背に腹は代えられねえ。

 『大日本国防史』は数巻のシリーズになる見通しです。いろいろすいませんです。あっさりとまとめるつもりが、ハマり込んでしまい、1巻では文字量がとうていおさまらなくなりました。vol.1は「壇ノ浦」までです。
 ただちに vol.2「鎌倉時代~」篇に作業は突入しています。これを脱稿するのは1~2ヶ月後でしょう。併せて、お待ち下さい。
 それから『イッテイ』は増補改訂してデジタル商材にします。「ポッドキャスト28」でいずれご案内できる予定。※貯金が急速にゼロに近づく中、カネになる仕事を優先する必要がありまして、新音源を供給できないのがもうしわけないです。なにしろ録音機のマニュアルを読むだけでわたしの1日の「可処分時間」が終了してしまうのです。誰か素材を提供してくれんかなぁ……。
 NYTの電子版。GARY J. BASS 記者が2010-3-31に載っけている評論「When Israel and France Broke Up」。
 往年のフランスとイスラエルの蜜月は、武器貿易を柱としていた。
 アルジェリアの叛乱を鎮圧したかった仏には、イスラエルの対アラブ姿勢が頼もしかったのだ。1956のスエズ動乱では仏・イはいっしょに戦った。
 イスラエルの核武装、そして空軍建設に関して、仏はイスラエルを決定的に助けた。
 1959に大統領になったドゴールも後援した。ドゴールはベングリオンを西側世界における現代の偉人だと見ていた。そして仏国内の非ユダヤ人もイスラエルを応援していたのだ。
 が、1962にアルジェリア戦争が終焉してから、ドゴールはアラブとの関係改善に舵をきる。
 1967年、エジプトがあきらかに侵略的な動きを見せていたが、フランスはイスラエルの行動を抑制させるため、中東への武器輸出を禁じた。
 しかし、同年6月5日のイスラエルのプリエンプティヴ攻撃で始まる「6日間戦争」は、フランス製の飛行機で勝ったようなものだ。
 その数ヵ月後、ドゴールは演説し、フランスはイスラエルを見捨てるといわんばかりのメッセージを発した。
 仏の対イスラエル武器禁輸は恒久的なものとなった。アラブの石油がそれほど必要だったのだ。
 このドゴール氏の取り消し不可能だった1967声明を、ナタニエフは、オバマ氏には言わせないように、せいぜい気をつけるがよいぞ。
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 2010-3-31の記事「Diet of contaminated insects harms endangered meat-eating plants」。
 虫たちが、重金属(特にゴミ由来のカドミウム)に汚染されている。そのため、世界中で食虫植物の数が減っている!
 次。
 2010-3-31記事「American industry’s thirst for water: First study of its kind in 30 years」。
 米国で1ドルする砂糖を生産するには、270ガロンの水資源が消費されていることが判明した。
 犬猫用フード1ドル分のためには、水200ガロンが使われている。
 1ドルの牛乳のためには、同じく水140ガロン。
 次っ。
 Vivienne Walt 記者による2010-4-1記事「Afghanistan’s New Bumper Drug Crop: Cannabis」。
 世界のヘロインの9割はアフガンの芥子からつくられている。
 しかし国連によると、アフガニスタンは今や大麻ハシシュ樹脂の最大の産地(2009において1500~3500トン)であるようだ。アフガン農民はそれによって2009には $94 million の収入を得た。
 2010のアフガンでの米兵とNATO兵の戦死はもっか 139 名である。
 敵ゲリラに資金を提供しているのは、アフガンの麻薬事業者だ。
 アフガン南部は土地が豊饒で、モロッコの畠における量の3倍の大麻の反収を収穫可能。
 アフガン農民は、小麦などを植え付けるよりも3倍の収入を大麻栽培によって得られる。
 大麻は、芥子よりも収益性が良い。まったく粗放栽培で可いからだ。
 道路が危険すぎるので、南部の農民は、穀物などを栽培しても、それを市場に輸送して売ることなどできやしない。これも一因。ケシや大麻なら、犯罪組織の方からトラックで集荷に立ち寄ってくれるので、安全でもあるのだ。
 ※頓馬なことに、芥子【オピウム】と大麻【cannabis】はぜんぜん違うものなのだと、この記事によってわたしは初めて明瞭に認知しました。いままでの記事紹介では混同してたかもしれません。大麻はアサだから花【ポピー】は咲かないのか……。
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 ScienceDaily が2010-4-1にアップしている記事「Improving Fuel Economy of Tractor-Trailers, Buses, Work Trucks」。
 米国の牽引車やバスやトラックにはいままで燃費に関して連邦の指導がなかった。これを改める。なにしろ米国の輸送交通用の燃料の26%を消費しているのだ。
 トレーラー牽引車ならば新型ディーゼルの採用で2020までに2割の燃費向上が可能。空力を洗練すれば11%の燃料費が削減できよう。ゴミ収集車やバスのような、停発進をくりかえす車両は、ハイブリッド化で35%燃料消費を抑制できるはずだ。