記事「Facebook might finally be making progress against fake news?but Twitter needs to do more」。
　　　2018-9-14に公表された数値。
　フェイスブックは2016年いらい、570の偽ニュース・サイトを把握。2016年にはそれら偽ニュース・サイトに毎月２億回の閲覧があった。しかし2018-7には、毎月７０００万回の閲覧にまで削減させることに成功している。
　これに対しツイッターの方は、2016年から2018にかけて偽ニュース・サイトの数が減っていないが閲覧の絶対数が一～二桁すくない。
　ツイッターよりもフェイスブックの方が、偽ニュースの拡散に適していることはハッキリしている。
　次。
　Morgan Wright 記者による2018-9-16記事「China may be copying Facebook to build an intelligence weapon」。
　　　　中共がこれまでデータの巨大ぶっこ抜きを成功させた対象。ＯＰＭ（2015年、650万人の米公務員の詳細個人情報）、ユナイテド航空、ヒルトン、ヤフー（35億人分）、リントクイン、マイスペース。
　2017年には「Ｅｑｕｉｆａｘ」も。
　この記者も国務省で働いていたことがあるので、ＯＰＭデータブリーチされたファイルの中の個人情報が完全に中共に把握されたと信じられる。
　「スタンダード書式86」というやつだ。その中では、自分が米政府にとってどれだけ信用できるのか、136ページにわたって口説かれているのだ。
　あらゆる前職、受けてきた教育、親戚、友人、隣人、パスポートの全情報、過去10年間の引越し履歴、軍歴、配偶者とその家族、などなど。
　親戚欄は、義理の両親、異母兄弟、異父兄弟、養子を含む子供、従兄弟や甥姪まで全部埋めるのである。
　中共は、これらのビッグデータを下に、彼らだけがアクセスできる「フェイスブック」式データベースを構築しているのだろう。つまり、ある属性で検索をかけると、米国人の適合人物が瞬時に浮かび上がる。複数の属性を入力すれば、さらに絞り込まれる。よく行く旅行先とか関心分野とか、丸分かりだから。
　米国から飛来して中共内の空港に降り立つ民航機の乗客の中に米連邦職員が何人乗っているのかも、リアルタイムで把握できる。
　次。
　記事「Facebook beefs up its defense against election interference」。
　　　ザッカーバーグ氏はサイトに投稿し、米国の選挙に容喙する偽アカウントをフェイスブック内から除去する活動を強化したと発表した。
　この作業にはマシンラーニングが応用され、連日、何万ものフェイクアカウントをブロックする。３月から９月までの間に10億アカウントを取り除いたという。
　この清掃作業に従事させるマンパワーも、2017年の１万人体制から、今年は２万人強に倍増したという。
　ロシア発とイラン発の工作が多いという。また、ブラジルやミャンマー向けに国家転覆を狙った工作組織の書き込みも排除した。
　この11月に迫った米中間選挙に向けて、外国工作機関はコーディネートされた不法活動を展開中である。
　次。
　記事「Google’s search engine for China would link searches to phone numbers」。
　　　グーグルは中共国内向けにドラゴンフライという特注サーチエンジンのプロトタイプを完成した。
　この検索を使用すると、自動的に使用者のアンドロイドスマホのアプリにリンクする仕様。すなわち中共政府は、人権とか天安門などの事項を検索した個人の電話番号を即時に把握ができる。
　グーグル社内ではこの事業への反発も見られ、米連邦議会もグーグル社の公式回答を聞きたがっている。
　次。
　KIM GAMEL 記者による2018-9-16記事「Gen. Robert Abrams nominated to take over as top US commander in South Korea」。
　　　　ブルックス大将の後任は、ロバート・エイブラムズになりそうだ。陸軍大将。
　ブルックスは2016-4から韓国にいる。
　エイブは、アフガンの脱走兵バーグデイルの軍法会議にも深く関わった。
　陸士は１９８２に卒。サウジ、クウェート、イラク、アフガニスタンと転戦してきた。
　軍人一家で、彼はエイブラムズ家から出た三人目の四つ星大将である。
　父は1972-10から1974-9まで米陸軍の参謀総長であったクレイトン・エイブラムズ。Ｍ１戦車の名前はこのクレイトンからついたものである。

　Kyle Mizokami 記者による2018-9-11記事「France Accuses Russia of Space Satellite Espionage」。
　　　仏国防大臣はロシアを非難した。仏伊合同で運用中の高性能通信衛星「Athena-Fidus」に、2017年、ロシアの電波傍受衛星がまとわりついて電波盗聴したと。
　重さ６トンの同衛星は軍民共用で、欧州ＮＡＴＯ同盟国がアクセスできる。2014に仏領ギアナから静止軌道に投入された。
　高周波帯を用い、毎秒３ギガビットをやりとりできる。
　ロシアの盗聴衛星は「Luch-Olymp」といい、異常に接近した。
　「Luch」シリーズは冷戦中からある。最新の「Ｌｕｃｈ-５Ｖ」は、他国の通信衛星に寄り添うことで、中継される情報を盗み取ることができる。
