Robbin Laird 記者による2018-6-8記事「Carriers Aren’t The Only Big Targets: The Challenges of Mobile Basing」。
　　　　同盟国最前線の陸上航空基地が敵勢力からのミサイル先制攻撃に脆弱なのはまずいという問題意識から、ペンタゴンは今年、「可搬かつ急設できる陸上航空基セット」を欧州向けに用意するので３億６１００万ドルの予算をくれ――と要求していた。
　そしてこのたび連邦上院軍事委員会は、国防授権法の中で、ペンタゴンが太平洋戦域向けに、１億５７００万ドルを使って７セットの「可搬かつ急設できる陸上航空基地セット」を買うことが望ましいと注文をつけた。
　中共の弾道弾と巡航ミサイルが大充実しているからである。
　この新構想だが、欧州戦域ではフィンランドが、太平洋戦域では豪州が、想定地である。
　この構想を実現するための最大のネックが、燃料補給をどうやるのかということ。巨大輸送機にはあまり依存し過ぎないようにせねばならない。
　米海兵隊も最近、「ＷＴＩ」という演習で、Ｆ-35Ｂを使って、点々と急設した陸上基地を移ろうことにより味方の航空兵力資材を分散し、敵からのミサイル攻撃に対しての、既知である固定巨大飛行場の本質的脆弱性を緩和する戦法を研究した。
　※わが国の場合は、既存の小規模な民間飛行場が無数にあるので、その臨時利用を考えるのがまず合理的。こうしたトレンドとその近未来を、最新刊『空母を持って自衛隊は何をするのか』（徳間書店）で鋭く解説・評論してあります。
　※ところでふと思ったのだが、アルミとマグネシウムの合金、あるいはボロンとの合金を微粉末にして、その袋をドローンに吊るして暖機運転中またはタキシング中のジェットエンジン吸気孔に突っ込ませたら、エンジン燃焼室内でサーモバリック爆発が起きるではないか。直後に主翼燃料タンクも粉砕されますぜ。大々的にやるのは現実的ではないが、テロリストが浜松のＡＷＡＣＳだけを周到に狙うなら、この手が考えられるはず。
　次。
　ストラテジーペイジの2018-6-11記事。
　　　　民間用の写真衛星が夜間に統計偽装国家（中共、ロシア、北鮮）の「照明」を空撮した画像を丹念に蓄積すると、それら諸国が秘密にしている真のＧＤＰ成長率を暴くことができる。
　どのようにしてか。
　まず、信用するに足る西側諸国の年々の経済統計と、民間衛星によるその夜間空撮画像を経時的に対照して、関数を見つける。
　その結果、夜間の照明が10％増量したときに、その国の経済は2.4％成長している、という関連が、つきとめられた。
　ところが、統計偽装諸国に関しては、夜間照明が10％増量したときに、政府の公式発表では、経済が2.9％から3.4％も成長したことになっていた。
　おそらく、それらの公表値と「2.4％」との差分は、宣伝用に盛った数値なのであろう。
　だから、某国の夜間照明を写した衛星写真を何年分も継続して集めている人なら、連中の発表値からこの差分を引くことで、真の経済成長率を推定できる。
　中共政府は、今も年間に６％～７％の経済成長を続けていると公称しているが、この新技法によって、真の数値は５％かそれ以下であることが、推定されている。

　柔軟剤や漂白剤のように、洗剤に付け足すものでいい。
　ノーマルな洗剤で水洗いしたシャツが縮んだら、次は「伸張剤」を混ぜてサイズを元にもどす。あるいは、もっと引き伸ばしてしまう。
　痩せたり肥ったりを反復している消費者には、マストアイテムとなるのではないだろうか。
　次。
　ストラテジーペイジの2018-6-10記事。
　　　中共海軍航空隊は2018現在すでに40人近い「空母から発艦できるパイロット」を擁しているが、このたび初めて、そのうち１人のパイロットがＪ-15で夜間着艦した。
　大連にある海軍パイロットの訓練コースは４年で、最初の卒業生は2011に輩出。
　昼のリアル着艦は2012-11が初だった。『遼寧』の就役が2012-9のこと。
　空母の二番艦は、Ｊ-15を32機搭載できる見込み。プラス、ヘリ×10機。
　さらに三番艦は、二番艦よりも１万トン大きい。2023就役見込み。
　空母は、艦上機の数よりも多くの高度練成パイロットが必要。米空母の場合だと、搭載している艦上戦闘機の1.5倍の人数のパイロットを運んでいる。
　したがって中共二番空母の場合、夜間着艦ができるパイロットをあと四十数人は育成せにゃならぬ。
　三番艦ができるころには２００人の高技能パイロットが必要なわけ。

　米国へ行って帰ってきた杉浦久也さんが、元第一空挺団のターク・タカノ氏が製作して、信州のディオン光学製の「マーチ」というスコープを取り付けた「雷電」というタクティカル・ライフル（マズルブレーキ付き）を試射させてもらったところ、５００ヤード先の８インチ径標的にいきなり２発撃ち込めた……というので賛嘆しておられた。
　この詳細は近い将来に商業出版物でリポートされるのだろうからこれ以上は又聞きを書くことは控えるけれども、同じ国産の「マーチ」というスコープを旧軍の九九式小銃に（レールを溶接したうえで）取り付けたところ、５００ヤードまでなら充分に当たるという手応えも得られたという話は、どうしてこれを紹介しないでおらりょうか。
