ウロ覚えで申し訳ないのだが、複座のヘリコプターが「空中でエンジン停止した」場合を仮想した訓練をやるときに、事前に正副２人の間でよく打ち合わせができていないと、パワートレインのリレー復旧時にメインローターに伝えられるトルクが異常に強くなりすぎて事故になると、どこかで読んだ気がした。いまじぶんのＰＣを検索してもそのテキストが出てこなくて、もどかしい。
　次。
　提案。
　高速の緊急路肩停車時に手前に置く三角表示板は、どうせ重いのだからウエイト部分を電池にして、スイッチひとつで白色の作業灯火にも切り換えられるようにすれば、買い手の「お得」感がＵＰするにちがいない。
　表側が赤の点滅警告ＬＥＤ、裏側が白色照明用ＬＥＤ、とするのでもよかろう。
　電源は、容量の過半はシガレットライターから充電ができる充電池として可いが、それが知らぬ間に完全放電してしまっていた場合でも機能するように、単１電池×１本とか単２電池×１本とか単３電池×１本でもじゃっかんは点灯するようにバックアップの電池ボックスと給電切換回路もしつらえておくと尚善いだろう。
　次。
　Kyle Rempfer 記者による最近記事「Not just for Hollywood anymore: SOCOM seeks long-range facial recognition, other next-gen tech」。
　　　　　　　ＳＯＣＯＭは、あらかじめ「お尋ね者」（ゲリラの幹部）の顔データを入力しておくと、数百ｍ離れたところからでも、群集の中のその本人を見つけ出してくれるＡＩ双眼鏡を、メーカーに開発させようとしている。
　有効距離は理想的には１kmだが、最低でも３５０ｍの距離から顔を見分けて欲しい。
　顔データは、双眼鏡をオンラインにすればすぐアップデートできるようにもしなければならない。
　またＳＯＣＯＭは、地下空間や水中など、ＧＰＳ電波を期待できない場所でも自己位置や精確な時刻を知るために、量子通信を利用する技術も模索している。
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　ストラテジーペイジの2018-2-5記事。
　　　韓国の漢南〔？〕造船所は、インド海軍が欲する24隻の掃海艇を受注しようと14年間努力してきたが、とうとう諦めた。交渉開始が04年である。
　2014年時点で、ゴアの造船所にライセンスを売るという話になりかけたのだが。
　韓国人が受け入れ難かったのは、何か不具合が生じたならぜんぶ韓国の費用ですぐに直しますよという一札を契約文面に明記してくれというインド側からのあつかましい要求。それでは周知のインド側の腐敗や無能による故障や自損もぜんぶ無代修理責任を押し付けられてしまう。
　つまり14年間、高い授業料を払い、韓国人も、インドに武器を売って儲けようなどとは思うなという正しい教訓を得たわけだ。
　商談の対象だったのは、８８５トンの非金属船体の掃海艇。
　72人乗り。30ミリ自動砲×２門。
　インド海軍は、東海岸に８隻、西海岸に16隻の掃海艇が必要であると計算している。すべて港湾の前面の掃海のため。
　この市場をめぐっては、イタリアのインターマリン社、スペインのナバンティア社、米国のロックマート、ドイツのティッセンクルップ社も、掃海艇をインドに売り込んでいた。現有の掃海艇はすべてロシア製である。