Kyle Mizokami 記者による2019-1-18記事「’Star Wars’ Lite?　 We Explain Trump’s Missile Defense Strategy」。
　　　現在、ＡＢＭ能力がある米軍艦は、タイコンデロガ級巡洋艦×５隻と、アーレイバーク級駆逐艦×33隻。この数は2023までに60隻にする。
　また、予定では、２０２０年には、いま開発中のＳＭ-３の「Block IIA」でＩＣＢＭを迎撃できるかどうか、テストする。
　アラスカに40基、加州に４基あるＧＭＤも、2023までにさらに20基追加する。
　Ｆ-35には、敵が発射した直後のブースト上昇中の弾道弾を撃墜する任務が与えられる。
　そのＦ-35の兵装は、既存の空対空ミサイルの改造品か、さもなくばビーム兵器。
　しかしこの話には無理がある。上昇中のＩＣＢＭを攻撃できる時間的・位置的ウインドウはとても狭い。したがってＦ-35は敵のＢＭの発射点のすぐ近くを、いまかいまかとロイタリングしていて、発射時にまさに立ち会うのでなければ、撃墜は間に合わない。それは現実的か？
　Ｆ-35ではなくそれをドローンにさせようという構想も前からある。
　２０００年代、ペンタゴンはボーイング７４７機からケミカル・レーザーを発射させる「ＡＢＬ」に数十億ドルを投じたが、成功しなかった。
　これから試されるのは、半導体レーザーか、ファイバー・レーザー。
　多数の衛星を周回させ、敵がＢＭを発射したら、ブースト・フェイズのうちに宇宙からのビーム砲で撃墜するという案も、再浮上している。
　これをやるとなったら他の国防予算はカットする必要がどうしても生ずるであろう。
　※だから空軍から宇宙軍を切り離す。
　次。
　Kevin Dupzyk 記者による2019-1-16記事「How ‘Ex Machina’ Foresaw the Weaponization of Data」。
　　　　　　２０１５年に公開されたＳＦホラー映画の『エクス・マキナ』（アレックス・ガーランド監督）を、わたしは再評価する。
　個人情報が勝手に抜かれて企業によって悪用される、今日の事態を言い当てたからだ。
　「データの兵器化」を描いた、最初の記念碑的な予言作品ではないか。
　主人公ケイレブ・スミス（ダニエル・グリーソン）は、グーグルを思わせる企業「ブルーブック」社の一プログラマーである。
　彼は、偶然を装われた策略から、遠隔地の隔離オフィスに招かれ、会社ＣＥＯのネイサン・ベイトマンに面会する。
　ベイトマンは、次世代ＡＩで駆動する人間そっくりロボットＡｖａのためのチューリングテストが必要だったので、スミスを選んだ。
　スミスは次第に、ベイトマンの冷酷な一面が嫌いになる。
　最後にスミスはＡｖａの逃亡を助ける。彼女はベイトマンを殺し、スミスを隔離オフィス内に閉じ込めてしまう。
　すべてのマキャベリズムと個人データを呑み込んだ殺人ＡＩたるＡｖａは、一般人の服装を纏い、大都市の雑踏の中に紛れ去る。……Ｔｈｅ　Ｅｎｄ。
　※ユーチューブでサワリを確認すると、低予算ながらうまく構成して、安っぽく見えないように工夫を凝らしていることが分かる。
　ネイサンはスミスのサーチエンジン利用履歴を調べて、スミスが適役だと選んだのだった。スミスのプログラミング能力を買ったのではなく、スミスに家族がおらず、彼女もいないこと、そして道徳基準が緩いことを買った。それはエロサイトの利用傾向から分かってしまうのだ。
　Ａｖａは、盗み取られた数万人の個人データの合成体だった。
　ブルーブック社は、世界中の個人の携帯電話からデータを蒐集していたのだ。
　携帯電話会社はそれを知りつつも、咎めないという。なぜならそうしたデータ分析が携帯電話会社にも利益をもたらすからだ。
　英国政府は、映画の『マイノリティ・リポート』のような犯罪予測ＡＩシステムの導入に傾いている。
　次。
　Kyle Mizokami 記者による2019-1-17記事「The Disney Attraction Powered by Nuclear Weapons Tech」。
　　　　ディズニーのカリフォルニアのテーマパークにあるティキ・ルーム。この電気仕掛けの演出は、ポラリスＳＬＢＭを開発するときの副産物である１インチ幅、14チャンネルの磁気テープによって、制御されていた。
　ティキ・ルームは、ディズニーランドにおける、初の、エアコンされたアトラクションでもあった。
　都市伝説ではディズニーはフォン・ブラウンに頼んだのだといわれた。しかしブラウンは陸軍のジュピターＩＲＢＭに携わったので、ポラリスには関与していない。
　今日のティキ・ルームは、アップル社のマックブックで制御されているという。

　近頃、これほどショッキングな発見は、ないです。
　ＡＨについて調べれば調べるほど、このウェポンシステムは、わが国の地政学環境と最初から整合していなかったことが知られる。
　露探の内部工作員にまんまとしてやられた我が外務省が「国後島ヘリボーン奪回作戦」を５Ｄの解体によってありえなくした時点で、コブラの「唯一絶大だった効能」も、消失したといえるでしょう。
　「防禦」の効能は無かった。それはイスラエルもシリアも実証していました。「アタック・ヘリコプター」とは言い得て妙だったのです。
　尖閣を含め、離島を「防禦」したくば、ＡＨはカネの無駄です。そして北海道じたいが「離島」でした。
　いままでＡＨを関心外に置いていたため、こんな重大問題に、気づかずに過ごしてしまいました。申し訳ないです。
　あっと驚くＡＨ-１の最適任務は、１機または２機１組で敵地へ飛び、ピンチにある味方将兵を１人（米軍の実例）～４人（イスラエル軍の実例）、ピックアップして飛び戻ること（スキッドに乗せて、機体側面にしがみつかせる）であるように見えます。この意外に役立つ用途が残るゆえ、今ある分を急いで全部捨ててしまうには及びません。