　「雷電」は特注しても２００万円で買えるだろう。いまの陸自のスナイパーライフルのＭ24は60万円くらいか？
　しかし百発百中の射手は、60万円だろうが２００万円だろうが、おいそれと育成することなどできやせぬ。さなきだに陸自はさいきん地本の募集成績が悪くて新兵がちっともあつまらんという。その小さい分母からＭ24の特級射手はとても育成できるもんじゃあんめぇ。
　つまり陸幕はくだらない意地を捨てて、元陸士長のタカノ氏に銃器カスタムのノウハウ伝授代を払って草蘆三顧の礼を以て謙虚に教えを乞うべきである。
　どんな専門領域にも必ず「在野のエキスパート」が居るのだなぁ……。探し方が至らないだけなのだ。
　次。
　かねがね、ストラテジーページのライター陣の中に、韓国さしまわしの宣伝要員がすくなくとも１人含まれていると疑っていたが、『Voice』2018-7月号の櫻井よしこvs.洪【塋の土が火】［ホンヒョン］氏の対談記事によって、なんとなく背景が想像できるようになった。
　たとえばストラテジーペイジの2018-6-8記事には、2018-5-19の情報として中共タンカーと北鮮タンカーの洋上ランデブー（瀬取り）を海自機が撮影したことを紹介している。そこまではいいのだが、それに続けて、同じ北鮮タンカーが前にも東シナ海で同じような瀬取り行為を日本機に撮影されているとしながら、その相手船が韓国タンカーであったことは綺麗にオミット。のみならず、近海で対北鮮の国連制裁に違反する行為がないか、米国、日本、そして韓国のパトロール機が監視していますよと、逆にむしろ韓国政府が摘発に大いに貢献をしているかのような心証を読み手に与える文章構成なのである。このストラテジーペイジでは、ドイツ軍の困った現状が紹介されることがあっても、韓国政府や韓国軍のていたらくが紹介されることは決して無い。
　『Ｖｏｉｃｅ』の記事で洪氏は証言している。現韓国政権の中枢にタク・ヒュンミンという政治宣伝コーディネイターがいて、テレビ、インターネット、携帯電話、ＳＮＳを駆使して、韓国大衆を洗脳し世論を操作していると。タクの師匠は、1968に金日成のスパイであることが発覚して刑務所で20年過ごした申栄福［シンヨンボク］といい、そやつが現大統領にタクを推挙したと。
　またタクとは別の現政権内幹部数人が「インターネットのマクロ機能を利用した、民主制度の根幹を否定する大規模な世論操作」をしていたことがバレた「ドルキング事件」で炎上しかかっていると。それってボットネット？
　要するにロシアに続くネットフェイカー集団、捏造マスメディアプロデュース工作隊は、韓国から蔟生しつつあるのだ。
　有能な宣伝人材は、ほとんど国家が後ろ盾のようになって、国外の諸機関にも押し込まれているのだろう。ＮＨＫでテロップを捏造した犯人の背景にも、こうした現代の文化的伝統が息づいているのかもしれない。

　Michael J. Coren 記者による2018-6-4記事「The US Army’s new algorithm tells you how much caffeine will hit your body’s peak performance」。
　　　ナチスは戦争中、兵隊にメタンフェタミンを強いて、眠気を覚まさせていた。この薬物は米国では「スピード」と呼ばれる。
　しかし米国において合法で安全な眠気覚まし薬はコーヒーである。国民の85％が毎日服用しているものだ。
　このたびジャック・レイフマンは米陸軍のために、カフェインをどういうタイミングでどれほど摂取すれば、各々の兵隊にとって理想的な眠気覚ましになるのか、算定するアルゴリズムを開発した。
　学術誌『睡眠研究』に論文が掲載された。
　このアルゴリズムを適用すれば、兵により、従来よりも65％少ないカフェイン摂取で従来と同等の覚醒効果が得られる。あるいは、従来と同量のカフェインによって、覚醒効果を64％増強できる。
　このアルゴリズムの民間人向けバージョンはまだできていない。また米陸軍はこのアルゴリズムで特許を取るつもりなので軍用版の詳細も公表されていない。しかし「2B-Alert」というウェブサイトで片鱗を認知できる。
　次。
　Ｊohn Keller 記者による2018-6-4記事「Northrop Grumman to upgrade U.S. early warning military radar to help prevent ballistic missile attack」。
　　　　米空軍は、米本土に向かって飛んでくる戦略級弾道弾を早期警戒する巨大レーダー網、ＰＡＶＥ　ＰＡＷＳと、ＢＭＥＷＳと、ＰＡＲＣＳを、五年かけて刷新する。受注メーカーはノースロップ・グラマン。
　ＰＡＶＥ　ＰＡＷＳ　は対ＩＣＢＭ専任のシステムだ。
　ＢＭＥＷＳは、対ＳＬＢＭ専任である。その情報はＮＡＴＯ同盟国へも与えられる。
　ＰＡＲＣＳはノースダコタに１箇所だけある対宇宙レーダー。衛星やデブリを見張っている。
　PAVE PAWS も BMEWS も、20年前のフェイズドアレイレーダーのままで、アップグレードが遅れていた。
　次。
　ストラテジーペイジの2018-6-6記事。
　　　　シリアに補給されてくるロシア製の小火器弾薬のクオリティが酷い。
　いや、昔から酷かったのだが、以前は中共製の弾薬も品質が低かったので「そんなものか」と済まされていた。