　「Ｌｕｃｈ」衛星は2015年にも、２機のインテルサット衛星の中間に割り込み、インテルサットの会長から「無責任な行為だ」と非難されたあとも、他のインテルサット衛星をストーキングした。
　接近距離は、10km未満だったという。
　Kyle Mizokami 記者による2018-9-13記事「Sheep Glands Point to Nukes as Source of Mysterious 1979 Explosion」。
　　　　　　1979-9-22に米国の核爆発見張り衛星「ヴェラ」が、核爆発に特徴的な「ダブル・フラッシュ」をインド洋中に探知した。
　大気圏内の核爆発は、二度、光を発する。
　一度目は、空気が急激に非常に加熱されることで発せられる光。人の目にもよくみえる。
　二度目の光は、バングメーターという機械の眼で探知できる特徴的なスペクトラムである。
　核爆発の見張りをしているＮＤＳというシステムは米空軍の管轄である。空軍の地上局員からの報告は、指揮系統を上昇してカーター大統領まで届けられた。
　探知した場所は、南極大陸と喜望峰の中間海域だった。
　すぐに、イスラエルと南アが合同で実験したという結論に落ち着いた。ちょうど雲がかかっていたので、彼らは監視衛星をごまかせると思ったのだろう。
　近年、豪州の綿羊の甲状腺に残った放射性沃素の変化の記録が発掘され、疑いは裏づけられたそうだ。
　核爆発は２～３キロトンだったとされる。野戦で砲兵が使用する戦術核弾頭だ。
　1973年の中東戦争でイスラエルは危ないところであった。特に空軍機が短時間で１００機以上も損耗したことが重大視された。投下核爆弾を運搬する航空機がなくなってしまう可能性が、実戦ではあるのだと悟られた。
　だから、できれば１７５ミリ長距離加農砲で発射できるような戦術核が欲しいと考えたのは自然である。
　次。
　David Agrell 記者による2018-9-12記事「Should You Buy a Standby Generator?」。
　　　　　　据え置き型の、つまり、ちょっと大仕掛けの常備用家庭発電機。１個が２万ドル以上するし、サイズは物によっては「フィアット５００」くらいもある。
　米南部市民は、ハリケーンのブラックアウトに備えて、この機械を購入すべきか？
　スタンドバイ発電機は、ポータブル発電機と違い、屋外のコンクリートのベタ基礎の上にボルトでガッチリと固定される。
　そして配電盤を介して、家屋内の電灯線につながれる。
　燃料は、天然ガス、液化プロパン、もしくは軽油。※米国では家庭用灯油というものはない。また「ディーゼル」といえば軽油であって重油ではない。ポータブル発電機の燃料は、米国ではおそらくガソリン一択。
　エンジンの冷却方式が空冷のものは小型であり、液冷のものは大型であり、給電力はそれに比例する。
　給電を開始する前には、家屋が、電力会社の電灯線から安全に切断されたことが、内蔵回路によって確認されなくてはならない。要するに停電時でないと、動かせない。停電を感知すると自動的にエンジンがスタート。
　　※発電機から屋外の電灯線にまで逆に電力が供給されてしまうと、近所で復旧作業中の人が感電したり、火事を起こす。よって確実に分離する。
　内燃エンジンの燃料は、米国では、都市ガス（ＬＮＧ）が多い。
　都市ガスを使えない地域では、プロパンか、軽油にする。
　停電が復旧すると、このシステムは自動的に停まるようにできている。
　大きな問題は、騒音。ハーレーをアイドリングさせるような音がする。
　市町村の騒音条例も守らねばならない。
　多くの州では家の外壁や可燃物から５フィート離して設置する必要がある。
　24～48時間運転したあとでは、念入りな点検整備も必要とされる。
　燃費だが、たとえば７キロワット発電機は、１時間に、１４０立方フィートの天然ガスを燃焼する。
　運転している間は、日に一度、エンジンオイルも点検しなければならない。
　次。
　 Roy Berendsohn and Timothy Dahl 記者による2018-9-11記事「Home Generator 101: How to Power on When the Power Goes Out」。
　　　　ポータブル発電機を買うときは、長時間常態出力（running wattage）の値に注目せよ。往々、商品は、緊急最大短期出力（surge wattage）の値を売り物にしているが、それに惑わされるな。
　ぜったいに屋内やガレージ内で発動発電機を回すな。一酸化炭素中毒になるから。窓を開けていてもダメである。
　機械が熱いときに給油するのも禁止。火事になる。
　　※イワタニのガスカートリッヂで１時間ばかり、超小型内燃機関発電機を回せるシステムを、キャンプ用品会社が開発するべきだ。もちろんいったん付属のリチウム電池箱に蓄電するのだ。これなら真冬の北海道でブラックアウトが起きたときに、人々を救うことができる。ただし問題はここでも排気の処理、なかんずくCO対策。イグニッション点火サイクルではCOが出てしまう。なんとかディーゼル方式にできないだろうか？
　次。
　Bob Sorokanich 記者による2018-9-12記事「Robots Replace Humans the One Place We Least Expected: Motorcycles」。
　　　　ＢＭＷは無人運転オートバイの研究でかなりイイ線まで到達している。この研究成果は有人オートバイの安全性向上に役立つ。具体的には、乗り手が急カーブでヘタをやらかしても、マシーンが咄嗟に立て直してくれる。急ブレーキでも転倒せずに済むのだ。