　次。
　ストラテジーペイジの2019-1-19記事。
　　　潜水艦の魚雷発射管から円筒カプセルを放出し、それが海面まで浮いたところで中から対艦ミサイルのハープーンが飛び出す、この装備をＥＮＣＡＰという。
　発射位置がバレバレになることと、ソ連海軍が消滅したことから、米海軍は1997にモスボールしてしまっていたこの装備を、あらためて対支用にリファービッシュして2018に久々に潜水艦から発射する試験を米海軍は行ない、それは機能した。
　ＥＮＣＡＰが廃止されようとした理由のひとつに、「もうじき対艦用トマホークができるから」、もあったのだが、対艦用トマホーク計画も中止になっていた。
　最新のハープーンである「ブロック２＋ＥＲ」は、レンジが３００kmもある。
　※これを地対艦ミサイルとして導入したら、宮古海峡２７３kmは閉塞できるか？　ハープーンの飛翔速度が８００km／ｈだとすると、沖縄本島南端から発射して宮古島の北岸まで21分で到達する。しかし支那艦艇は30ノットを出せばその21分間のうちに56km移動できる。まあそれで駆逐艦の燃料は尽き果てるだろうが、とりあえず巡航ミサイルは逃れられるかもしれないわけ。低速で飛翔する地対艦巡航ミサイルは、レンジが１５００kmくらいもなければ、じつはコスパが悪いのだ。したがって、列島線の突破は絶対に無理じゃと敵をして信じさせたくば、我がほうが超音速の「対艦弾道弾」を持つか、「オムニプレゼンス航空機＋空対艦兵装」の組み合わせで事実上の無限レンジを実現せぬことには、チト間に合わぬ次第也。その安価フレキシブルな航空機として、わたしはスーパーツカノを推す。同機は１パイロンに最大３５１kgしか吊るせないので短魚雷も無理だが、３１０kg弱のマヴェリックなら可能だろう。Ａ-29はＡ-10代用なんだし。
　米海軍はこの２月に、17隻目のヴァジニア級ＳＳＮを就役させる。
　ようやく建造スピードがあがってきて、これからは毎年１～２隻のペースで旧ロサンゼルス級を更新できる見込み。
　ロサンゼルス級はまだ32隻が現役。

　TUTUMI AKIO (Rear Admiral, JMSDF, retired) suggests S. Korean DDG activated STIR-1.8’s CWI and will to shoot RIM-7Ps at Japanese P-1 maritime patrol aircraft in Dec. 20th. in Japanese EEZ.
　北鮮の船舶と北鮮の本土との間の無線交信があった筈。それは誰かによって傍受録音されている筈。韓国艦艇と本土の間の無線交信もあった筈。
　こうした信号の傍受が得意なＡＷＡＣＳ／Ｅ-２Ｃは飛んだのか？　それが知りたい。何もしていないなら海幕長～防衛大臣のチェインオブコマンドは馘にされるべし。逃げるのが軍人の商売か？
　もし三代目から文左衛門への指令があったならば、それは有線であってもＮＳＡが傍受して把握している筈。しかし、こっちは表には出て来るまい。
　次。
　Michael Peck 記者による記事「DARPA Builds Advanced Interceptor Weapon to Destroy Hypersonic Missile Attacks」。
　　ハイパーソニックを使うと、非核の弾頭でＩＣＢＭサイロを破壊できるかもしれない。
　アンチ・ハイパーソニックは防御率100％でなくとも意義がある。これが重要なところ。
　これについてのものすごく理性的な読者コメント。
　みんなわかってない。高速になれはなるほど、ターン角度あたりに要する秒数は増すということが。
　もちろんハイパーソニック弾頭には固有の噴進機能もないから、ますます機動には限度があるのだ。
　次。
　CARLOS M. VAZQUEZ II 記者による2019-1-18記事「Marine vet, ‘Full Metal Jacket’ actor R. Lee Ermey to be buried at Arlington」。
　　　1987の『フルメタルジャケット』でドリルサージ（教練軍曹）役を演じたＲ・リー・エルミーは2018-4-15に肺炎で死亡（74歳）しているが、このたびアーリントンに改葬される。
　この人、カンザス生まれで、じっさい11年間も海兵隊にいた。そしてじっさいにドリルサージだった。ベトナムにも行き、沖縄にも勤務。公務中の怪我のため1972に除隊したが、その直前に二等軍曹（スタッフサージェント）に昇進。
　映画やテレビにも60回以上、出演している。初演技は1979『アポカリプス・ナウ』でのヘリパイロット役。
　『トイ・ストーリー』の声の出演も。
　軍隊についての視聴者からの質問の手紙に答えるテレビ番組（ヒストリーチャネルの「メイル・コール」）に2002から2009にかけて出演。
　これが評価されて、2002に彼は「名誉一等軍曹（ガナリーサージ）」に昇進した。こんな待遇は海兵隊でも空前絶後だ。
　加州パームデールの道路には彼の名前がつけられている。計画では、その路面に７マイルにわたってギザギザを刻み、自動車が走るとタイヤが、海兵隊の歩調隊歌のメロディを発するようにするという。
　次。
　ストラテジーペイジの2019-1-18記事。
　　　2018-10の原油価格はバーレルあたり74ドルだったが、12-25には43ドルに下がり、ロシア大困り。
　そのご53ドルにもどったが、2019の見通しは明るくない。
　国際油価が下がっている理由は、中共経済の減速である。
　さらに北米での天然ガス採掘が低コストで可能になっており、米国はロシアよりも安価に世界市場にＬＮＧを流せる。
　ロシアはウクライナの艦船をまだ拿捕したままである。
　米強襲揚陸艦はすでに黒海にあり。