　ところが西側から製造技術を熱心に導入した中共製の弾薬は、今では品質がすっかり良くなっている。
　それに比べてロシア製の弾薬だけが、ソ連時代から進歩がない。
　特にひどいのが拳銃弾。
　事情を熟知しているユーザーは、ロシア製の弾薬箱を開梱したら、まず弾底部のプライマー（雷管）を見る。これが半分飛び出しているようなのや、薬莢が変形しているものを除外して捨てる。
　どうしようもないのが、小火器弾薬の推薬の燃焼特性に１発１発、バラ付きがあること。これでは狙撃のゼロ点規正のしようがない。
　だからソ連軍はＷＷII中からフルオートマチックのサブマシンガンを頼った。これなら弾丸のパワーに相当のバラツキがあっても実害は無視できる。
　この「弾薬不信」の発想の延長線上にＡＫ-47もある。あれは狙撃を考えたライフルではないのだ。不良弾薬を大前提としての、フルオート本位なのだ。
　古い弾薬も問題がある。40年も貯蔵されていたＡＫ-74用の弾薬は、火薬に化学変化が起きていて、初速が低くなっている。そういう古いものから出庫されて外地へ送られてくる。
　ちなみに露軍のスナイパーは、西側製の高品質の弾薬を特別に補給されているようである。

　35トンもあるブラドリー装軌装甲車でも、真下でＩＥＤが炸裂すると乗員は上下動により背骨を損傷する。ＩＥＤの真下爆発に耐えさせようと思ったらＭ１かチャレンジャー並に重くするしかないのだ。
　それ以下の重量でなんとかしようとするなら、どこかで妥協の線を引かなくてはならない。
　日本国内でＩＥＤテロが大流行するバッドな未来がやってくるかといえば、やってこない方に賭けて可い。ならば耐ＩＥＤ車両はごく少数でいい。古くなった90式戦車を改造して50トンオーバーの「重ＡＰＣ」にすれば、完全な耐ＩＥＤ車両ができる。それで日本の需要は間に合うのだ。
　外地のゲリラ蟠踞地域で長駆パトロールをさせる装輪装甲車に必要な「性能」とは、ＩＥＤで１～２輪が吹っ飛んでも、その場から僚車の牽引によって退却撤収することが容易であることだ。
　小破しただけのＡＦＶをゲリラ出没地区に遺棄して部隊が立ち去ることは、敵に情報を取られることになるので、西側軍隊には、ゆるされない。したがって、もし１両が動けなくなると、そこで全部隊が作戦を中断して基地に戻る算段を工夫しなければならなくなる。１両の問題では済まなくなるのだ。このような大迷惑（全体作戦破綻）を回避し予防するためには、スタックしたＡＦＶの、僚車による「回収」が容易でなくてはならない。前後重連式の装輪ＡＦＶは、この「被牽引性」にすぐれたものにし得る。
　装備優良な敵国軍との正規戦争では、トップアタックＡＴＭが大々的に使われるから、ＡＦＶのなまはんかな「防弾」にはもはや意味はない。それよりもＩＥＤによる乗員の死だけは防ぐ最低限の「防爆」車体構造と、ＮＢＣ環境下で住民を救出してくることができる「放射線遮蔽内張り」を重視するのが、国民の負託に応える所以であろう。
　次。
　ストラテジーペイジの2018-6-5記事。
　　元ＣＩＡケースオフィサーのＪ・Ｃ・リーが、ＣＩＡの中共内でのオペレーションについてカネとひきかえに中共に通牒した廉で起訴された。
　こやつは1994から2007までＣＩＡに所属し、中共内で手先をリクルートする役目を果たしていた。
　もともとＺ・リーとして香港で育ったが80年代に米陸軍に志願入隊したおかげで米国に帰化できた。南支での諜報ネットワークはこいつが築いた。
　リーはＣＩＡ内ではこれ以上出世できないと判断し、香港で民間セキュリティ会社を始めた。
　ところがこの事業はうまくいかず、そこに中共公安が資金面での助け舟を出したのが2010である。
　ＣＩＡは元職員の口座勘定をモニターしている。とつぜんに赤字基調が黒字に転じて金回りがよくなった場合、そいつは十中八九、敵国のスパイに転落したのである。
　※解説しよう。2001年の米国愛国者法の施行以後、ＦＢＩは、裁判所命令がなくとも金融機関に特定個人の口座の動きをすべて開示させ閲覧することができるのだ。
　リーはじぶんが2007以前に一本釣りしたシナ人インフォーマントたちを、ＣＩＡ退職後もじぶんの人的資産として商売に役立てていた。ＣＩＡは2012にこれを把握した。
　リーが、誰がＣＩＡのインフォーマントであるのかを中共公安に洩らしたことにより、約20人のインフォーマントが殺害され、あるいは投獄され、または「蒸発」した。
　リーは2018-1に香港から米国に入ったところで逮捕された。
　彼は有罪証拠となる文書を所持していた。
　スパイ罪で有罪となれば、いま53歳のこやつは終身刑に処される可能性がある。
　次。
　Brian G. Chow 記者による2018-6-4記事「The Trump self-defense doctrine for the new space era」。
　　　中共のスペース・ストーカーが大問題になりつつある。米国はこれを先制破壊できるよう、「自衛」を新定義すべきだ。
　ストーカー・サテライトを米軍の死活的に重要な諸衛星資産の近傍に平時からにじり寄せておいて、開戦劈頭でいっせいに衝突破壊をしかける「宇宙のパールハーバー」が、現実味を帯びている。
