記事「CES 2019: Popular Mechanics Editors’ Choice Awards」。
　　　ラスベガスで開催の今年のコンシュマーエレクトロニクスショー＝ＣＥＳ。
　騒がれたのは、ロラ・ディカルロ社の新製品「Ｏｓｅ」。
　女性用の「遊びモノ」である。
　人間のセックスパートナーの動きの感覚を、マイクロロボティクスを応用して精密に再現した。
　従来の、単なる震動の発生装置とは、次元が異なる。
　同社はこの製品に関して８つの特許を取ったという。
　次。
　David Grossman 記者による2019-1-9記事「Scientists Find a New Way to Create the Plutonium That Powers Deep Space Missions」。
　　　　　　　アイソトープ電池の燃料源となるプルトニウム238が米国内では入手困難になるという見通しが2017年に生じていたが、問題は解決されそうだ。
　放射性同位体は、医療現場での滅菌や、美術品の修復にも利用されている。が、最大の需要家はＮＡＳＡ。殊にこれから本格化する火星プロジェクトは、ロケットや探査機ばかりできても、宇宙電源がなくては計画ストップだ。
　プルトニウム238は、半減期87.7年。１００年以上にわたり、均一の熱が得られる。『ボイジャー』はこれで発電しながら、いまも宇宙の彼方へ飛行中である。
　オークリッヂ国立研究所（ＯＲＮＬ）が、そのプルトニウム238のペレットを、いままでの二倍量以上、製造できる技法を完成した。
　中間製品として「酸化ネプツニウムとアルミニウム」の合金ペレットをこしらえれば、ネプツニウム238が自動的に核崩壊してプルトニウム238になる。
　ＮＡＳＡは2025年までに、年産1.5kgのプルトニウム238が欲しいと言っている。
　このたびのＯＲＮＬの貢献で、年産４００グラムは可能になった。いままでのペースは、年産50グラムだった。