　ロシアは北海と太平洋から軍艦を黒海に呼び集めて、アゾフ海でのＮＡＴＯ艦隊との衝突に備えている。
　露艦×３が比島に初寄港。※太平洋から黒海へ向かうついでに？
　ロシアは「スーパージェット１００」旅客機を40機、イランに輸出したいのだが、この飛行機の部品の10％は米国製なので、米国政府はその許可を与えなかった。
　これらの部品をすべてロシア製で代替するには数年かかる見込み。
　２０１８年に北鮮は、韓国の鉄道技師が、韓国の機関車で北鮮内に乗り入れ、北鮮内の鉄道を点検することを許可した。その結果、北鮮の鉄道網のコンディションは、想像していたよりも酷いと分かった。
　次。
　KIM GAMEL 記者による2019-1-18記事「Growing pains: Traffic jams cause headaches for Camp Humphreys’ increasing population」。
　　米陸軍の海外基地として最大である韓国内のキャンプハンフリー。ここの朝の出勤時の営門前の道路渋滞が酷い。
　雇われ韓国人が営門でドライバーのＩＤをスキャンするのだが、これがスムースにいかない。ますます渋滞。
　もっと多くの韓国人助手を雇いたくとも、基地司令にはその権限がない。※記事は言わないが、韓国政府が負担金を出さないから悪い、ということになる。
　すいている門を使うようにしてくれ、といわれても、５箇所ある出入り口のうち、ひとつは徒歩者専用。２箇所は開く時間が限られていて、なおかつ週末は使えない。
　なにしろ、在韓米軍司令部、陸軍第八軍司令部、第二歩兵師団司令部のぜんぶが一箇所にコンデンスされたもんだから、人口過密。2017には１万２０００人しかいなかった町が、３万２０００人になったのだ。
　営内居住者の割合は少なく、皆、基地外から、通勤・通学する必要がある。子供の学校も基地敷地内にあるので、誰かが車で送迎してやらなくてはならぬ。そのたびに営門チェックが必要。
　交通は、朝の６時前から、ひるまじゅう、渋滞する。

　堤明夫 提督　による　レーダー照射事件　についての解説文が、ネット上に寄稿されていることを人から教えてもらいました。
　まさかシースパローが発射される寸前であったとは……！
　備砲の砲身の向きなんか、関係なかったんだ。
　なんでもっと早くこの解説が世間に広まらないのかと思いました。
　堤氏による投稿は二度にわたってなされているようで、後段は、あれは漁船じゃないという推定とその根拠が述べられています。
　わたしのポンコツＰＣ環境ではおおもとの記事に辿り着けてないのですが、みなさんは「レーダー照射事件」と堤さんの氏名とをキーワードにして探索してみてください。

　……という本を書かねばなるまいと予想するのだけれども、請けてくれる出版社はいるだろうか？
　次。
　KIM GAMEL AND YOO KYONG CHANG 記者による2019-1-17記事「US, S. Korean military cost-sharing dispute raises fears of troop withdrawal」。
　　　　韓国の在韓米軍駐留費分担は５年契約。その期限は2018-12-31に切れたが、韓国政府は、１５０％増額に応じなかった。
　この交渉は2018-3から10回行なわれたが、まとまらなかった。
　日本では「思いやり予算」とよばれているコレ、米韓間では「特殊手段合意」とよばれている。
　この予算により、在韓米軍基地内の韓国人従業員の給与がほとんどまかなわれている。
　従業員たちはすでに在韓米軍司令官から予告されている。もし米韓合意が成立しなければ、きみたちは４月中旬まで無給である、と。
　しかし国務省によると、次回の米韓協議の日程すら、わからないそうだ。
　前回の５年の区切りは2013-12-31だった。やはり韓国政府はゴネて締め切りは流されたが、けっきょく翌年１月中に5.8％増額要求を呑んでいる。インフレ連動キャップは４％だったのだが、それを超えて。
　ただし、合意が発効したのは2014-6だった。
　「特殊手段合意」は、韓国議会が承認しないと発効しないので。
　韓国メディアによれば、米側は、この合意を５年区切りではなく、１年ごとに切り換えていきたいと欲している。
　トランプは韓国政府へ相談なしに在韓米軍演習をやめると宣言し、この２月なかばに三代目と二回目の会談を予期している。
　※演習自粛については北の友の文左衛門の感触も良かったんじゃないの？
　「米軍を半島から追い出せ」というのは、中共様の一貫したご命令でもある。
　ＷＰ誌のコラムニスト氏いわく。トランプはここ数週間、公式にも非公式にも、韓国が米軍費用を負担していないとボヤいている。こうなると最悪シナリオは、トランプが三代目に会って在韓米軍を撤収させると三代目と合意することだ。そのさい、悪いのは韓国だということにされる。
　米議会は、年度ごとに国防予算支出法を決めるときに、たとえば《在韓米軍の人数を２万２０００人以下に減らしてはならない》といった縛りを、行政府＝大統領に対して、かけることができる。
　韓国による米軍費用負担は1991から続いている。米国務省はもっかの要求金額の詳細を明らかにしていない。
　韓国側は20％の増額で妥結させたい。それに対してトランプは先月の時点で、韓国側の負担額の倍増を求めているらしい。
　トランプは韓国の次に日本に対して、コストシェアリングの増額を求める。その交渉の梃子にするために、韓国に対しては一歩も引かないところを見せるだろう。
　韓国政府の強調。現在、年に８億５０００万ドルを負担している。これは米軍の駐留費用の半額に当たる、と。
　また、米陸軍基地を南方に移転した費用、１１０億ドルのほとんどを負担したではないかと。
　次。