　できれば、米支が相互に合意した数以上のサテライト・ストーキングは侵略行為だと看做すことにし、自衛反撃の正当な理由としたい。
　サテライト・ストーキングを受けている国家は、その脅威を無効化する権利を有する。攻撃が始まる前に自衛できる。そのように明示する、新しい自衛ドクトリンが必要なのだ。
　しかし、そのような合意に相手が乗ってこないなら、米国が単独で実行するしかない。
　　※この提言は相手にされないと思う。平時の米海軍艦艇や航空機をストーキングしている他国の艦艇や船舶、航空機に対する扱いとの整合性をどう取るのか？　戦略核抑止にその「新自衛権」とやらが応用されたらどうなる？　そして、宇宙での「自衛」手段など何も持っていない大多数の国はどうするのか？　「新自衛権」を理由に、それらの諸国が宇宙にあらためて兵器を持ち込む未来を誘導するだけではないか。米空軍（もしくはトランプが創設させる宇宙軍）としては、敵国のストーカーサテライトを密着監視するボディガード衛星を打ち上げて、逆ストーキングでもさせるほかにないだろう。

　Michael Walker and Austin Krusz 記者による『ネイヴァルプロシーディングズ』記事「There’s a Case for Diesel」。
　　米海軍の原潜は、艦齢25年まで燃料棒交換の必要はない。よって取得後のランニングコストは安い。
　昔のディーゼル電池潜水艦のシュノーケリングは低速で行うしかなく、面倒この上なかった。
　２０１２年に連邦議会の予算局が、水上艦を核動力にした場合の採算についていろいろ試算してみた。強襲揚陸艦の核動力化がいちばん見込みが好いとされたが、その場合でも、今の原油価格が３倍になってずっと高止まりしない限りは、石油燃焼エンジンを採算性で上回らないと結論されている。
　げんざい米国は毎年２隻、ヴァジニア級ＳＳＮを建造している。１隻だいたい27億ドルである。この予算枠はさすがに他の建艦計画を圧迫している。
　もしロシアや中共が、非核動力の優秀潜水艦を大量建造してきたなら、米国はＳＳＮの数によって対抗することは絶対にできない。無理なのである。
　米国はこれからコロムビア級のＳＳＢＮも建艦しなければならない。計画では毎年１隻だが、トランプは毎年３隻にしろとか言っている。無理である。米国の潜水艦造船所は増やせないから。
　そして2025年から2041年にかけては旧ロサンゼルス級ＳＳＮがどんどん老朽化で退役していくのだ。要するに今のままでは2041年までに中共の潜水艦隊に数で圧倒される。
　現状でも、中共は同時に４つのドックで潜水艦を建造できるのだ。
　ちなみにロシアは過去10年間で、潜水艦を13隻、建造した。
　米国が中共の潜水艦隊に数で負けないようにするためには、ドイツの『２１２』型をライセンス生産すればいい。たいていの造船所で建造できるし、毎年６～７隻建造する予算だって捻出可能である。
　米国が国産の非核動力潜水艦を建造すると良いことがある。輸出できるのだ。米国は、たいがいの兵器を同盟国に売っているが、潜水艦だけは、売ってない。ＳＳＮ／ＳＳＢＮは秘密のカタマリだからだ。しかし非核動力なら、売れる。売って儲けられるのである。
　ＡＩＰ潜水艦はどのくらい静かか。プロペラシャフトのベアリングの音、スクリューの立てる音、そして船体の回りを擦る水の音しかしないという。（ソースは『デイリー・メイル』紙。）
　原潜は、タービンの高速回転をスクリューの低速回転に変換するための減速ギアが必要である。ギヤからはノイズが出る。炉心を冷却する液体を循環させるポンプは、船体の静止中であっても常に動作させておく必要がある。音が常に出ている。さらに、二次冷却水は水中へ捨てられる。その熱はトータルでは大きいので、敵の赤外線スペクトラムセンサーが進歩すれば、いずれは海中でも発見されやすくなる。
　『２１２』型はリチウムイオン電池に加えて電気触媒燃料電池も搭載したＡＩＰ式で、シュノーケリングすることなく３週間、潜航していることができ、航続距離は２４００km以上に達するという。
　対支戦争では浅海面作戦が必要である。ところが原潜というやつはクーリングが46時中必要だから、浅くてホットな海水は好きじゃない。できるだけ深いところ、つまり海水が冷たいところにず～っと所在したいのである。したがって、そもそもシナ沿岸作戦には米原潜は向いていない。
　沖縄、シンガポール、スビック湾、グァムを拠点基地にできるから、ＡＩＰ潜水艦の航続力が原潜より短いといっても問題は無い。
　次。
　ストラテジーペイジの2018-6-4記事。
　　米空軍は2013～2017の間、「シルヴァー・ファング」というＵＡＶを開発していた。その秘密が、少しばかり公開された。
　開発費はＪＩＥＤＤＯが出した。とうぜん、対ＩＥＤ専任機である。
　このアフガン・サージ時代に、海軍と海兵隊がアフガンに差し出した地上部隊は、「シルヴァー・フォックス」という、電波探知キットを搭載したＵＡＶを運用していた。その改良型。
　シルバーフォックスは重さ11.4kg、うちペイロード2.2kgで高度3650ｍまで昇れる。ウイングスパン2.4ｍの主翼は胴体から簡単に外せる。
　発進は、手投げも可能だが、圧搾空気を利用したポータブルランチャーが常用される。
　回収は、エンジン停止→強制墜落による。
　滞空は８時間可能。