　※兵頭いわく。これからは、集合住宅や老人ホームでは、貯水槽・貯油槽のような大容量蓄電池がふつうに併設されるようにならないと……。もしオフィスにまでそれが普及すれば、電気の質は問題ではなくなる。電気こそ、いったん溜めて使うのを常習化すべし。これは途上国には特に向いている。
　※発電エンジン＋蓄電池のハイブリッド電気オートバイがあれば、その外部出力端子が、停電時にオーナーを救済するはず。つまりエンジンで発電してリチウム電池に溜め、その電力でハブ内のモーターを回して走る「原動機付自転車」だ。もしこのエンジンの調子が悪くなったなら、自走によって販売店で整備してもらうことは簡単だ。いろいろと、心理的ハードルも低い。「メンテナンスの容易性」と、ふだんの「省スペース性」と、洪水から逃げる足にもなる「機動性」が、いちどにぜんぶ実現するわけだ。

　一人で風呂に入っている時とか、一人で部屋の清掃をしている時は、とりあえずわれわれは外来の不意の危険に警戒して注意力を四周へ分配する必要が無い時だろう。さりとて、就寝中のように脳と身体との間の信号の送受が曖昧朦朧としてもいない。
　ベルクソンが1896年に見抜いたように、身体との神経連絡のおかげで脳内空想の現実味はチェックされ続け、頭脳は軽度の身体刺戟を受けて覚醒も保たれ（睡眠に陥らず）、その上で、活発に空想に集中し続けることができる。
　ここから数々の発明・発見が生まれて来なかったら、その方がおかしいのだ。
　次。
　「SkyGuardian Remotely-Piloted Aircraft」。
　　　　　ジェネラルアトミクス社の「スカイガーディアン」は、プレデターＢ（ＭＱ-９Ｂ）の派生型である。
　海上監視に特化したものは「シーガーディアン」という。
　さいきんはＵＡＶとよばず、ＲＰＡ（リモートリーパイロテドエアクラフト）と呼ぶ。
　2012年から開発が続いていた。2016年に英国防省が、英空軍用にスカイガーディアンの採用を決めた。武装型である。同年、初飛行している。
　2017-5の試験飛行で48時間滞空を達成している。
　スカイガーディアンという名前は2017-1についた。
　ＦＡＡの承認は、2017-8に得た。
　2018-7には、米国のノースダコタ州から英国まで、大西洋を無人横断飛行。
　リモコンの電波は基本的にＣバンドである。
　９箇所のハードポイントに２トン強まで爆装できる。
　防氷システムが備わっている。
　次。
　ストラテジーペイジの2018-9-15記事。
　　　ヘルメットバイザーに緑色光線が強すぎる問題があり、従来、Ｆ-35Ｃで夜間の空母着艦をゆるされたのは、夜間着艦経験50回以上のベテランに限られていたが、ようやく、ヘルメットが改善された。
　ＬＥＤを有機ＬＥＤ（ＯＬＥＤ）にすることで解決したという。
　次。
　TAYLOR TELFORD 記者による2018-9-15記事「A Coast Guard officer on hurricane duty made a hand signal on TV. Some saw a white-power sign」。
　　　　片手でＯＫサインをつくると、立っている三本指が「Ｗ」と読める。これは「ホワイト・パワー」（白人萬歳）の符号である。
　次。
　DAVID S. CLOUD 記者の2018-9-15記事「Never a seamless fit, Mattis and Trump show growing signs of discord」。
　　　マッド・ドッグだと信じたから起用したのに、じつはモデレート・ドッグだった――とトランプは失望している。

管理人　より
お世話になっております。
兵頭[動画]情報です。
兵頭ファンにとっては玉音放送みたいなものです。
どっかの学校の校庭に正座して必見ですよ。
ニコニコ動画　2018/09/28(金) 開演:20:00
兵頭二十八×篠田英朗「AI,核,空母…朝鮮半島危機後の安全保障」 #国際政治ch 33

http://live.nicovideo.jp/gate/lv315651448

　複数のタクシー乗務員さんその他から聞いた話。
　６日はフェリーが動いていたので、フェリーでＮＨＫ記者がやってきた。それを未明、函館港から札幌市まで運んだ（さすがに厚真町までは無理だったので）。
　高速は停電以降、不通であったが、地上の国道５号線がフリーハイウェイ状態。誰も走ってない直線道を平均100kmで飛ばした。オービスも停電で作動していなかった。戻るときは、３時間半で来られた。
　このタクシーは燃料が満タンだったのだろう。
　他に何台かのタクシーが函館→札幌の直行に乗り出したようだが、始動時にメーターが少しでも減っている車両を出した者は、途中でガス欠になって、洞爺湖あたりからレッカー車に引かれて戻ってきたそうだ。お客はどうしたのかな？
　もちろん、停電と同時に、タクシー用の液化天然ガスの給油所も機能停止していたので、どうしても給油をするとすれば、「手回しポンプ」を使うしかなかったらしい。
　停電直後は、通信が途絶し、住民が携帯電話でタクシーを呼ぶことも不可能であったことを、証言によって確かめることができた。ただし、タクシー無線用に発動発電機を用意していた会社は、運行無線だけは通じた由。
　函館空港は、停電後も、こちらから内地へ飛ぶ便は、飛んだそうである。しかし、内地からこちらへ来る飛行機は、着陸できなかったと思われる。
