David B. Larter 記者による2016-10-28記事「This ‘life-changing’ shift has made submariners much happier」。
　　これまで米海軍の潜水艦乗務は、６時間当直したあとに、12時間の休憩または他の作業というパターンであった。
　しかしこれだと24時間のリズムがどんどん狂ってしまい、心身ともによくなかった。
　それで米海軍は、８時間当直のあとに16時間の休憩または他の作業という新パターンを導入した。「エイト・オン、シックスティーン・オフ」のワッチという。
　すでに実施している艦では、みんな、目の下の隈がなくなったという。
　次。
　ストラテジーペイジの2016-10-30記事。
　　10-2のドローン爆死事件の真相がわかってきた。
　北イラクのＩＳはクルド部隊に対して攻撃をかける前にはよくドローンを飛ばしてくる。
　無傷で回収されたドローンがあり、それはホビー用の軽量ラジコン機を改造したもののようだった。胴体はスタイロフォームでできていた。
　撮影画像はＳＩＭカードに記録され、帰投後に検分されるようになっていた。この方式なら電力消費も重量も最小に抑えられる。
　そしてこのために不時着や墜落したＵＡＶは回収される価値がある。そこでＩＳは敵が回収したじぶんたちのドローンを精査することをさまたげてやるため、電気回路のどこかをいじれば即自爆するような仕掛けを施しているのである。
　この仕掛けのおかげで爆発が起き、10-2に２人クルド兵が死亡し、２人のフランス兵顧問が負傷した。場所はイルビルの近く。
　※インドが１９８１年から82年にかけて「ミグ23ＢＮ」や「ミラージュ２０００」を輸入することに決めた最大の理由は、「核武装を急いでいるパキスタンがこれから装備し始めるＦ-16を圧倒しなければ」という「恐怖」と「見栄」の混ざった切迫感であった。すでに核実験していたにもかかわらず、いや、それだからこそ、インドの兵器整備政策の骨幹は常に隣国に対する「ヴァニティ」なのだ。中共が今年、「ＵＳ-２モドキ」をつくってさんざん宣伝してくれたおかげで、インドの見栄張りパワーが再起動し、２年もストップしていた新明和の大商談は急に前進したようだ。しかし、これからが大変だぞ。正式の契約書ができあがっても油断はできない。インド人はそこから何度でも心ゆくまでゴネてくる。キャッシュがじっさいに振り込まれるのは、何十年先になるかわからない。失礼だが新明和の企業体力ではその不安定期間を乗り切れないはずだ。日本政府が「保険」をかけてやらねばならない。日本版のＦＭＳ、ＦＭＦとその前駆ルールがまだできあがっていない。
　※新明和は日本の兵器産業全体の恩人である。「ＵＳ-１／２」は「武器ではない救難機」として、非兵器枠で普通に輸出ができるはずだ――という社内の信念から、彼らは武器輸出解禁の議論の生じるはるか前から海外でのＰＲに努めて来た。おかげでインドでも周知度が高く、さればこそ、最初にコンタクトしてきたのは国防相ではなくて、商工相だったのである。しかし新明和は方針を転換すべきであると思う。2014-4-1の閣議決定以降、ＵＳ-２をことさらに「救難機」だとしてＰＲするメリットはなくなった。むしろ「特殊部隊員40名とゾディアック艇を２０００km以上遠くの島へいちどに運べる長距離戦術水上輸送機」として堂々と宣伝した方がいい。