　コントローラーであるラップトップからは37km離れても通信できる。
　速力は１００km／時。
　エンジン音は、高度５００フィート＝161ｍ以上ならばまず地上から聞こえなかった。夜はまったく視認などできない。
　単価は１万ドル。
　プログラムされた空域をロイタリングしながら、ゲリラがＩＥＤ埋設作業するときの無線交話をキャッチしたのである。

　JOHN HUDSON 記者による2018-6-1記事「The US is trying to find a discreet way to pay for Kim Jong Un’s hotel during the summit」。
　　　　北鮮は三代目一行の泊まるシンガポールのホテルとして１晩１人６０００ドルかかる「Ｆｕｌｌｅｒｔｏｎ」を望んでいるのだが、そのカネがないために、米国に出してくれと要求し始めた。
　しかしそれをおおっぴらにやればまるで北鮮が乞食みたいなので、外形的にはシンガポール政府がめぐんでやったようにする、との合意ができつつあるという。
　平昌五輪のとき、韓国政府は、ひそかに、２６００万ドルを北鮮に与えて、北の応援団一行らを「ご招待」していた。
　また北鮮選手22人の遠征費用は「ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）」が支払っていた。
　2014年に国家情報局長のジェイムズ・クラッパーが囚人２名を連れ帰るため北鮮入りしたとき、北鮮は12コースの朝鮮料理をクラッパーに出したが、その代金をしっかり徴収した。
　タフト大学の研究者いわく。こんな悪いしきたりは金大中が作った。北鮮はＩＣＢＭを開発できるのだけれども、国外出張するカネは無いので、外国がそのカネを負担せよ――という言い分が、２０００年代前半よりこのかた、通るようになった。
　※トランプは、米国は北鮮復興のために１銭も払わんでいいとかつぶやきながら、さっそくご一行の出張費用をまず拠出してやるわけか。米国納税者の税金から。
　北鮮の保有する旧ソ連製輸送機はシンガポールまで３０００マイルもの航続は無理なので、中共国内に一回、着陸して給油する必要がある。それを避けたければ、これまた、他国から大型旅客機も無料でレンタルしますってか？
　次。
　LEONID BERSHIDSKY 記者による2018-6-2記事「US should move forces in Germany to Poland」。
　　　ポーランド政府が、20億ドル出すからドイツ駐留米軍の一部をポーランド領内に常駐させてくれんかと米政府へ誘いかけている。
　米軍はさいしょからポーランドに駐屯している方が、バルト三国がロシアから侵略されたときにいちはやく最前線に駆けつけられる。
　いま、ドイツ駐留米軍は３万５０００人。1985年の25万人にくらべれば減ったが、ドイツの納税者はこの規模の負担も厭がっておる。
　２００８年度の数値だが、ドイツは米国に駐留負担費として６億７００万ドル＝５億２１００万ユーロを支払っている。
　しかしランド研究所の試算では、建設費、基地従業員への年金支払いなど関連費目を加算すると、２００９年のドイツ政府は米軍関係費として５億９８００万ユーロを計上していると。
　いまドイツは宅地不足。米軍が出て行ってくれるなら、そこを宅地にできるので嬉しい。
　ロシアはこれまたＮＡＴＯのロシア国境へのにじり寄りだとして非難することだろうが……。

　今書いている本はテロリスト・スリーパーの本なので、「対諜報」「対テロ」関連の小ネタ（埋め草）に使えそうなアイテムのショットを頼みますよ、みなさん。
　あと、キャプションの正確を期すために、会場で収集できるパンフレット類も見たい。別途、御礼いたします。
　次。
　記事「Is China at the forefront of drone technology?」。
　　　　じつはドローンの分類法は世界的には確立していない。
　　しかしＤｏＤは以下のように５つに分ける。
　グループ１。最大離陸重量が20ポンド以下。常用高度が地表から１２００フィート未満。対気速度が100ノット未満。
　グループ２。最大離陸重量が21～55ポンド。常用高度が地表から3500フィート未満。気速250ノット未満。
　グループ３。最大離陸重量が1320ポンド未満。常用高度が海抜１万８０００フィート未満。気速250ノット未満。
　グループ４。最大離陸重量が1320ポンドより大。常用高度が海抜１万８０００フィート未満。気速は問わない。
　グループ５。最大離陸重量が1320ポンドより大。常用高度が海抜１万８０００フィートより大。対気速度は問わない。
　シナ製ドローンの弱点は やはりエンジン。
　最新鋭のＣＨ-５も、リーパーより１００ノット低速である。
　また、リーパーが１万５０００ｍを巡航するのに、ＣＨ-５は７０００ｍにとどまる。
　　※ＭＱ-１ プレデター時代は高度１万ｍの民航機とのニアミスが懸念された。ＭＱ-９ リーパーにはとりあえずその懸念はないわけか。
　リーパーの滞空は27時間。
　中共メーカーは2008年から17年までに88機の中型多機能軍用ドローンを計11ヵ国に対して輸出している。
　そのうち三分の一は武装型。
　ちなみに輸出の半分は「彩虹（ＣＨ）」シリーズが占めている。26％は「翼竜（ＷＬ）」シリーズである。それぞれ別のメーカー。