　もっとも困った人は、高層マンションに暮らしていた要介護の老人。停電直後、上水も停まってしまい、トイレを流すこともできない。町のケースワーカーも自宅待機であったが、さすがに見かねて、１Ｆから階段で水を運び上げてやったとか。
　オール電化の家に住んでいる人に頼まれて、いっしょに量販店を回ってポータブルガスコンロを探してやったタクシー乗務員さんもいた。けっきょくどこでも売り切れており、最後に街のプロパン屋さんに相談したら、その家の個人の所有物であるコンロを貸してくれたんだと。
　次。
Will Knight 記者による2018-8-17記事「Fake America great again」。
　　　　　ある政治家の政敵が、みっともないことをしているビデオを捏造するのには、それほど、動画編集のスキルは要求されない。時間は数時間かかるが。
　たとえば、動画の人物の顔だけを、別人ととりかえて編集してくれるというソフトが、ダウンロード可能なのだ。フェイス・スワップと言われるもの。
　今は「ディープ・フェイク」の黎明期である。両目だけをハメ込み合成しても、一定の人は、騙されてくれる。しかし将来は、本人も騙されるほどの仕上がりになろう。
　たとえば「OpenFaceSwap」というソフトは無料でダウンロードできる。
　ただしグラフィック関連のハードが強化されたＰＣでなくては使えず、そのために数千ドルの追加出費が要るかもしれない。
　その資力がない人は、「Paperspace」のようなクラウドサービスをレンタルすれば、１分あたり数セントの料金で、動画加工ＡＩを駆使した作業ができる。
　２０１７年に、ポルノスターの顔だけセレブ女優にとりかえた合成動画が、セレブ流出映像投稿サイトに投稿された。創ったのは「ディープフェイクス」という人物だ。
　声色を捏造できるソフトもすでにある。ある投稿者は、バラク・オバマとドナルド・トランプの、それぞれ100％創作であるところの偽発言を、もう投稿している。
　人物動画が３Ｄ合成かどうかを見破るコツとしては、体内の「脈動」が人物の表皮に現れているかどうか、とか、瞬きが自然であるかどうか、などがある。今のところは。
　リアル映像とそうでない映像を見分けるＡＩ。その裏を掻こうと努めるＡＩ。この２つのマシーンを対立させて学習させ続けると、フェイク動画は極限まで本物らしく整って行く。この技術を「ＧＡＮ（generative adversarial network）」と呼び、『ＭＩＴ技術評論誌』は、2018年における10個のブレークスルー技術の１つに挙げた。
　この４月、ＳＮＳのワッツアップで流布した動画。ＢＢＣ風のアナウンスが、ロシアがＮＡＴＯを核攻撃しはじめたと報じ、映像では、マインツ市とフランクフルト市が吹っ飛んでいる。
　そしてロシア政府は同じ４月、英国政府がシリアにおける化学攻撃の偽映像を根拠にして軍事行動を正当化しようとしていると非難した。
　※書店で絶賛発売中の『日本転覆テロの怖すぎる手口』。まだ読んでない人は、急いで勉強しよう！
　次。
　　Dave Majumdar 記者による2018-9-13記事「Why China’s Stealth Fighter Can’t Touch an F-22 or F-35 in Battle」。
　　　　　　「殲20」には、第五世代機に必要な「センサー・フュージョン」のソフトウェアが備わっていない。
　「スパイク・マネジメント」もできない。
　Ｆ-22やＦ-35は、飛行中に、敵地または空中のどこからどのようなレーダー波で自機が探索または補足されているか、ディスプレイで一目で承知できるようになっている。
　だからＳＡＭ陣地をすりぬけて侵攻することができるのだ。しかし米国メーカーも、このソフトウェアを大成させるのに、何十年も試行錯誤を重ねた。中共メーカーに数年でできる仕事ではないのだ。
　※「殲20」は電子装備品的には「Ｆ-１１７Ａ」にとても類似していることがわかってきたので、またぞろＦ-１１７がオプフォーの殲20役としてひっぱり出されているのか。

　このブログの2010年からの読者、および「勝手にソーラーライトを愛好する会」の古いメンバー諸兄ならば、ご案内のこと。
　冬期に「夜」が９時間も続く北海道では、一般向けに市販されているガーデン用ソーラーライトのほとんどは、夜明けまでの発光を続けられない。それどころか、宵口の19時頃に、もう放電し切って、消えてしまう。
　しかし稀に良心的な設計のソーラーライトは、たかだか３０００円前後の売価帯でありながらも、冬至前後の不良な日照条件日において、しっかりと終夜の連続点灯が持続する。残念ながら、過去のそうした優れた商品は、安さだけが長所の不良商品群によって、いずれも市場から駆逐されて行った。けれども、拙宅に残してある一製品などは、今回のブラックアウト時も、黎明時まで「目印灯」の役目を果たしてくれた。
　これとは別に、赤色ＬＥＤ１灯でしかも明滅式にするなどの、省エネ回路を採用したソーラー標示灯（工事用標識灯よりグレードを落としたもの）も、ロットによって出来のばらつきはあるものの、概ね、終夜点滅が持続する。価格は2000円未満である。
　より高額（5000円前後）の、ソーラー電池式の工事用標識灯に、すぐれた耐久性や耐候性、信頼性があることは、ここでわたしが解説するまでもなく、皆さんの方が御存知だ。（アマゾンで誰でも買えます。ホームセンターでは見かけない。）
　ソーラーライトに、既存の（100～２００Ｗぐらいもある）街灯の「照明」機能を代替させようとしても、それは無理な話。
　昔の30～60Ｗの裸電球の代わりにもならない。
