『Science Advances』の５月３日公表版によると、これも小児喘息の一因かもしれないという。
　研究者たちは、ガスストーブを使う時も、換気扇はまわせと推奨している。

　次。
　Gareth Jennings 記者による2024-5-3記事「UK seeks mobile launcher for tactical UAVs, possibly for Ukraine」。
　　　英国防省が、ウクライナ国産の「ＰＤ-１」などを離陸させるためだと思われる支援車両を公募している。
　５月２日に「ＲＦＩ」が公示された。
　ＭＴＯＷ＝75kgの無人機を、載せて運べて、しかもその車体上から発進させられるような車両。ピックアップトラックでもいいし、トレーラートラックでもいい。民間バージョンのオフザシェルフを求めている。

　その車両は、ＭＴＯＷ＝75kgの無人機をかついで、秒速35ｍで疾走できなくてはいけない。※時速126kmかよ！
　ＭＴＯＷ＝40kgの場合は、秒速25ｍ。※90km／時。

　※想像するに、片道攻撃用の中型無人機に「三車輪」がついているのは、死重であり、余計な空気抵抗源でもあって、まさに有害無益である。そんなものは最初から無い方が、コストを下げ、量産性も向上する。そこで、小型車両を疾走させながら、車両上から離昇させるようにすれば、固定脚一式、省略できるわけだ。中型以下のＵＡＶでは、舗装道路や滑走路にデブリがあるとき、プロペラがそれを叩いてしまうリスクがあるが、天井まで１ｍ以上ある車両を「ランディングギア」の代用とするならロードクリアランスは劇的に大きくなるから、プロペラ径もそれだけ増して可い。好いことづくめだ。ついでに私から提案します。この車両は、発進作業のときは「無人」のリモコン運転――できればＡＩ自動運転――とするべきである。人が乗らなければ車重が軽くなり、易々と加速できるんだから。それだとオフザシェルフではなくなるけれども、ちょっと工夫してそういう仕様にできるなら、車体サイズもますますコンパクト化する。「バギー」サイズでよくなるんだ。さすれば、上空から車両がみつかりにくく、サバイバビリティもよくなる。発進作業のための直線走行中にもし敵ドローンが襲ってきても、人が乗っていなければ、こっちのダメージはしのぎやすい。ハイＧの急ブレーキでかわすという荒技も可能になるだろう。

　次。
　Philip Butterworth-Hayes 記者による2024-5-3記事「How drone and C-UAS warfare has changed the battlefield in the last few weeks」。
　　　『フォーリン・ポリシー』の4-9記事によると直近の数週間、ウクライナ戦線で破壊された露軍ＡＦＶの６割以上は、ＦＰＶ特攻ドローンにやられたものであるという。

　逆もまた真で、米国から宇軍に供与された「Ｍ１Ａ１エイブラムズ」戦車は、前線において露軍の特攻ドローンの脅威が高すぎるので、ぜんぶ、後方に引き退げさせてしまった。

　「ウクロランセット」とあだ名されている、宇軍の新型の長距離ＦＰＶドローンが供給されるようになり、従来よりもリーチが長いので、露軍の自走ＳＡＭ破壊に活躍しているという。

　ロシア軍の訓練場で衛星が撮影したＴ-90Ｍには、工場で正規に設計し製造されたと思しいドローン対策の「キャノピー」が、砲塔をすっぽり覆っているという。そこには乗員の出入り用ハッチもしつらえられている。乗員の評判は上々だとのこと。

　次。
Ray Furlong 記者による2024-5-3記事「Ukraine’s AI Spokesperson: ‘We Need To Be One Step Ahead’」。
　　　ウクライナ外務省は、ＡＩに生成させたヴァーチャル・スポークスマンをネット上でデビューさせた。名前は「ヴィクトリア・シ」だそうだ。

　※シは言った、と引用すれば、「Ｓｈｅ　ｓａｉｄ」と聞こえるわけである。英語圏人向けのヒネリ。

　※アバターを前面に押し立てるというこのメディア戦略はまったく正しい。人々は乞食坊の辛気臭いヒゲ面に飽きているし、あの声の質も不快なのだ。同じことが日本の今の○閣○理○臣にも、あてはまりはしないかな？

　次。
　2024-4-29記事「From Lab to Table: Meet the company Aims to Introduce Lab-Grown Fish to Consumers」。
　　　ハンブルグ市にあるドイツの企業「Ｂｌｕｕ　Ｓｅａｆｏｏｄ」は、魚肉細胞から実験室環境で魚肉を成長させることに成功している。欧州企業としては初めて「１トン」以上、細胞培養魚肉をすでに得た。

　工業的に培養した魚肉ならば、マイクロプラスチックにもまったく汚染されないわけである。

　会社の計画では、2027年までには、工業スケールでの量産をスタートしたい。

　次。
　Eric Cheung 記者による2024-5-4記事「Developing Taiwan’s own ‘Starlink’ crucial for island-wide emergency, space agency says」。
　　　台湾の宇宙開発局をＴＡＳＡという。その長官がＣＮＮのインタビューに答えて語った。
　長官氏は2021年から現職である。

　中共は、いま台湾が外国と接続しているインターネット用の海底ケーブル×15本を爆破工作等によって切断してしまうことができる。そうなると台湾は、国外のインターネットとはもはや、高速・大容量では接続ができなくされてしまう。

　そうさせないためには、台湾独自の「スターリンクもどき」が必要だという。
　しかし、台湾の法律により、外国企業との合弁で外国企業が過半の株をもつことは認めないため、イーロン・マスクにはこれは頼めないという。
　なぜならスペースＸ社は、ＪＶをする場合には、かならず過半の株式保有を要求するからだ。

　ある専門家の話。台湾が通信衛星でインターネットのバックアップを確保したいと思ったら、衛星は数百機必要だと。

　今の台湾政府の計画では、2026年にやっと、それ用の通信衛星×１機が打ち上げられる。ペースが遅すぎてダメだ。

　豪州国立大学のブレッド・タッカーの説では、最低50機の通信衛星を回しておくなら、非常時にまずまず何とかなるという。

　台湾の国立国防研究所の長いわく。ロンドンにある「ＯｎｅＷｅｂ」社や、その他の海洋通信衛星会社と組んで、当面はなんとかするしかなかろう、と。

　台湾は2022年にデジタル問題省を創設し、そこが音頭をとって、国内にまんべんなく７００箇所の、衛星通信ができる地上スポットを構成しつつあり。そのおかげで、４月の大地震で台湾の通信が麻痺することはなかったという。

　具体的には、被災地ではただちに「ＯｎｅＷｅｂ」でインターネットと接続し、救助活動の円滑を確保したのである。

　昨年台湾は、国産の気象衛星「トリトン」を、フランスのロケットで南米ギアナから打ち上げてもらう必要があった。
　通信衛星の打ち上げロケットも、国産化したい。

　目論見では、2030年に、ＬＥＯ衛星を自力投入できるようにしたい。周回高度は1000km以下。