ストラテジーペイジの2018-2-18記事。
　　　Ｊ-20を実戦配備しているとか吹かしている中共だが、2017年なかば以降、殲-20の生産機数はゼロである。発表された計画値では、毎月３機が量産されねばならないのに。
　ステルス性能にも、エンジン性能にも、問題がある模様だ。
　やっぱり致命的なのはエンジン。
　2017前半に「殲20」は最低12機が支那空軍に引き渡されていると公表された。これはパキスタンにＪ20を売るための嘘情報だった可能性がある。中共メディアは、パキスタンがＪ-20の輸入で合意したと報じていた。
　中共は2016までは、Ｊ-31は輸出させるがＪ-20は輸出させないつもりであるようにみえた。しかし2017から方針転換した。
　Ｊ-20のメーカーであるＣＡＣは、過去にパキスタンと共同でＪＦ-17を開発してパキスタンに買わせているという実績がある。
　次。
　Atlantic Council fellow　の　Matthew Krull 海軍中佐による2018-2-16記事「Foreign Disinformation is a Threat to Military Readiness, Too」。
　　〈ロシア軍は米艦艇を無力化できる〉といったガセを流すことによってロシアはいったいどんな得をするのだろうか？
　こうした偽情報が一部の水兵や水兵の家族によって信じられれば、それだけで、米海軍の中に、国家の命令や、上官の命令について疑いを持つ者が現れる。
　自軍や味方に対する不信が醸成されることにより、有事の際に堅確・機敏・闊達な軍隊の諸活動が妨げられるようになるのだ。
　げんざい、シンクタンクのアトランティックカウンシルや、ブルッキングズ研究所で、ディスインフォメーションに対抗する研究「ニュージアム」をやっているところである。ドイツにも参加機関がある。
　※先日の学校乱射事件直後に、ロシアの対米世論工作の方法についてＵＰＩが解説していたところによれば、彼らはある特定の主張に米国世論を誘導しようとは考えない。この事件のケースでは、「もうこんな国はダメだ」という銃規制賛成の論陣と、「銃器武装は絶対に必要なんだ」という正反対の論陣の双方に同時に幾万もの、工作員認定をされ難い文章の投稿を流し込む。それによって米国社会を分断し、あるいは、すでに米国社会は分裂しまくっているという印象を作為できたならば、作戦は成功なのだ。