　それは、わたしがさんざん実験したり観察して得た、現実的な結論だ。
　しかし、ソーラーライトを、街灯が停電したときの「目印灯」として役立てることは、自治体の負担にならないコストで、じゅうぶんに可能なのである。
　この「目印灯」があるとないとでは、大都市の中心市街や一級国道ならともかく、町の辺縁部や、田舎の寂しい山道などでは、たいへんな違いになる。北海道の皆さんは、ようやく「真に光の無い戸外の不安」について、認識をあらたにしてくださったのではないか。
　暗闇は、いろいろと危険なのだ。
　設置は、既存の街灯柱の「笠」より高い位置に、架上するとよい。さすれば、通常の夜間は、既存の電燈とソーラーライトがアンサンブルで光る。ソーラーライトは「電飾」を担当し、地域を演出する。
　そしてブラックアウト時には、ソーラーライトだけが光り、「目印灯」の機能を果たしてくれるわけだ。
　この「目印灯」が普及し、自治体によって大量に需要されるようになれば、やがてしぜんに性能の向上が促されて、じきに、驚くほど安価に、「限定的な照明機能」も備えた「ソーラー電池式街灯」が、自治体に対してメーカーから売り込まれるはずである。
　そうなったら、こんどは、一部の街灯を、ソーラー街灯で徐々に置換して行くことができよう。
　最終的には、北海道の街灯の半数以上を、ソーラー街灯化できるだろう。
　函館山の山頂展望台から夜間に見下ろした街の灯が、すべて発色と発光パターンの異なるソーラーライトであったとしたら、それはどのような光の芸術だろうか？　今の夜景よりも、数等倍、人々を魅惑してくれるはずだ。
　次。
　Mark Galeotti 記者による2018-9-12記事「Don’t Fear the Russian Military」。
　　　ボストークは「東」。ザーパドは「西」をそれぞれ意味する。
　前回の露軍のヴォストーク演習は2014年だった。こんかいの規模はその２倍。
　この演習は、スウェーデンとフィンランドがＮＡＴＯに加われば侵略するぞという脅しである。
　昨年のザーパド演習でロシアは動員人数を過少申告して、ＮＡＴＯ武官のインスペクションを拒否する姑息な手に出た。
　今回は動員人数を逆に過大宣伝している。30万人も動員されてはいない。15万人前後であろう。それでも巨大だが。
　しかも、将兵の多くは、普段起居している兵舎から遠出することもない。駐屯地内の屋内に開設されている指揮所を手伝うだけ。ザーパドでもそうだった。だから野外に出ているじっさいの人数はいっそう少ない。
　軍事評論家のマイケル・コフマンが指摘してくれたこと。露軍は、旅団内からただ１個の連隊を演習に派出しただけでも、公式には「旅団が参加」と記帳させる。「水増し会計」主義なのである。
　ロシアのＧＤＰは、テキサス州のＧＤＰよりも小さい。
　ロシア政府は歳出の三分の一以上をセキュリティのために投じなければならない。
　他方で老齢年金の支給開始年を逐次に引き上げざるを得ない。
　30万の兵力を西から東へ運送する経費の捻出は、ハナから無理なのである。
　核動力の巡航ミサイルのプロトタイプをロシアは過去４回、テスト飛行させた。どれもクラッシュしたという。
　カーネギーモスクワセンターのアレクザンダー・ガブエフによると、演習に3200人の支那軍を混ぜた理由は、米政府へのメッセージなのだという。アメリカがロシアを追い詰めれば、中共と本格軍事同盟するぞ、という。

　本日の『北海道新聞』朝刊に奇妙な記事が出ている。北海道内でも、３時07分の地震の直後に停電した地方と、ブラックアウト発生時である３時25分に停電した地方とがあった、と。そして、函館市内の自動スタート式緊急発電機のある病院は、同紙の取材に対して、地震とほぼ同時ぐらいに発電機が起動したとと答えた模様で、そこから記事は、函館市全体の停電が地震直後だったとミスリードしている。いったい道新の函館支局の当直たちは、その時刻に寝ていたのか？
　わたしはもう老人なので近年では毎日、未明の３時前後に自然に目が醒める（よほど疲れていれば４時半にズレ込むときもあるが、それは稀）。あの９月６日も３時00分前後にはすでに起き出していて、通信用ＰＣの前に座って軍事系英文ニュースを拾い読みし始めていた（いつものパターンではまず「スターズ・アンド・ストライプス」を見、そこから「リアル・クリア・ディフェンス」に行き、それから「ストラテジーペイジ」等へ……。記事はすぐに読むのではなく、まずテキストを範囲指定＆コピーをしてその日のテキストファイルに収束しておき、朝メシなどの雑用処理後に自室で精読するのだ）。
　すると隣室で寝ている女房の枕元のスマホが「地震です！」を連呼（だんだん音声は大きくなる）するのが聞こえてきた。どこかで大きなＰ波が発生したためＳ波が広がる前に警報を発する自動システムだ。たしかに、微かな縦揺れも感じた。
　たちまち、やや強い横揺れが来た。３時08分くらいだ。後で知ったが、函館市では震度５だったという。ウチは借家の一軒屋という気安さがあるため、このレベルの揺れでは正直、精神的に動揺することは、あまりない（プロパンガスの自動閉塞装置も作動していなかった。後で点検したが、目で見える被害としては、書棚の本数冊が、わずかにズレていた程度）。別室で寝ていた子供も、女房があわてて起こしに行くまでは、目がさめていなかったそうだ。
　わたしはいちおうポータブルラジオのダイヤルをＮＨＫのＡＭ局に合わせて、「リアル・クリア・ディフェンス」の注目記事中の「これは」と興味を惹かれるモノを、テキストコピーのために２、３、展開していたところで、停電が来た。