　Michael Krull 記者による2019-1-15記事「The Chinese Trojan Horse in American universities」。
　　　　げんざい、全米の大学の施設内に、１０３箇所の孔子学院がある。
　この機関が「外国エージェント登録法（Foreign Agents Registration Act ）」の適用外なのはおかしい。政府は何をやっているのだ。
　次。
　Rachel S. Cohen 記者による2019-1-16記事「Airbus Receives DARPA Blackjack Contract」。
　　　ＤＡＲＰＡのブラックジャック計画とは、低軌道を周回する無数の民間衛星に軍用センサーを相乗りさせてもらって、そのセンサーをネットワークで結ぼうというもの。
　このシステム設計をこのたびエアバス社がＤＡＲＰＡから請け負った。（ただし、１社で独占する企画に非ず。）
　各衛星もセンサーも安物なので、敵からＡＳＡＴで多少撃破されても、センサー網全体の機能はビクともしない。
　※偵察監視衛星のインターネット化、といった趣きか。
　乗せてもらう衛星だが、北米の数社がいま、多数の低軌道周回衛星によってスマホサービスを全地球的に提供するビジネスを考えている。それに相乗りする。
　開発段階はＤＡＲＰＡが主導する。完成したら、ブラックジャックの運用は米空軍に委ねられる。
　次。
　Tao Peng 記者による2019-1-16記事「China’s Plan to Break off US Allies」。
　　　　中共政府がカナダ人を次々に逮捕監禁している目的は、《米国の対支制裁にカナダ政府は追随するな》との脅しをかけることにある。
　中共の次のターゲットは、オーストラリアとニュージーランドだ。いちばん手強くないからだ。英国や米国への直接の反撃は、難しい。
　《鶏を殺して猿を恐れせしめる》という支那人の遣り口だ。　※そんなことわざ、あるかよ？
　東南アジア諸国も、中共から脅されて、次々と、南シナ海の現状を追認させられている。
　２０１６年、シンガポール製の装甲車が、香港において、シナ当局に没収された。それ以降、シンガポール政府は、南シナ海での支那軍のプレゼンスに文句を言わなくなっている。
　日本の安倍晋三は2018-10に北京を詣で、日本はもう中共様には対抗しないと言った。そして、それまでの「自由で開かれたインド・太平洋」との自説を、抑制するようになった。
　豪州とＮＺにとって、中共は最大の輸出相手国なので、立場は最も弱い。
　次。
　Martin Giles 記者による2019-1-17記事「We’d have more quantum computers if it weren’t so hard to find the damn cables」。
　　　　　 　量子コンピュータのネックのひとつが冷却装置。外宇宙よりも冷やさないといけない。
　もうひとつのネック。キュービット（量子の情報素子）を制御するマイクロ波信号をケーブルによって伝送できなくてはいけないのだが、そのケーブルが未完成である。
　リゲッティ社は、超伝導ワイヤーの中に電子を通し、それでキュービットをコントロールさせればいいんじゃないかと考えて試験をしているが、冷却シリンダー装置が１個につき50万ドルから100万ドルもするそうである。このような装置は、フィンランドの某研究所とか、英国のオスクフォード大とか、指を折って数えるほどしかない。
　その冷却装置はヘリウムの同位元素である「ヘリウム３」を必要とする。それは、とんでもなく得難い材料である。というのも、核兵器の製造工場から副産物として取り出すしかないのだ。　※ならば非核武装国のフィンランドはどうやって造ったのだ？
　１個の冷却装置に必要な「ヘリウム３」のコストだけでも、４万ドルするのでございます。
　次に量子コンピュータ用のケーブルだが、これも特注品でなくてはならない。熱をほとんど伝導しないような素材でなくてはいかぬ。世界でただ１社、これを供給できるメーカーが、日本のＣｏａｘ社だ。
　極低温技術に依存しないでなんとかする方法は？
　某社は、高度真空チャンバー内に置いたシリコンチップ上の電磁場の中に、個々の原子をトラップしている。そこにレーザーを当てることで量子キュービットを制御できないか、格闘中。
　そのチップ上には、純金を沈積させる必要もあるのだという。

　Benjamin Runkle 記者による2019-1-16記事「’What a Magnificent Body of Men Never to Take Another Drink’: The U.S. Army and Prohibition」。
　　　　　　　　米憲法修正第18条、いわゆる禁酒の規則は、1919-1-16にネブラスカ州議会が批准したことによって、全米の36州（三分の二）が賛成したことになり、連邦法として発効した。
　禁酒法は、酩酊性アルコール類の製造、販売、運搬を、米国領土内にて禁ずるもの。
　　※提案議員の名にちなみ、ヴォルステッド法ともいう。
　ＷＷI直後、復員の順番待ちで英仏に残留していた米陸軍将兵らは、帰郷すれば、自宅貯蔵分以外の酒は飲めなくなることになったのだ。砲兵大尉のハリー・Ｓ・トルーマンも、その一人だった。彼は婚約者宛てに、これから密造酒ビジネスが大流行するはずだと手紙で予言した。
　独立戦争中、連邦軍兵士は、１日に４オンスのウィスキーを配給されていた。
　南北戦争中は、軍隊内は「ドライ」（禁酒）が建前になっていたが、キャンプフォロワーの民間人が兵隊相手に違法ウィスキーを売る商売が大繁盛だった。
　では米陸軍はいつから禁酒（ドライ）の世界になったのか？
　１８３２年のブラックホークインディアン討滅作戦のさい、イリノイ州のミリシャ部隊は、２週間分の官給ウィスキーを、作戦２日目にして全量飲み干してしまった。
