これは地下に溜める方式では容積がパンクするのは必定なので、廃ビルを再利用するか、空き家の土地を利用した巨大円筒構造物とし、ひたすら高く積み上げる方式にするとよいだろう。
　次。
　ＡＰのCATHERINE LUCEY AND JONATHAN LEMIRE 記者による2018-3-10記事「Confidants: Trump wants to rely less on White House staff」。
　　　韓国の高官チュンユイヨンが三代目の意向をトランプに伝えると、トランプはすぐにその場で同意した。その場にはマクマクスターも居た。
　トランプはチュンに、すぐそれをホワイトハウス詰めのマスコミの前で発表しなさいと促した。
　チュンは、その前に文左衛門にアナウンスをチェックしてもらわねば、と言った。
　文左衛門は許可を与えた。
　するとトランプは、前例が無い真似に出た。自身がちょくせつホワイトハウスの記者会見場に伝令となって赴き、まもなく韓国人が大きな発表をするぜ、と予告をしたのだ。
　関税問題については、トランプが、コーンと、正反対の論者のピーター・ナヴァロを、何週間も、論戦させ続けていた。
　米国は保護主義を必要としている。この信念は30年来の筋金入りだ。トランプが側近にそのように明言しているのだ。
　関税を課すことによって、ペンシルベニア、オハイオ、ミシガン等の錆び錆びステイツが次の国政選挙で自分の味方になる、とトランプは信じている。
　※三十年来のトランプのターゲットは日本である。したがって日本政府はじたばたせずに、国防費をＧＤＰ２％にしますよと宣言することで切り抜けるしかないだろう。
　次。
　Michael Downing 記者による2018-3-10記事「100 Years Later, The Madness of Daylight Saving Time Endures」。
　　　　　フロリダ州は、同州では一年中を「サマータイム」にすることを欲している。連邦議会が認めれば、そうなる。
　サマータイム法（正確には「デイライト・セイヴィング」法）は米国では百年前の1918-3に成立した。ウィルソン大統領時代。
　サマータイム法は19世紀末の英国議会で長年、論議されていたものだった。
　国家総力戦となったＷＷIがすべてを変えた。
　まずドイツが１９１６に英国案を採用。１年以内に英国も追随した。
　米国は1918-3-19から徐々に試行した。時計を１時間早める。
　１９２０年に米国の商店主が発見したこと。日没時刻が遅くなればなるほど、人々は仕事帰りに買い物してくれる。
　今日、やはり人々は、日没が遅くなればなるほど、学校後にスポーツ活動したり、プロスポーツイベントを観戦する傾向がある。
　１９２０年のワシントンポスト紙の報道。サマータイム法が制定された１９１８年、ゴルフボールの売り上げは前年比２割増しだったと。
　１９８６年に、サマータイムを６ヶ月間ではなく７ヶ月間にすることが連邦議会で決められた。そのおかげで全米のゴルフ業界は４億ドルも余計に儲けられたという。
　ただし米国人は戸外でなにかしようというときには車を走らせるから、総体的にエネルギーの節約にはならない。テレビ視聴者がサマータイムの夕方にはがっくりと減ることは確かめられている。
　問題は、年中サマータイムにしてしまうと、フロリダ州では、冬至前後は、朝８時を過ぎないと日の出は拝めない。暗いうちに児童が登校するようになる結果、交通事故死者が増えることは、過去の例から確実である。