　記憶するつもりで時計を見たわけじゃないが、その時刻は、３時20分のプラスマイナス３分だと思う。後で報道された「３時25分」で合っているとも思ったがこれはどうにも断言はできない。まさかあんな大停電になるとは、その時点で思うわけがない。だから時計を睨んで正確な時刻をメモせねば、などとも考えなかった。
　ともかく、横揺れがおさまってからすくなくも10分間は、電灯線の給電に異常はなかった。地震と停電の間には、十数分間の時間は確かにあったと証言できる。
　停電になると町の様子が気になる。玄関から戸外に出て周辺地域を見回したが、全方位、真っ暗で、ただ、集合住宅のいくつかの窓がほの明るい。おそらくは懐中電灯などの電池式照明であろう。
　我が通信用のラップトップＰＣは、さる人から戴いた便利なもので、充電池がビルトインされている。町や家が停電になっても、この画面だけは消えず、文書作業やファイル作業は続行できる。フレッツ光のルーターはダウンするから、それから通信しようとしてもダメだが、すでにＰＣ上のウインドウに展開してある記事画面は、残っている。
　しかしわたしは停電が２分以上も続くのでこれは長時間停電になるかもしれないとだんだんに思い始め、選んだ数本の記事（スターズアンドストライプス紙にはめぼしい記事がなくて、リアルクリアディフェンスには３本くらいコピーをとって読みたい記事があった）は超ナナメ読みで済ませてコピーなどとらずにＰＣをシャットダウンし（電池の電力保存のため）、兼ねて用意してある十数本の各種ＬＥＤライトを点灯して、真っ暗な屋内の各所に設置する作業の方に、とりかかったという次第である。
　いちおう当事者証言として、ここに残しておく。
　次。
　Patrick Tucker 記者による2018-9-10記事「The Military Now Has Tooth Mics For Invisible, Hands-Free Radio Calls」。
　　　　　軍隊のＶｏｉｃｅ通信用の革新的なマイク＆スピーカー。なんと奥歯の裏に装着することができる。
　外側からはヘッドセットも送話器も見えない。したがって街中に潜入した便衣偵察者にはうってつけ。
　口の中に超小型のスピーカーを置いて、それでどうして相手の無線の音声が聴けるのか？
　震動が、歯→頭蓋骨［とうがいこつ］と伝わって聴覚神経まで達するからである。
　耳から聴くのと同じ感覚であり、違和感が無いという。
　このマイクを装着してシリアルを食べると、受信した側では、なんとも旨そうな音が聞けるそうである。
　送信の方式だが、ブルートゥースに似た、暗号化された電磁誘導信号だという。これは傍受を困難にし、水中を透過できる。
　ヘリからホイストで下ろされたレスキュー隊員が、首まで水に浸かった状態でも、この口中特殊マイクによってパイロットと普通に交信できることが、2017の「ハリケーン・ハーヴェイ」を利用した実験にて立証されている。
　次。
　Matthew Cox 記者による2018-9-11記事「Army Orders Emergency Fix on Bad Apache Rotor Blades」。
　　　　　アパッチ・ヘリコプターのローターブレードは８個の「ストラップ・パック」ナットで固定されているが、悪天候と臨海地方の塩害が、その留め金の疲労を早めることが、今年、米陸軍によって認識された。
　この２月には、整備兵は、アパッチの飛行前と飛行後に、このストラップ・ナットを念入りに時間をかけて点検するように命令された。
　陸軍とメーカーが到達した結論は、「メガ・ナット」と呼ばれる、より安全を確実にできる「輪っか（collar）」を嵌めること。これでブレードが空中で飛散しないようにする。
　しかし全機にこのレトロフィットが行き渡るのは来年夏になりそうだ。
　米陸軍はあと30年はＡＨ-64を使い続ける。

　定点監視のビデオ画像に刻々と映じ出されるモノの変化をするどくも見逃さないのは、ＡＩ技術の身近な安全への応用である。
　中共市場向けには、エスカレーター監視ソフトも売れるだろう。
　次。
　ストラテジーペイジの2018-9-10記事。
　　　2017-6-23にロシアはコスモス2519を軌道投入した。同衛星はその後、２回、軌道を変更してみせた。
　2017-8-23に、そのコスモス2519から、子衛星コスモス2521が放出された。ロシアは、それは、衛星監査機だと発表した。
　コスモス2521は、それから２ヵ月間、コスモス2519の周囲を動き回った。
　2017-10月末、コスモス2521から、さらに小型の孫衛星コスモス2523が放出された。この孫衛星は、特別な機動を示さなかった。※他の２機を同一フレーム内におさめて撮影する役目か。
　続いて、2018年１月にかけて、こんどはコスモス2519が、コスモス2521をターゲットとして、さまざまに機動した。
　2018-2に入ると、コスモス2521が再び、コスモス2519の周囲をさまざまに機動した。
　2018-6～7月、コスモス2519がまた機動開始。セベラル回、軌道を変更し、7-19に、おとなしくなった。
　7-20にコスモス2521が軌道を１回変更し、いらい、現在までおとなしくしている。
　ロシアはボリヴィアとメキシコに衛星観測拠点を維持している他、自国内で90年代に閉鎖した拠点も何箇所か復活させている。
　ロシアは米国のデータベースよりも40％多く、宇宙周回物体について登録したものをオンライン公開している。
　米国は非公開データベースを抱えている。そこには各外国衛星の「状態」が仔細に報告されている。