　そのためブラックホーク酋長が15人で投降しようと思ったら、ミリシャ部隊が酔いつぶれていたので、投降のかわりに攻撃することにし、２７５人のミリシャを全滅させてしまった（スティルマンズランの戦い）。
　この事件を承けて、アンドリュー・ジャクソン政権の国防長官ルイス・キャスが、軍隊におけるウィスキー支給を廃止したのである。
　１８９０年は全米で節酒運動が盛り上がった。連邦議会は、もし地方の法制で禁酒の条項があるのならば、そこに所在する軍事基地内でも、下士官・兵に酩酊性の酒を提供しては相ならぬという御法度を定めた。
　陸軍中央上層は、ビールとワインくらいなら「酩酊させる」酒類とは言えないんじゃないかと考えていた。しかし、軍事基地内の酒類販売と消費については、それぞれの基地司令の判断に委ねさせた。
　連邦議会は続いて「１９０１酒保法」を定めた。合衆国によって軍事目的に用いられているあらゆる土地、施設内、輸送船内、酒保、基地内売店にて、ビール、ワインを含む全酒類の販売、取引を、何人たりとも禁ずる、としたもの。
　米国が参戦する１９１７年、連邦議会は基地外にも禁酒ゾーンを拡張設定させた。すなわち1917-5成立の「選抜徴兵法」の中で、軍事基地の中だけでなく、近辺（国防省はそれを外柵から５マイルまでと通達）においても酩酊性の酒類を売らせぬことにしたのだ。
　※兵隊を送り出す銃後が、軍営内や遠征先で飲酒の悪習に染まってしまうのではないかと心配をするので、それを安心させるため。
　これに対して陸軍は実際には、アルコール度数1.4％未満の酒ならば、おとがめなしとした。
　さらに、現場では、多数の将兵が、この規則を半公然に無視した。
　パーシング将軍が陸軍参謀総長になるや、彼は毎夕、退庁する前の数時間を、副官・幕僚たちと酒宴して過ごした。
　パーシングが、ジョージ・マーシャルとプルマン寝台列車で旅行したとき、彼らはスコッチを１瓶、携行していた。隣の客車のジョージ・モーゼス上院議員にも、そのスコッチを献杯すべきではないかと考えた。
　そこでスコッチを注いだグラスを持って、ささやき声をかけながら、上院議員の寝台ベッドの緑のカーテンをそっとあけたところ、そこには知らない女が寝ており、「何なのよ！？」と怒鳴られたそうである。
　禁酒の規則は、若手将校の間ではほとんど守られなかった。
　　　※めずらしい誤記がある。in the breach と書かれるべきところが　in the breech になっている。ｂｒｅｅｃｈには「砲尾」とか、帆船時代の艦砲の「駐退索」の意味がある。
　ドワイト・アイゼンハワーとジョージ・パットンは、キャンプ・ミードで一緒だった時期がある。彼らは互いに密造酒作りに出精していた。
　アイクはバスタブジン〔当時の俗語で、じっさいにバスタブを使ったとは思えないのだが、この記者は文字通りに信じている〕作りの名手だった。パットンはビール醸造に長けていた。キッチンの外に保管していた。
　ある夏の夜、このビールを詰めた瓶が高熱のために次々と破裂し、兵舎が大騒ぎになった。
　オマー・ブラドリーは1920年代、ハワイ第27歩兵聯隊の大隊長であった。
　ブラドリーは週に何度もゴルフをプレイしていた。
　彼は33歳になるまで絶対禁酒主義を守っていたが、ある日、ラウンドの終わりに、生涯最初のウィスキーを１杯飲んでみた。以後、彼は死ぬまで、夕食の前に１～２杯の水割りバーボンを飲む習慣に染まった。
　しかしなかには、フォート・ワシントンの地元警察を励まして基地門前町内の秘密酒場を急襲させたアレグザンダー・パッチ歩兵大隊長のような厳格な将校もいたにはいた。
　1941-9に参謀本部の少佐であったアルバート・ウェデマイヤー。彼は少・中尉時代に、飲酒がバレて、昇進を６ヶ月遅らされた前科を有する。
　一般に、上官は、部下が勤務中に飲んだりしなければ、大目に見ていた。
　1926から1932までの陸軍の記録を調べると、飲酒の咎で公式に罰せられた者は、年に平均89人しかいなかった。
　その期間、米陸軍は、パナマ、ハワイ、比島、チャイナに、本土外の基地を持っていた。陸軍将兵の27％もが、そのどこかに貼り付けられていた。
　そして、比島とチャイナには禁酒法が適用されていなかったので、将兵はそこに勤務すれば軍法会議を恐れずに済むと思っていた。
　殊にマニラ市内の「陸海軍クラブ」は名高かった。高級ホテル、カジノ、図書館、集会所が揃っており、東洋一の社交場だった。クラブのメンバーシップは月５ドルするが、そこでは、スコッチ＆ソーダが１杯30セントで飲めたのだ。
　天津駐屯部隊の第15歩兵聯隊。その兵隊たちは、ＷＷIでは現役の下士官たちであった。あるいはＷＷI中は大尉や少佐であったというような者たちが、そこでは下級将校を勤めていた。彼らは階級が下がることと引き換えに、軍縮時代にも現役を続けて、年金資格を得るまで軍隊に留まりたいと志願したのである。
　そこはまずまずの天国だった。歩兵の兵舎から「Ｂａｒ」と書かれた看板が見える、そんな環境だった。
　1924から27までマーシャルは天津の連隊長だった。俸給日になると、将兵は安酒と安妓を買いに出てトラブルを起こすので、連隊長の心配のタネだった。
　1933年12月、全米の36の州が、憲法修正第21条を批准。これにより、修正第18条は無効になり、飲酒が「違憲」であった時代は終わった。
　ところが米陸軍は、「1901酒保法」を遵守し続ける。また、基地内では1.4％以内のアルコール飲料の売買を許すという基準も保持した。
　ＷＷIIの途中から、米陸軍は、基地内で売って良いアルコール度数の許容限度を3.2％まで引上げた。この基準は、その10年前に連邦議会が示したものだった。
　この規範は1953年まで守られた。同年に「1901酒保法」は廃止された。