　同期間に、彩虹＋翼竜は計68機、輸出された。リーパー＋プレデターは62機、輸出された。やはり同格クラスのイスラエル製のヘルメス＋ヘロンＴＰは計56機輸出された。
　中共製中型ドローンの最大の顧客はパキスタンで25％、次がエジプトで23％、次がミャンマーで13％を買った。
　イスラエルは輸出規制がないので、欧州にもラ米にも売り込んでいる。
　世界のドローン市場の規模は2016年は85億ドルだった。2021年には１２０億ドルになるだろうという。
　２０１７年の統計。非軍用ドローン世界市場のシェアの72％をＤＪＩ社が占めている。まさに「一強」。２位と５位も中共メーカー。３位が米国「３Ｄ ロボティクス」社。４位がフランスのパロット（鸚鵡）社。
　一時期、米陸軍がもっともたくさん使用している商用ドローンは、ＤＪＩ社製品であった。
　しかし2017-8に、米陸軍は使用を全面禁止した。
　中共には新会社も続々出ている。「Tengoen Tech」社は、汎用オクトコプターを売り出す。人の救難吊り上げや、軍用機に対する空中給油にまで使えるという。
　次。
　ストラテジーペイジの2018-6-1記事。
　　　また新弾薬の採用だ。米ＳＯＣＯＭは、半自動狙撃銃用の弾薬を、現用の7.62ミリＮＡＴＯ弾から、６.５ミリの「クリードモーア」実包に切り換えるという。
　「.260レミントン」と比較テストしたが、クリードモーアが勝ったという。
　0.260インチ＝６.６mm　である。
　新カートリッヂ（実包）の特徴は、ケース（薬莢）そのものは「.308」NATO弾と同じなので、マガジンやボルトは設計変更の必要がない。既存スナイパーライフルのバレルだけ交換すれば済んでしまうのだ。
　じつは欧州ではクリードモーアの6.5mm弾は猟用として長らく使われているものである。2008年からある。ただ北米市場には普及していなかった。
　この6.5ミリ弾は、射距離１０００ｍまで有効だという。7.62ミリＮＡＴＯ弾は７００ｍまでが有効なのに比し。
　 .３０８ＮＡＴＯ弾よりも正確で、横風にも強く、当然、リコイルは小さい。
　※横風に強いというのは理解できねえ。いくら高速弾でも、軽ければ流されるだろ。
　ＳＯＣＯＭは２０１９年から6.5ミリ弾に切り替えていく。

　LEON COOK 記者による2018-5-31記事「Army updates automatic rifle procedures after soldier films misfiring M4A1」。
　　　　米軍のＭ４カービンは、安全と単発と三発バーストの切換えはできるが、フルオートにはできない仕様だった。それを、フルオートもできるように改造したのがＭ４Ａ１だ。
　が、このＭ４Ａ１で、ある操作をやらかすと、不意に弾が飛び出す危険があることが、兵士の投稿動画のおかげでこの３月に知れ渡った。
　すなわち、まずセレクターを「セミ（単発）」と「オート（全連射）」の中間で止めて、引き金を曳き絞る。こうしても、発火は起きない。
　しかしすぐに続けてセレクターを「オート」に定位させるや、ただちに銃は暴発するのだ。
　もともとＭ４Ａ１は特殊部隊だけの装備品だった。しかし今では普通の歩兵の標準小銃である。
　この指摘を承けて米陸軍の小銃の訓練手順は変更された。まずセレクターが「セミ」に確実に極まっているかどうかを射手に確認させる。その確認をさせないうちに次の手順へ進めてはならぬ。
　兵士諸君に告ぐ。キミの銃がだいじょうぶかどうかは次のように機能点検せよ。
　まず銃口を安全な方に向けておきつつ、薬室、ボルト先端、弾倉槽内に異物がないことを目視で点検。
　ついで、ボルトを開閉し（撃針をコックし）、セレクターレバーを「セイフ（安全）」に定位し、引き金を引いてみる。もちろん撃針は落ちないよな？
　ついで、セレクターレバーを「セミ」に定位し、さらにそこからセレクターを、「セミ」と「オート」の中間までずらし、そこで引き金を引いてみる。
　このとき、撃針が落ちるのが正常である。
　撃針が落ちなかった場合、キミの銃には問題がある。記録し、報告せよ。
　以下は、実弾射撃のときの手順。
　まず、セレクターが「セミ」「オート」「バースト」のいずれかに極まっていることを確認。
　弾倉を下からポンと叩いて、しっかりマガジンキャッチに固定されていることを確認。
　装填ハンドルを後方へ一杯、引いて保持する。
　実包（カートリッヂ）または空薬莢（ケース）が排出されることを確認。
　薬室が空虚であることを確認。
　装填ハンドルから指を離し、ボルトを前進せしめ、次弾を薬室に装填する。
　ボルト前進補助ボタン（フレーム側面に斜めに出っ張っている）を軽く押して、ボルトを間違いなく閉鎖せしむ。
　引き金を引き絞れ。タマが出る筈である。
　次。
　B.J. Armstrong 記者 による2018-5-31の書評記事『Islamic Seapower During the Age of Fighting Sail』。
　　この新刊ハードカバーの著者は Philip MacDougall である。英国で出版された。
　トルコの造船所に注目。
　2017年にトルコ海軍のための軍艦が１隻進水した。それは、過去15年間のうちに納入された14番目の国産軍艦である。