　米国の関心は、中共がこっそりと周回させている秘密衛星の把握にある。※そのためにも日本の地ージス基地にはオーバースペックレーダーを持ち込みたい。
　2013前半にロシアは、１個の衛星が中共のデブリに衝突して損傷したと発表。そのデブリは中共軍が2007のＡＳＡＴ実験で盛大にぶちまけたもののひとつだった。
　2009には米国の生きている衛星が、ロシアの死んでいる衛星にぶつけられて破壊された。
　この衛星は60機あるイリディウム電話通信衛星群のひとつで、高度７７０km、衝突地点はロシア中央部の上空だった。スラスターは搭載していなかった。
　ぶつけた衛星は1993に打ち上げられた「コスモス2251」で、電源として核崩壊熱利用のアイソトープ発電機を搭載していた。スラスターは使い果たされており、軌道を変えられなかった。
　この２機の衝突により、デブリが６００個、軌道上に散った。
　※マッケンローが破壊し一変させた、英仏流のプロテニスの品格。爾来三十有余年、野獣選手肯定の米流風潮にはつきあえねえというのが、我慢していたＢＢＣの本心の叫びなのだろう。アーサー・アッシュの再来だと。

　過去の拙著で三、四回も強調警告した気がするのだが、自宅の屋根にソーラーパネルなんぞを設置して、発生させた電気を電力会社にすべて「売電」して小銭を儲けた気になっていても、社会インフラである地域送電グリッドがダウンするような非常時には、自分と家族の生存維持のためにその投資から何の助け（電力）も得られることはない。
　それのみか、却って自宅の構造重心は不必要に高くなり、破壊的外力を受けたときの物的損害（目に見えない傷みも）が増してしまう。木造家屋の寿命が縮むのだ。
　こんなものを「エコ」だと唱えている、いかにも経産省的な浅はかな因果教を、北海道民はすぐに棄てるべきである。
　真に家族のためになる投資は、相当な容量の「蓄電池」であるはずなのだ。
　その蓄電池に充電するための電力は、深夜の電灯線からでも、趣味のソーラーパネルからでも、自転車ペダル漕ぎ型運動器連動ダイナモからでも、引き入れてかまわない。
　大事なことは、電気を「かなりの量」×「長い間」溜めておくことができること。そしてある時刻に前触れもなく地域送電グリッドがダウンしたときに、ただちに、その蓄電池から家庭の非常時必需電力（必ずしも100ｖでなくとも、６v～12ｖくらいのローボルトでも可い）が取り出せること。そして、９時間から数十時間ぐらいは、その電力取り出しが持続することだ。
　このような家庭用規模の蓄電池が普及していない理由は、ローボルト仕様のものは、まず認知度不足に帰せられるだろう。
　100ｖ仕様のものでは、重すぎて本格工事を要したりと初期投資が甚だ面倒に思われる上に、設置後に年月が経過するにつれていつのまにか性能が劣化したり機能しなくなるなどといった不安も、最新の製品にすらも、つきまとうからだろう。
　つまりシステムを導入するときもだが、先々、それを維持して行くのが、電気の技師でも専門家でもない一般の家庭人にとっては、じつに楽ではない負担だと思えてくる。「便利な家電品」のように、いちど購入しただけではダメというハードルが、高すぎるわけだ。
　買って数ヶ月後に使い物にならなくなって、メンテナンスをそこで放棄した場合には、自宅の一スペースを占有するやたらに重い粗大ゴミとなり、まったく不経済な買い物だったという後悔だけが残るかもしれないなと、さいしょから想像されるほど。
　ゆえに、本格的な家庭用蓄電池は、ほとんどすべての庶民にとって心理的な障壁の向こう側にあるのだろう。
　人々が買わなければ、その商品の性能（信頼性、簡便性、高融通性、メンテナンス不要性、決して感電事故や漏電事故が起きないフールプルーフ性）も、向上しない。悪循環だ。
　だが、この事情は、国が税制を変えるだけで、まったく逆転する。
　すなわち、家庭用規模の蓄電池を購入したり設置している世帯に対して、政府が特別税制によって手厚く多重に報いたならば、今は継子のようにネグレクトされている大容量蓄電池は、かならずやソーラーパネル以上の脚光を浴びる。そして、普及率と製品の信頼度向上とが、相ともなう良循環を開始するはずである。
　「恒久無税」等の「甘味料」が添えられていれば、導入した蓄電池が数年にして機能が劣化してしまったとしても、腹は立つまい。そのうちに、耐久性が向上した新型がメーカーによって開発されてくる。税制を変えれば、こうした、日本社会の福利に資する好ましいインセンティヴが働くのだ。
　全国の、莫大な個人資産をほとんど退蔵させている有産老人たちは、いまさらソーラーパネルなどに投資する意味を見出していないと思う。
　だが、大容量蓄電池が完全無税の設備資産として児孫に遺贈可能なのだと周知されれば、話は変わる。いっせいに、蓄電池を自邸に導入しようとするだろう。
　これは、いかがわしい政商たちが暗躍した輓近のソーラーパネル／風力タービン・ブームなどと違い、震災時にじっさいにその家庭の居住者を助けてくれるのである。
　しかも、すべての自宅保有者に購買の動機があるので、国民的な景気浮揚に直結しやすい。
　ここにおいて、またしてもバブルは可能なのである。蓄電池バブルが。
　家庭用大容量蓄電池は、強風や地震にめっぽう弱い大規模太陽電池や風車等とは違い、実質的に日本国民の安全を向上させてくれる。
　電力会社のパワー・グリッドが予期せぬ大災害でダウンしたときから、各家庭はバックアップ電源（蓄電池）に切り換えられる。テレビは映るし、煮炊きもできるし、携帯電話の充電に困ることもない。そうやって自力のみで罹災初期の数日間を凌ぐことができるのだ。