　それは「四軍の教練ならびに選抜徴兵法の1951修正」が効力を発揮したことに伴っている。
　それでも海外の戦場では、米軍は禁酒とされた。

　Robert Farley 記者による2019-1-14記事「Why China’s SSBN Force Will Fall Short for the Foreseeable Future」。
　　　　　　米国は最初のＳＳＢＮを就役させた直後、すぐに分かった。原潜は固定ソナーで遠くから探知されてしまうと。
　そこで静粛化につとめた。
　結果、米国のＳＯＳＵＳ網がソ連ＳＳＢＮをほぼ探知できるようになり、その反面、米側のＳＳＢＮは全く探知されないようになった。地政学もあずかっている。
　これにソ連は、味方ＳＳＢＮ遊弋海域を有力艦隊でガードする、「要塞化」の戦略で対応した。航空機やＳＳＮも必要なので、これはソ連軍に財政負担を強いた。
　当時の米ソ間のＡＳＷ能力のギャップよりも、いまの米中間のＡＷＳ能力のギャップの方が大きい。
　中共のＳＳＢＮは、気付かれずして北米東部を打撃可能な海域まで出ることは不可能である。出港するや尾行されてしまう。
　逆に、中共の方は、米本土の軍港からＳＳＢＮが出入りするのを見張る能力を持っておらず、将来も持ちそうにない。
　では中共もソ連と同じ、艦隊による「海域の要塞化」を図るか？　その兆候はない。
　※ここはおかしい。数線の機雷堰で黄海の出口を仕切って渤海湾内からＳＬＢＭを発射すればいいのだから。
　中共海軍はあきらかにＡＳＷにはロクに投資していない。
次。
　Charlotte Jee 記者による2019-1-15記事「A relaxation of US rules will let drones fly at night and over people」。
　　英政府がドローン規制を強めようとしているとき、米政府は、アマゾン等の空からの配達システムに便宜を与えるべく、ドローンの夜間や群集上の飛行を原則禁じた現行規則を緩める方針。
　現在、全米で登録されたドローンは１３０万機。操縦者は11万6000人である。
　次。
　Evan Bleier 記者の記事「Remembering the Most Bizarre Disaster in American History」。
　　　　　今から１００年前の１９１９年１月15日、ボストン市を大波が襲い、21人が死んだ。
　ただし海水ではなかった。シロップが決壊したのだ。
　今日の鋼鉄より質の劣るスチールの巨大貯蔵タンクが裂け、２３０万ガロンの糖蜜が漏出し、幅１００ヤードで水深２５フィートの波が、ボストン市の北側の通りを走り下った。
　会社が利益を優先し、タンクの外鈑の厚さに安全係数を持たせていなかったという。
　流れ下った糖蜜のスピードは時速35マイルであった。もちろん木造家屋も薙ぎ倒された。
　糖蜜は、静かなときはねっとりとしているが、エネルギーが与えられると、ものすごく速く流れる。そして速度が下がると、またねっとりとわだかまる。
　もしもこの漏出事故が、春・夏・秋に発生していたなら、死者は出なかっただろう。ところが冬だったものだから、液体が冷えるにしたがい、セメント状に固まった。
　この糖蜜の奔流の内部にトラップされてしまった人や動物は、脱出できなかったのである。
　※この年末年始の書店における『米中「ＡＩ大戦」』の売れ行きは上々だったようで、皆様に御礼申し上げます。

　Geoff Ziezulewicz 記者による記事「Worse than you thought: inside the secret Fitzgerald probe the Navy doesn’t want you to read」。
　　　　　　ブライアン・フォート海軍少将が、事故調査のため『フィッツジェラルド』のＣＩＣルームに入ると、そこはゴミが散乱し、小便の臭いが鼻をついた。
　床には、筋力鍛錬器具のケトルベル（鋳鉄ボールに薬缶状の取っ手がついたもの）や、小便入りのボトルが散乱していた。
　いくつかのレーダー管制装置は動いておらず、あきらかに、乗員はその操作方法そのものを知らなかったらしい。
　ＶＭＳ＝航海マネージ・システムは、悪い状態だった。
　ほんらい、紙の海図なしで航路が自動算出される便利なコンピュータだが、艦長の席近くのその機械は壊れており、カニバリズム修理が試みられていた。
　２０１５年いらい『フィッツジェラルド』には操舵員の兵曹長が欠員で、航海を安全にするために水兵たちを教導すべき者が不在だった。
　フォート少将の総括。『フィッツ』は将校たちが無能であり、上下とも規律が弛緩してしまっており、任務に忙しすぎて、乗員がまともに訓練される時間も、機械類の修繕をしてもらう時間も、与えられていなかった。
　『フィッツ』の将校たちは、ライフセイヴィングの講習にも無関心だった。事故の６週間前に佐世保の近海で『クリスタル』の衝突事故があったのに。
　『マケイン』の事故調査の詳細は、まだ関係文書が非公開扱いとなっている。
　『フィッツ』のＣＩＣルームの長は、中尉のナタリー・コームズであった。彼女の机上には山のようなペーパーワークが……。おそらく、「海軍作戦部」のための報告書作りに忙殺され、『フィッツ』衝突前３時間半のワッチには集中はできていなかっただろう。
　前の艦長のロバート・シュー（Shu）中佐のときからの悪習。艦橋当直の中尉が、周囲に民間船舶が多すぎて混乱しているような夜間にも、艦橋にはいないですぐに自室に引っ込もうとする。
　これでニアミス事案（対馬海峡のすぐ東）も起きていたが、反省は活かされなかった。
　『フィッツ』では、混雑した海域を夜間に航行するときも、艦長／副長がブリッヂにいないことが常態化していた。
　ベンソン艦長は、艦長になって相模湾より外洋へ出たのは初めてだった。
