南洋から舟でやってきた日本人がなぜ列島に定住するや航海民族ではなくなってしまったのか? その理由を、とうとうつきとめたぜ。

 ストラテジーペイジの2015-9-24 記事「Russia Tempts Indonesia」。
   インドネシアが、旧式化したF-5の更新分として、ロシアからスホイ35を買うことに決めた。裏には多額の贈収賄が存在することは、インドネシアの場合、無論のことである。すなわちそれが、テンプテーション。
 なんのオプションも付けない素のモデルだと、スホイ35の納入価格は、F-16の最高グレード品と同じ6000万ドル台になる。
 ロシアは、スホイ35のエンジンは4000時間もつと主張しているが、その真偽はいずれ判明するであろう。
 1990年代の後半、インドネシア空軍は、アメリカ製の軍用機用スペアパーツの購入をアメリカ政府に禁止され、そのため10機のF-16と16機のF-5は飛べなくなった。
 そこで2003から2013にかけて、6機のスホイ27と8機のスホイ30MK2がロシアから輸入されたが、こんどはインドネシアが金欠に陥り、そこにとりつけるべき兵装が無いという状態だった。
 2009年には同じイスラム教国であるカタール政府が、中古のミラージュ戦闘機を10機、格安で分けてやろうと言ってきた。しかしインドネシアには、それを購うカネすらなかったので謝絶した。買ったあとの維持費も検討されたことは勿論だ。
 という次第で現時点では10機のF-16と2機のF-5だけが、飛行可能な状態である。それがインドネシア空軍の全力なのだ。
 インドネシアはとりあえず政権をとっかえてみせることにより、2010年までにアメリカからの経済制裁を解除させている。そしてアメリカは24機のF-16を新たに売ってもいいと言っていたのだが……。
 ※兵器輸出国としてのロシアの強みは、アサドすら見捨てずに兵器を供給し続けるというところにのみ存在する。アジアの中でどの国が兵器の買い手としていちばん腐っているかは、『兵頭二十八の防衛白書2015』で書いておいた。
 ※ところでロシアがシリア北西岸に拠点を得ると次に何ができるかというと、スエズ運河に黒海からの影響力を及ぼせるのである。ロシアはスエズを支配できると読んでいる。かつてギリシャ正教が存在したエジプトまでなら、勢力を扶植できると考えているのだ。プーチンはマハンとマッキンダーを読み返し中であるとしか思えない。まもなく中共が崩壊すればロシアはまた極東に「良港」を求めるだろう。
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 Annie Jacobsen記者による2015-9-23記事「Engineering Humans for War」。
   マーシャルという研究者が、ノルマンディ上陸作戦中の米兵の死亡原因を調査したところ、「疲労」が戦死に繋がる大きなファクターだったということがわかった。
 ある事例。
 それまでの訓練では、機関銃の重い部品を担いで走ることなどまったく平気でできた軍曹が、ビーチに上がったとたん、まったく走れないどころか、歩くことすらできない自分を発見した。力が出ず、部品を持っておられず、ひたすら砂の上を、部品をひきずり、いざりながら前進するしかなかった。周りを見たら、他の戦友たちも、同じ状態であったという。
 ※これは、予想もしなかった圧倒的な恐怖が、戦場に不慣れな兵士を驚かせたことにより、いきなり「腰が抜けた」状態にしてしまうという生理現象であって、疲労とは区別すべきだと思うのだが、記者は混同している。
 そこでDARPAが1985に考え付いたのが、エクソスケルトン(外骨格)で兵士を強制的に立たせるだけでなく、12.7㎜機関銃弾までなら当たっても死なない防護力も提供する、アシストロボット装置であった。ついでに、毒ガスも防いでしまう。
 またこの装置は、兵士の聴力や視力もアシストしてくれる。地獄耳と千里眼である。※デビルマンだね。ついでに空も飛ばそうや。
 いらい、DARPAはまだこの研究を続けており、2018にはモノにすると言っている。完成品は、エアコン付きで、戦友の肉声がどの方角から来るか耳で判定することができ、出血したら自動的に止血してくれた上に酸素も吸わせてくれるという。
 ※いったい動力源は何なんだよ? とても電池がもたんだろ?
 負傷した兵隊を自動で滅菌し、さらに冬眠させて、野戦病院に搬入するまでの時間を持たせる。そのような研究もしている。
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 Andy Greenberg記者による2015-9-23記事「OPM Now Admits 5.6m Feds’ Fingerprints Were Stolen By Hackers」。
  ハッカーにパスワードを盗まれたなら、それを変更することで悪用を阻止できる。しかしハッカーにキミの指紋を全部知られてしまったなら、もうあとはキミが死んでしまう日まで、その悪用を止めることはできない。
 米国の連邦政府職員560万人分の指紋データが、どうやら中共政府の手に落ちてしまったようである。米政府はそれを認めた。