　世帯ごとに大容量の蓄電池やローボルト家電品があるのもあたりまえとなった暁には、総体で日本経済は一層の省エネ構造にも脱皮しているはずだ。
　というのは、電力会社の水力発電による深夜電力が、かつてなく有効に活用されるようになるからだ。
　ソーラー・パネルを流行らせるよりは、世帯ごとの蓄電池を普及させる方が、公共政策としては、質が良い。救われ、幸せになる人の数が、はるかに多いのである。
　次。
　Andrew Moseman 記者による2018-9-1記事「Cargo Ships Are Turning Back to Wind Power――But Don’t Expect Big Triangular Sails
　　　貨物船の燃費を向上させるため、「ローター・セイル」という回転タワー状の「機械の帆」を甲板から屹立させるという新案。
　昔風の布製の帆よりも、推進効率は高いのだという。
　バスケットボールに激しいバックスピンをかけてダムの堤上から投げると、落下弾道が大きく変化する、そのような実験がある。
　原理はこれと同じで、タワーを回転させることで「マグヌス効果」を発生させる。
　このたびＭａｅｒｓｋ社は、高さ１００フィートのローター塔を１隻のタンカー『ペリカン』号に取り付けてみた。
　これでタンカーの燃費が10％軽減されるのだという。
　世界的な船会社は、毎年、燃料代だけで30億ドルも支払っている。もしその10％が節約されたなら、３億ドルが浮くわけ。
　※ロシア軍は、火力発電所を２箇所ばかり爆撃すれば全北海道をブラックアウトさせられるのだと理解してしまった。この対策をどう立てるべきか？　ＪＲ北海道の新幹線、なかんずく、新青森駅（もしくは八戸駅）から新函館北斗駅の間の《青函》区間用には、むしろ「ディーゼル発電＆電池式ハイブリッド機関車」が向いているのではないか。パンタグラフからの給電には一切、依存しない方式にするべきだろう。もちろん、燃費は悪くなるし最高速度も特急並に下がる。しかし、平時の燃費がいくら良くても、非常時に動かないのでは、公共交通機関として意味がない。内地から北海道へ、あるいは逆に北海道から内地へ、兵力や避退者を迅速に機動させなければならぬとき、「停電で動かせません」では話にならないのだ。鉄道の信号と通信に要する電力も、向後は鉄道会社が自前で「発電」して自給をするべきだろう。鉄道会社はじゅうぶんな敷地を持っているから、小型のＬＮＧガスタービン発電所を建設するのに、特に苦しむことはない。既存の電力会社による「政治的妨害」だけが障害だと思う。ＪＲ北海道だったら、たとえば「北ガス」と共闘すればいいのだ。

　北本連系線の北海道側のＤＣケーブルが上がってくる海岸が、自宅から12kmくらいのところにあるため、ウチのあたりに限っては、全道ブラックアウトなんて関係ないのさと思っていたのは甘かった。
　北本連系を立ち上げるための外部電源は、七飯町峠下の、北電七飯発電所（水力）の１万キロワットの一部を充当することで、この次からは、なんとかできるんじゃなかろうか？　（まさか、１万キロワットでも立ち上げには足らんのか？）
　この小規模水力発電所は、標高の高い「大沼」の水を、山の地下を貫通させた導管によって大野平野に落としてタービンを回す仕組み。通年、この「水甕」が涸渇することは、まず考えられない。
　だから、「北本系起動用」として常に頼りにできるはず。
　もし１万キロワットでは足りないのならば、緊急補助用の小型ガスタービンを増設するしかないだろう。というか、とっくにそのくらいやっとけよ――って話だろ。プンプン。
　もういちど、全道ブラックアウトを想定し、その状態から「北本」を立ち上げてみる、実戦的な訓練をやっておいて欲しい。
　また「プランＢ」として、森町にある北電の地熱発電所の1.5万ＫＷを充当することによっても北本連系を即座に立ち上げられるかどうか――も、試しておくべきじゃないか。
　それと、北海道新幹線の、海峡トンネルの青森側の今別駅から、北海道側の木古内駅までの区間。せめて、ここに限っては、青森側からの給電だけでも運行が続けられるようにしておいたらどうだい。海峡の連絡補給路だけは止めちゃいかんだろ。
　次。
　Patrick Tucker 記者による2018-9-6記事「It’s Now Possible To Telepathically Communicate with a Drone Swarm」。
　　　ＤＡＲＰＡからの資金援助を受けてでネブラスカ大学で2015年から続けられている研究。脳に小さなチップを１個埋め込み、それによって、たとえば寝たきりのパイロットがＦ-35をリモコンできるようにする。
　今年は、開発目標を、１人で複数機のジェット戦闘機をリモコン操縦できるところに据え直す。
　ネイサンという本物の身体麻痺者が実験に参加している。
　「ブレイン・ジョイスティックだよ！」
　研究者いわく。航空機の側からも信号をこの人の脳にフィードバックするのだと。
　「航空機とのテレパシー会話と言ってもいい。」
　すでに３機からの信号を同時に受信させている段階。
　ＤＡＲＰＡは2007年から革新的な「脳＝コンピュータ」直結インターフェイスを委托研究させてきた。
　2012には、非侵襲的な装置によって合成テレパシーを実現してくれ、という課題が与えられている。　※今回のは埋め込み式なので「侵襲的」である。
　義肢を脳によってコントロールするのが初期の達成目標だった。
　いずれは「記憶修復」も目指す。