　にもかかわらず、艦長も副長も、夜間に民間船だらけの横須賀海峡を通過するときですらも、ブリッジにはいなかった。どうかしている。
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　SETH ROBSON 記者による2019-1-14記事「Pair of Chinese firms eye Subic Bay shipyard, causing alarm in the Philippines」。
　　　　　比島のスビック湾内にある巨大造船所。いまは韓国のＨａｎｊｉｎグループが所有しているが、これを中共の２つの会社が買収しようと交渉中。
　「Hanjin Philippines」社は、４億１２００万米ドルの債務不履行をやらかした。同社には韓国人たちが９億ドルを貸し込んでいるが、さいきん、破産を宣告された。
　中共のメーカーがこの比島の大造船所を支配するためには、比島の資本とパートナーにならなければならない。
　たぶん、ドゥテルテの息のかかった企業が組むことになろう。
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　ストラテジーペイジの2019-1-14記事。
　　このたびのＦ-35大量発注は、日本が国産の「Ｘ-２」などは諦め、Ｆ-２もまたＦ-35でリプレイスしてしまう決心を下したことを意味する。
　米海兵隊の調達価格だと、Ｆ-35Ｂは、１億３５００万ドル也。

　旧著『日支宗教戦争』でも書いたように、有害な他者には、有害行為の都度、必ず反撃しなければいけない。それしか日本が安全を保つ道はないのだ。
　もし日本のＥＥＺ内で外国軍艦から火器管制レーダーを照射されたら、逃げて終わりにしてはならず、すぐに偵察ポッドを吊るした戦闘機を飛ばして刻々の状況を監視させ続け、有害外国艦船がＥＥＺを去るまで海空から追い詰めねばならない。
　なぜ防衛大臣がこのあたりまえの措置を命じなかったのかについて、政府に対して野党とマスコミは追及するのが筋なのに、そのあたりまえの機能が、日本の野党とマスコミには無い。呆れたものだ。
　ふつうの民主主義制度では、税金の課税をめぐって野党が機能する。
　ところが日本では消費税に反対する野党が機能していない。
　不合理な自動車税制を改めさせようとする野党も存在しない。
　ＮＨＫ受信料という事実上の税に反対する野党も存在しない。
　こんな野党は必要だろうか？
　韓国政府に対しては日本政府は今すぐに「謝罪」を要求しなければならない。そして、納得の行く謝罪がなされるまでは、「経済制裁」を加えるのが筋であろう。
　同時に、尖閣領海主権への侵犯を繰り返す中共にも間違ったメッセージを与えてはならない。中共軍の式典への自衛艦の派遣の約束をするなど、許されない。安倍晋三は辞職すべきである。
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　2019-1-11記事「CES 2019: Popular Mechanics Editors’ Choice Awards」。
　　　ラスベガスで開催の今年のコンシュマーエレクトロニクスショー＝ＣＥＳ。
　騒がれたのは、ロラ・ディカルロ社の新製品「Ｏｓｅ」。
　女性用の「遊びモノ」である。
　人間のセックスパートナーの動きの感覚を、マイクロロボティクスを応用して精密に再現した。
　従来の、単なる震動の発生装置とは、次元が異なる。
　同社はこの製品に関して８つの特許を取ったという。
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　David Grossman 記者による2019-1-9記事「Scientists Find a New Way to Create the Plutonium That Powers Deep Space Missions」。
　　　　　　　アイソトープ電池の燃料源となるプルトニウム238が米国内では入手困難になるという見通しが2017年に生じていたが、問題は解決されそうだ。
　放射性同位体は、医療現場での滅菌や、美術品の修復にも利用されている。が、最大の需要家はＮＡＳＡ。殊にこれから本格化する火星プロジェクトは、ロケットや探査機ばかりできても、宇宙電源がなくては計画ストップだ。
　プルトニウム238は、半減期87.7年。１００年以上にわたり、均一の熱が得られる。『ボイジャー』はこれで発電しながら、いまも宇宙の彼方へ飛行中である。
　オークリッヂ国立研究所（ＯＲＮＬ）が、そのプルトニウム238のペレットを、いままでの二倍量以上、製造できる技法を完成した。
　中間製品として「酸化ネプツニウムとアルミニウム」の合金ペレットをこしらえれば、ネプツニウム238が自動的に核崩壊してプルトニウム238になる。
　ＮＡＳＡは2025年までに、年産1.5kgのプルトニウム238が欲しいと言っている。
　このたびのＯＲＮＬの貢献で、年産４００グラムは可能になった。いままでのペースは、年産50グラムだった。

　 Matthew Cox 記者による2019-1-12記事「Smith & Wesson Unveils New Customized .38 Snub-Nosed Revolver」。
　　　　今月22日～25日、ベガスで開催されるショットショーにＳ＆Ｗ社が、ハンマー包摂型フレームの.38スペシャル×５連スナブノーズリボルバーを出展する。
　「モデル４４２」という。
　前からあるスタイルなのだが、各部を一層洗練し、素材も良くした。
　常に拳銃を目立たぬように身につけている必要のある人たちのための、軽量な商品だ。市販単価７４２ドル予定。
　同様の需要者向けに、グロック社も、１列弾倉で全体をスリムにまとめたオートマチックをお披露目する。