　かつては37箇所しかなかった造船所を、トルコ政府は80箇所にまで増強させている。
　純国産のフリゲート艦を量産する計画もあるし、スペインの『フアン・カルロス』型の設計図を借りて強襲揚陸艦も造る。これはトルコ軍の「空母」第一号艦となるだろう。
　サウジは米国に『フリーダム』級のＬＣＳを発注してイランと対決する。
　エジプトは現在、軍港を拡張中。
　ＵＡＥも、ソマリランドに海軍基地を建設中である。
　著者マクドゥーガルの史眼。イスラム海軍を評価したくば、あくまで「政策リーダー」たちを見よ。ハードウェアや戦術ではなくて。
　オスマン・トルコは19世紀はじめにガレオン船を導入してそれまでのガレー船に代え、1827のナワリン海戦に臨んだ。
　オスマン帝国は、軍艦などはヨーロッパから買えばいいし、プロの海軍将校団も無理して自前に育成する必要はないと考えていた。この態度がけっきょく、彼らを海の弱者にしたのである。
　マクドゥーガルまたいわく。バーバリー海賊は単なるカネ目当てではなく、宗教的な使命感にも燃えていたのだと。ただしそう断言する論拠は十分ではない。

　読書余論の集成版・第二弾のリリースは、６月下旬に延期されたそうです。詳しくは武道通信で。
　次。
　SETH ROBSON 記者による2018-5-30記事「Yokota’s new Ospreys return to Tokyo between training missions」。
　　　ヨコタに５機のＣＶ-22が戻ってきた。空軍版特殊部隊機だ。
　ＣＶ-22は四月前半にヨコタに飛来し、すぐにどこかで訓練するためと称して姿を消していた。
　その訓練はまだ終了しておらず、この５機もまたすぐにどこかへ行く。
　次。
　CHAD GARLAND AND ZUBAIR BABAKARKHAIL 記者による2018-5-30記事「Gunmen dressed as US soldiers attack Afghan Interior Ministry」。
　　　米軍の服装をキメて、鹵獲したＨＭＭＷＶに爆弾をセットしてアフガン政府の内務省に突っ込もうとしたゲリラ数人が門前で射殺された。
　現場は、米軍その他が訓練名目で駐留しているカブール航空基地から数百ヤードしか離れていない。
　車両は門前で爆発した。
　その爆発のあと、数人のゲリラが徒歩で内務省の敷地に突入を図った。
　２時間以上の銃撃戦となり、突入は失敗した。ゲリラは全員が死亡した。
　ゲリラは特定はされていないが、こうした偽装や政府建物に対する攻撃はタリバンのハッカニ・グループの用いる手口だという。しかしタリバンは犯行声明を出していない。
　米兵なりすましテロはアフガンでは１年以上前から増えてきた。
　ＩＳ系は、自爆ヴェストを愛用し、目標が政府に限定されず無差別的である。しばしば国内のシーア派住民も狙う。
　今回、門衛が、米兵の軍服が古いバージョンであることを見咎め、車両ら降りろと命じた。そこから銃撃戦になった。
　ゲリラのうち１名は自爆ヴェストを着用しており、それを起爆させたが、それによって仲間数人も死んだという。
　アフガン政府の特殊部隊である「危機対応部隊２２２」がかけつけて、残りのゲリラを掃討した。
　ＷＰ特派員氏のツイッターによれば、この騒ぎの直後、米欧軍基地の出入り口は約１時間、閉鎖された。
　そして基地内で総点呼した。米軍の軍装で基地内に潜入している奴がいるのではないかという疑いから。
　車載ＩＥＤにより大惨事を起こすテロ攻撃は過去１年間、抑止できている。しかし小規模な自動車自爆テロや徒歩自爆テロは頻発している。
　次。
　John Richard Cookson 記者による2018-5-29記事「Trump’s ‘Syraqistan’ strategy is a success ―― and a failure」。
　　　　オバマの元アドバイザーすら褒めている。イラクとシリアでの対ＩＳ作戦は大成功だと。２０１７末に政府軍がラッカ市を奪回してから、ＩＳによる反攻は見られない。
　主役は空爆だ。トランプは2015-11に、やつらを爆撃で叩き出すと揚言していた。それを実行した。
　オバマ最終年の2016よりも、トランプ最初年の2017のほうが、イラクとシリアにおける米空軍による投弾量は29％多かった。
　アフガンではどうか。2016年より2017年の方が、米空軍による投弾量は、２.２５倍も多くなった。
　大型気化爆弾のＧＢＵ-43／Ｂもトランプは2017-4にアフガニスタンのナンガハル州に投下させた。その１発で１００人近く殺したという。
　また2018-4の１ヵ月間に落とした爆弾量は、2012年以来の最高レコードとなった。
　しかしながらイラクとシリアで対ゲリラ作戦がうまくいっているのとは対称的に、アフガニスタンでは秩序が戻ってこない。
　むしろ過去２年でゲリラの支配区は２倍以上に増しているのである。
　トランプ政権は、アフガニスタンにては、芥子畑を積極的に爆撃させている。
　芥子の作付け面積は増えまくっている。2017の面積は2016より63％多かった。そしてアヘンの収穫量は88％増しだという。
　
　アフガニスタン政府の伝統的な腐敗のせいで、2017-1から2018-1の間に、軍警の公務員が１万８０００人も消えてしまった。