　※これは自衛隊向きかもしれない。ＳＩＧの後継たり得る。
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　　Mark Thompson 記者による2019-1-10記事「The U.S. Navy’s Titanium “Tin Can”」。
　　　　しばしばペンタゴンは、ある計画が「止めるにはもう遅すぎる」段階を過ぎてしまうまでは、破綻含みの計画や評価と見通しを「語るには早すぎる」と言い続ける。
　ふつう、新型艦には、３つか４つの新技術を盛り込む。ところがＤＤＧ-１０００＝ズムウォルト級の場合、一挙に11の新技術を詰め込む計画であった。
　レーガン政権は６００隻海軍をめざすとした。じっさい、ピーク時の1987には５９４隻にもなった。それが２０１５年には２７１隻に減ってしまった。その背景のひとつは、ズムウォルト級計画の惨憺たる大失敗にある。
　米海軍は毎年、１８０億ドル以上を、艦艇の調達に使っている。
　そしてペンタゴンの最新の価格算定。ズムウォルト級は、１隻の単価が、78億3083万3333ドル強である。これがぜんぶ、無駄だったら？　トランプの訴える３５５隻体制なんか、できるわけがない。
　ズムウォルトに搭載する口径１５５ミリの艦砲は「ＡＧＳ」といい、当初、射程が１００海里（185.2km）あると宣伝された。その大砲部分だけでも重さ２００トン。
　ところが２００７年になると、海軍は、ＡＧＳの射程は83海里だと言うようになった。そして今では、63海里（116.6km）に下方修正されている。
　ＡＧＳから発射するタマの単価については、2004年時点ではロックマート社は、３万５０００ドルだと言っていた。
　それが今では１発１００万ドルに近づいている。トマホークミサイルより短射程なのに、トマホークミサイルと同じくらいの値段なのだ。
　ズムウォルト級が艦内に搭載するこの弾薬の定数も、当初計画は７５０発としていたが、現実には３００発になっているようだ。
　「ＬＲＬＡＰ」と呼ばれる特殊な１５５ミリ砲弾は、長さが7.3フィート、重さは225ポンド。そして、陸上でモスボールされている。つまり、ズムウォルトには１発も搭載されていない。
　ＬＥＬＡＰ以外のタマも搭載されていない。つまりズムウォルト級の３隻は、玉無しの状態である。米軍の戦力外なのだ。
　ズムウォルトのレーダー反射は漁船並といわれる。
　ズムウォルト級は、注水操作により、乾舷を臨機に３フィートだけ減らすことができる。ただでさえタンブルホーム型なので、この「沈み込み」によってますますレーダー反射は少なくなる。
　しかし老練な船乗りから見て、タンブルホーム型の船首形状はおそろしい。外洋では、頻繁に、おびただしい海水を、甲板や艦橋に浴びることになるはずだから。　※いや舷側からも艦尾からも波をかぶるだろう！　落水不可避じゃないか。
　もし艦尾から追い波がきているとき、艦首が沈んで艦尾が水面上に浮き上がった瞬間、タンブルホーム型の軍艦は、前後軸に対する横方向の安定性を喪失し、転覆するおそれすらある。　※回航中の『畝傍』の沈没原因じゃないかと考えられている現象だね。ところで『畝傍』の残骸はいつになったら見つかるんだ？　場所はスプラトリーの浅海面だぞ。
　ズムウォルト級の上構（４階建て構造）は、それだけで１０００トンの重量がある。
　当初計画では、赤外線輻射とレーダー反射を減らすために、鈑金ではなく、厚さ２～３インチの、バルサ材をカーボンファイバーでサンドウィッチしたものを使う予定だった。しかしこの案は2013に放棄され、スチール製上構に改まった。結果、船体の各所で重さ減らしの肉抜きをやらねばならず、トップヘヴィーにもなってしまった。　※複合素材ではとても激浪の打撃を堪えられない。スチールですら曲がるのだから。
　ズムウォルト級は、電動スクリューとすることで、プロペラシャフトを廃止し、メンテナンスの手間を省こうとした。
　だがなぜかシャフトその他からの漏水が絶えない。
　ズムウォルト級は、アーレイバーク級よりも１００人（25％）、乗員数を減らすことが目標にされていた。
　軍艦にとって、人件費がどれほどデカいか。1998年に米海軍制服ナンバー２のピリング提督が証言している。もし駆逐艦の乗員を95名、削減することができたとすると、その駆逐艦のライフサイクルコストは、70％も減ることになる、と。
　いま、ズムウォルト級には175人が乗艦している。これは当初計画の倍に近いが、それでもバーク級の半分だ。
　米海軍では、艦の指揮に任ずる将校連を「黒靴」と呼ぶ。海軍飛行兵は「茶靴」である。潜水艦乗りは「泡頭」と呼ばれる。これは着物からではなく、潜航時のあぶくが印象的なので。
　レーザー高角砲は、飛来する敵のミサイルに、連続２～５秒、当て続けないと破壊できない。超音速ミサイルだと、その時間で3.5海里（6.5km）、接近する。
　より強力なレーザー砲ができれば、飛来する敵のミサイルを、艦から18海里（33.3km）離れた場所で撃墜できるだろう。　※というか、それ以遠では水平線の下になるから、理論的に撃墜できない。これは理論上の最大値だ。
　すでに２００９年の時点で指摘されていたこと。
　電化が進んだ軍艦は、もし主電源喪失すると、水の冷却ができなくなる。冷却ができなくなると、コンピュータ用の電源が確保されていても、コンピュータは数秒内でシャットダウンされる。というのも、過熱で自己破壊するのを防ぐために。
　この状態から短時間に回復することはできない。そのフネは死んだも同じ状態で漂流するほかないのだ。
　※昨年の北海道ブラックアウトでは、風力発電タワーも何の役にも立たず、シャットダウンされた。そしてなんと、それら風力発電を再開するためにも、外部電力が必要だと判明した。もうね、アホかと……。