　次。
　※上とまったくおなじソース（インスペクタージェネラルから議会への報告書、もしくは懐疑的立場の民間団体による政策意見表明）をもとに書いている記事と思われる。
　Ｊames Kitfield 記者による2018-5-28記事「The Great Afghan Paradox」。
　　アフガン国軍の兵力は急速に落ちている。タリバンは都市以外を自由に横行している。
　４月にはダーシュ＝ＩＳが一連の自爆テロによってカブール市内でジャーナリスト９人と警察官４人を殺している。
　モニター集団である「長期戦ジャーナル」によれば、タリバンは国土の58.5％を支配している。芥子栽培はむしろ増えている。
　トランプ政権はアフガン駐留米軍を８４００人から１４０００人に増強し、空爆も増やしているが、効果無し。
　オバマは2009～2012にアフガン駐留米軍を増強した。タリバンはパキ内で保った。2014に米軍もＮＡＴＯ軍もあらかた撤収。タリバンはまた出てきた。アフガン政府が腐敗しているので、簡単だった。
　オバマ時代に10万の米軍でも撃退できなかったタリバンを、どうして１万４０００の教導隊でなんとかできるとトランプ政権は考えるのか、不思議でならない。
　アフガン軍警は31万3728人いることになっている。しかし給与が悪くて辞める者が続出。質はとことん悪くなっている。
　政府が腐敗しているのはドラッグ商売が儲かりすぎるため。
　イラクの経過。2014夏に米軍を再増強。ようやく2015-12にラマディ奪還。2016-6にファルージャ奪還。2017にモスル奪還。
　タリバンは、主要都市を支配することはできそうにない。
　アフガニスタンのパラドックス。欧米軍の勝利の成果が持続しない。欧米軍が勝利すると、けっきょくイスラム・テロリストの勢力も強くなる。そして欧米軍将兵の流血は果てしがない。
　アルカイダはまだ残党がいる。そのリーダーを2018-4に米軍は殺した。ナンガハル州にて。
　※芥子畑の光学スペクトラムを感知できる航空機搭載センサーが求められている。そこに輸送機やスーパーツカノ機から投下できる人道的爆弾も必要である。警報音とともにパラシュートでゆっくり着地したあと、除草剤を噴出するような。そういうものなら、投弾許可などいちいち得る必要がないから。
　次。
　Robert Burns 記者の記事「At least 50 Taliban leaders die in HIMARS strike in Afghanistan, US says」。
　　　　アフガニスタンで先週、米軍砲兵がＨＩＭＡＲＳを使ってタリバンの幹部50人以上を一網打尽に爆殺した。
　砲撃した場所はタリバンのコマンドポストで、幹部どもが集まって作戦会議しているところだった。
　快挙は5-24になされた。ヘルムランド州。
　トランプは、現地指揮官に攻撃決定権を大幅に与えている。その成果が出た。※攻撃許可を求めてモタモタやっていては、じきに散会して敵幹部どもが皆帰宅しちゃう。
　米軍は、タリバンがこうした圧力に屈して和平会議に応ずるようになることを期待している。
　※米国内ではアフガン撤収論が勢いを得てきた。軍としてはそれに反論しておきたい。そのための好都合なニュース。
　米軍はアフガンに17年近くもかかわっている。
　現在は約１万５０００人を置いている。
　駐アフガンのコーリション軍の司令官は今はニコルソン大将だが、このたびスコット・ミラー陸軍中将が大将に昇進して、あとがまに推挙された。議会が承認すれば、この夏に交代する。ミラーはＳＯＣＯＭ畑の者である。
　次。
　ストラテジーペイジの2018-5-29記事。
　　スパホのグラウラーにも酸素吸入器トラブルが……。トルコの飛行場にパイロットが緊急着陸した。
　アリゾナ基地のＦ-35Ａでも昨年この問題があったし、その前のＦ-22でも大問題だった。
　なぜ米国製の戦闘攻撃機の酸素吸入器のトラブルがなくならないのか。
　理由の一つは、空中給油機と連携して長時間滞空することが増えているから。
　それだけの長時間の吸気を賄えるだけの大量の圧搾酸素をボンベの形で戦闘攻撃機内に設備するわけにはもういかないのだ。
　そこでＯＢＯＧという化学的な酸素発生機を装置しているのだが……。
　90年代から西側空軍の標準になったＯＢＯＧ（機上酸素生成装置）。これには、呼気から二酸化炭素を除去して再利用する機能もある。
　どうやら米国製品にだけ依然として欠陥があるらしいのだ。西欧、ロシア、中共の戦闘機では、ＯＢＯＧのトラブルがごく僅かしか報告されていないので。
　※ＣＳのチャンネルにいつのまにか「ナショナルジオグラフィック」が増えやがって、あわてて録画したものがいろいろ溜まり過ぎて、困ったもんだ。近年痛感するのは、拳銃バンバン、自動車ぎゅんぎゅん……、こういう最新の映画やアメドラが一向におもろうない。もうおなかいっぱいだ。しかしながら『プレデター１』は何度視ても飽きない。やっていると、つい、視とおしてしまう。話は矛盾だらけで、そこから滑稽味さえ生まれ、しかもあんなに安く製作しているのに……。夜のシーンはスタジオでしょ？　鍛え方過剰な肉体の存在感が演技の巧拙をもはやどうでもよくしている？　だがそれだけじゃない。その秘密が解けない。